化学物質詳細情報

ジシクロペンタジエン

chem_id:YOT00163

CAS RN®:77-73-6

化学物質名（和名）:ジシクロペンタジエン

化学物質名（英名）:DICYCLOPENTADIENE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
ジシクロペンタジエン 環境分析法（水質） 他
トリシクロ[5.2.1.0(2,6)]デカ-3,8-ジエン 化審法第３種監視化学物質（平成２１年改正以前） 他
3a,4,7,7a-tetrahydro-4,7-methanoindene 経済産業省-製造輸入量 他
dicyclopentadiene 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色結晶 KIS-NET
臭気 カンフル臭 KIS-NET
分子量 132.21 132.21 KIS-NET
比重 0.97 0.97 KIS-NET
比重測定温度 20 35 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 10 10 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 47.6 47.6 deg C KIS-NET
融点 32.9 33.6 deg C KIS-NET
沸点 170 172 deg C KIS-NET
発火点 680 680 deg C KIS-NET
代謝性 呼吸に伴い経気道的に吸収、体内に摂取されたものの大部分は尿中にグルクロン酸抱合体として排泄され、一部分は未変化のまま呼気あるいは尿中に排泄されると推定される。 KIS-NET
熱分解性 １４０～１６０℃で熱分解するとシクロペンタジエンになる。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 4.1 4.1 環境省_測定値
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 107 ジシクロペンタジエン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 238 ジシクロペンタジエン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ ジシクロペンタジエン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） トリシクロ［５，２，１，０（２，６）］デカ－３，８－ジエン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（人健康影響） ジシクロペンタジエン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 77 ジシクロペンタジエン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 190 ジシクロペンタジエン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 8739 1 0 0 8 248544 8740 kg/年
2011 全国 9485 0 0 0 4 253367 8 9493 kg/年
2012 全国 9838 0 0 0 3 202956 4 9841 kg/年
2013 全国 11355 0 0 0 17 223194 3 11358 kg/年
2014 全国 11000 0 0 0 14 198913 16 11016 kg/年
2015 全国 12036 0 0 0 2 211275 13 12049 kg/年
2016 全国 11536 0 0 0 2 215495 2 11538 kg/年
2017 全国 17169 0 0 0 2 282468 2 17171 kg/年
2018 全国 17683 0 0 0 0 260319 2 17685 kg/年
2019 全国 23560 0 0 0 0 283590 0 23560 kg/年
2020 全国 22209 0 0 0 0 237491 0 22210 kg/年
2021 全国 27047 0 0 0 0 310256 0 27046 kg/年
2022 全国 29401 0 0 0 0 236212 0 0 0 0 29401 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 4 0 12 (0.016～0.2) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 4 3 12 0.00087 0.00093 (0.000042～0.0003) μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 22 0 66 (0.1) μg/L
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 19 0 57 (0.005) μg/g-dry
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 124 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 17 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 23 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 20 0 48 (2.5) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 4-0634 ジシクロペンタジエン 10000.00 100000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 500 500 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2005 IPCS ICSC ICSC:0873 DICYCLOPENTADIENE (Date of Peer Review: October 2005) - LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 健康リスク NO10 B2 LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク NO10 C LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 生態リスク NO11 C LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 健康リスク NO11 B2 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 5.00 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1991-03-17 09:15:00 ＪＦＣプラント反応槽爆発火災 60273 0 2 工業製品中間体（シアノノルボルネン）を製造するため反応槽に原料のジシクロペンタジエン、アクリロニトリル及びハイドロキノン（安定剤）を張り込み窒素循環した後、蒸気加温し、１６４度、内圧８ｋｇｆ／ｃｍ２で反応させていたところ、突然、大音響とともに爆発、プラント全体が火災となった。機器の破片は北５６ｍ、東１０５ｍ、南１００ｍ、西１３５ｍに飛散した。 反応槽で撹拌が不十分となり、反応槽上層部で冷却作用がなくなり、温度上昇による原料の体積膨張、アクリルニトリルの重合反応、反応熱蓄積による暴走反応、槽内温度の急激な上昇に伴う圧力の上昇、などの現象が続い起こり、上部付近に亀裂が生じた。これにより圧力が急激に低下し、平衡破綻が生じ、原料が過熱状態となって気化し、蒸気爆発を起こした。爆発飛散時に静電気が発生し、その火花によって着火した。 三重県四日市市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 458 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ▲ジシクロペンタジエンの分析法 水、底質
1989 26 896 化学物質分析法開発調査報告書（昭和63年度） ◯ジシクロペンタジエンの分析法 水、底質
1999 3 367 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
1999 3 368 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2008 112 11497 化学物質分析法開発調査報告書（平成19年度）【修正追記版】 ◯ジシクロペンタジエンの分析法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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