化学物質詳細情報

２，４－ジニトロトルエン
chem_id:YOT00168
CAS RN®:121-14-2
化学物質名（和名）:２，４－ジニトロトルエン
化学物質名（英名）:2,4-DINITROTOLUENE
分子式:C7H6N2O4
示性式:CH3(C6H3)(NO2)2
SMILES:O=N(=O)c(ccc(c1N(=O)=O)C)c1
RTECS:XT1575000

構造式121-14-2

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2,4-ジニトロトルエン 環境分析法（その他） 他
2・4-ジニトロトルエン 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
ジニトロトルエン(2,4-体) NEDO-有害性評価書　NITE&CERI
2,4-Dinitrotoluene 環境分析法（その他） 他
Dinitrotoluene OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
2,4-DNT 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 黄色の針状晶または単斜晶 KIS-NET
分子量 182.14 182.15 KIS-NET
比重 1.32 1.52 KIS-NET
比重測定温度 15 71 deg C KIS-NET
蒸気密度 6.27 6.27 KIS-NET
水溶性 110 270 KIS-NET
水溶性測定温度 22 22 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.98 1.98 KIS-NET
融点 69.5 70.5 deg C KIS-NET
沸点 300 300 deg C KIS-NET
燃焼性 軽度の発火危険性。消火には水煙やもやや粉末消火剤を使用。 KIS-NET
引火点 207 207 deg C KIS-NET
混合危険性 カリウムと条件により爆発の可能性。 KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、ＮＯｘの毒性ガスを発生 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 110 ジニトロトルエン類 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 412 ジニトロトルエン LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 25 ジニトロトルエン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 61 ジニトロトルエン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第４３号の２ ２・４－ジニトロトルエン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 2 0 10 (0.006) μg/g-wet
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 48 0 70 (0.08～0.1) μg/L
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 36 0 50 (0.00035～0.01) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 15 0 45 (0.005) μg/g-wet
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 16 0 48 (0.14) μg/L
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 16 0 48 (0.0099) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 59 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 2 7 3 21 1.0 1.5 (0.95) ng/m3
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 25 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.003 <0.003 <0.003 <0.003 検出下限値 0.003 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.003 <0.003 <0.003 <0.003 検出下限値 0.003 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 2 4 <0.003 0.108 0.047 0.012 検出下限値 0.003 μg/g

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1992 EPA IRIS 2,4-Dinitrotoluene ( last_significant_revision : 1992/06/01) - LINK
1996 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 65/ 1996 - LINK
2004 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.51 ジニトロトルエン (公表・更新年月 : 2004/09) - LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.51 ジニトロトルエン （最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 IPCS ICSC ICSC:0727 2,4-DINITROTOLUENE (Date of Peer Review: April 2005) - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-26839-1 -
2006 環境省 化学物質の環境リスク評価 5巻 生態リスク NO12 C LINK
2006 環境省 化学物質の環境リスク評価 5巻 健康リスク NO12 C LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#411 / Priority List#4 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R23/24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R45
EU 67/548/EEC Risk Phrases R48/22
EU 67/548/EEC Risk Phrases R51/53
EU 67/548/EEC Risk Phrases R62
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1984 92 10717 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA609: Nitroaromatics and Isophorone
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10765 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8330: Nitroaromatics & Nitramines - HPLC
1986 99 10888 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8090: Nitroaromatics & Cyclic Ketones
1991 28 935 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯2,4-ジニトロトルエン;2,6-ジニトロトルエン;m-ジニトロベンゼン;o-ジニトロベンゼンの分析法 水、生物、底質
2000 4 378 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 置換ベンゼン類;有機酸エステル類;有機リン酸エステル類及び農薬類の分析法 水、生物、底質
2002 103 11302 化学物質分析法開発調査報告書（平成13年度） ◯2,4-ジニトロトルエン;2,6-ジニトロトルエンの分析法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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