化学物質詳細情報

ジクワット

chem_id:YOT00161

CAS RN®:85-00-7

化学物質名（和名）:ジクワット

化学物質名（英名）:DIQUAT

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
1,1'-エチレン-2,2'-ビピリジニウム=ジブロミド PRTR 対象物質選定基準
1,1'-エチレン-2,2'-ビピリジニウム=ジブロミド(別名ジクアトジブロミド又はジクワット) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
1,1'-エチレン-2,2'-ビピリジニウムジブロミド 化審法 既存点検 分解性蓄積性
2・2'-ジピリジリウム-1・1'-エチレンジブロミド 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
ジクワット 環境分析法（農薬） 他
1,1'-ethylene-2,2'-bipyridinium dibromide; diquat dibromide 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
DIQUAT 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
DIQUAT DIBROMIDE ICSC（International Chemical Safety Cards）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 黄色の結晶 KIS-NET
分子量 344.09 344.09 KIS-NET
比重 1.27 1.27 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 易溶 KIS-NET
融点 355 355 deg C KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
酸アルカリ分解性 中性，酸性では安定，アルカリ性では分解する。 KIS-NET
酸塩基安定性　 酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
除草剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 105 ジクワット LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 443 １，１’－エチレン－２，２’－ビピリジニウム＝ジブロミド（別名ジクアトジブロミド又はジクワット） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ９，１０－ジヒドロ－８ａ，１０ａ－ジアゾニフェナントレン＝ジブロミド（別名：１，１’－エチレン－２，２’－ビピリジニウム＝ジブロミド） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 51 一・一′―エチレン―二・二′―ビピリジニウム＝ジブロミド（別名ジクアトジブロミド又はジクワット） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 63 一・一―エチレン―二・二―ビピリジニウム＝ジブロミド（別名ジクアトジブロミド又はジクワット） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 ジクワット LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ ジクワット LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第３４号 ２・２’－ジピリジリウム－１・１’－エチレンジブロミド LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 0 57 315068 28522 343590 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 0 1022 223430 26147 249576 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 0 1155 195211 29636 224848 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 0 280 226537 226537 kg/年
2005 全国 0 0 0 0 0 469 147675 147675 kg/年
2006 全国 0 0 0 0 0 69 178053 30191 208244 kg/年
2007 全国 0 0 0 0 0 40 126738 14658 141396 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 0 180 192076 37017 229093 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 0 125 159645 28041 187686 kg/年
2010 全国 1 0 0 0 0 120 158276 158277 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 0 150 125369 22025 147394 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 150 123856 21240 145096 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 150 122214 18513 140727 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 150 121663 18168 139830 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 120 132692 132692 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 180 123961 123961 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 120 126030 126030 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 180 115781 115781 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 30 119108 119108 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 0 118360 118360 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 0 114912 114912 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 0 0 0 115199 0 0 115199 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 75 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2009 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 30 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1963 全国 0.27 tまたはkL
1964 全国 18.63 tまたはkL
1965 全国 15.27 tまたはkL
1966 全国 23.37 tまたはkL
1967 全国 25.95 tまたはkL
1968 全国 28.62 tまたはkL
1969 全国 34.08 tまたはkL
1970 全国 44.73 tまたはkL
1971 全国 47.55 tまたはkL
1972 全国 58.02 tまたはkL
1973 全国 74.79 tまたはkL
1974 全国 111.81 tまたはkL
1975 全国 95.85 tまたはkL
1976 全国 110.79 tまたはkL
1977 全国 124.95 tまたはkL
1978 全国 136.8 tまたはkL
1979 全国 151.68 tまたはkL
1980 全国 131.7 tまたはkL
1981 全国 134.61 tまたはkL
1982 全国 135.06 tまたはkL
1983 全国 144.33 tまたはkL
1984 全国 155.220009765625 tまたはkL
1985 全国 156.179990234375 tまたはkL
1986 全国 350.453994140625 tまたはkL
1987 全国 756.1999999999999 tまたはkL
1988 全国 733.4630468749999 tまたはkL
1989 全国 683.4159765625001 tまたはkL
1990 全国 672.1500048828126 tまたはkL
1991 全国 601.5180078125001 tまたはkL
1992 全国 550.4640234375 tまたはkL
1993 全国 485.01699218749997 tまたはkL
1994 全国 509.9390234375 tまたはkL
1995 全国 507.2559765625 tまたはkL
1996 全国 490.1382998657227 tまたはkL
1997 全国 476.2725922393799 tまたはkL
1998 全国 458.63130000114444 tまたはkL
1999 全国 173.00770000457763 tまたはkL
2000 全国 356.1769234466553 tまたはkL
2001 全国 343.650599975586 tまたはkL
2002 全国 249.29579608917237 tまたはkL
2003 全国 224.68231170654298 tまたはkL
2004 全国 226.37458827972412 tまたはkL
2005 全国 147.802001953125 tまたはkL
2006 全国 208.23701293945314 tまたはkL
2007 全国 141.282998046875 tまたはkL
2008 全国 229.08599609375 tまたはkL
2009 全国 187.61900390625001 tまたはkL
2010 全国 157.958994140625 tまたはkL
2011 全国 146.93 tまたはkL
2012 全国 144.611005859375 tまたはkL
2013 全国 140.197001953125 tまたはkL
2014 全国 139.302998046875 tまたはkL
2015 全国 132.32 tまたはkL
2016 全国 123.59299804687501 tまたはkL
2017 全国 125.67399414062501 tまたはkL
2018 全国 115.435 tまたはkL
2019 全国 117.685 tまたはkL
2020 全国 119.276005859375 tまたはkL
2021 全国 114.16571533203125 tまたはkL
2022 全国 127.38927999999999 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Diquat ( last_significant_revision : 1987/03/01) - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:1363 DIQUAT DIBROMIDE (Date of Peer Review: October 2001) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） ジクワット 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-3
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 23 832 化学物質分析法開発調査報告書（昭和60年度） ●ジクワット;パラコートの分析法 水、底質
1987 24 852 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ●ジクワット;パラコートの分析法 水
1991 28 939 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ▲ジクワット;パラコートの分析法 水、底質
1992 96 10738 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement II (EPA 600/R-92-129) EPA549.1: Diquat & Paraquat by LSE & HPLC with Ultraviolet
2003 81 109 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (61)ジクアトジブロミド試験法 農作物
2003 115 11605 要調査項目等調査マニュアル（平成15年度版） パラコート;ジクワットの分析法 水
2019 153 12246 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 ジクワット、パラコート及びメピコートクロリド試験法(農産物) 食品

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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