化学物質詳細情報

２，４－ジアミノトルエン

chem_id:YOT00136

CAS RN®:95-80-7

化学物質名（和名）:２，４－ジアミノトルエン

化学物質名（英名）:2,4-DIAMINOTOLUENE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2,4-ジアミノトルエン 環境分析法（その他） 他
2,4-ジアミノトルエン(m-トルイレンジアミン) 環境基本法 要調査項目
2,4-トルエンジアミン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
4-メチルフェニレン-1,3-ジアミン 化審法 既存点検 分解性蓄積性
メタトルイレンジアミン 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
2,4-diaminotoluene 環境分析法（その他） 他
2,4-toluenediamine ICSC（International Chemical Safety Cards） 他
2,4-Toluylendiamine ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA）
4-methyl-m-phenylenediamine European Union Risk Assessment Report（EU_RAR）
Toluene, 2,4-diamine OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
2,4-トルイレンジアミン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
4-メチル-1,3-フェニレンジアミン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
4-メチル-m-フェニレンジアミン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
m-トルイレンジアミン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
トルエン-2,4-ジアミン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 かっ色ないしは暗かっ色の柱状結晶 KIS-NET
分子量 122.17 122.19 KIS-NET
溶解度記述 易溶 KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 106.5 106.5 deg C KIS-NET
融点 99 99 deg C KIS-NET
沸点 280 280 deg C KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、ＮＯｘの有毒ガスを発生 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 88 ２，４－ジアミノトルエン　（ｍ－トルイレンジアミン） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 124 ２，４－ジアミノトルエン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ２，４－ジアミノトルエン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ２，４－ジアミノトルエン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 228 二・四―トルエンジアミン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第７６号 メタトルイレンジアミン LINK
水道法 要検討項目 ２，４—トルエンジアミン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 260 0 0 0 2700 4668 260 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 2605 164860 0 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 3905 154762 0 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 4605 154370 0 kg/年
2005 全国 90 0 0 0 4705 154543 90 kg/年
2006 全国 91 0 0 0 5605 189554 91 kg/年
2007 全国 91 0 0 0 6405 134333 5604 5695 kg/年
2008 全国 100 0 0 0 1905 107240 6404 6504 kg/年
2009 全国 100 0 0 0 9705 84742 1905 2005 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 8 0 24 (2～5) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 8 0 24 (1.0～2.2) μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 17 0 51 (270) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 34 0 102 (0.1) μg/L
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 33 1 99 0.0098 0.0098 (0.005) μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 35 0 105 (0.04) μg/L
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 3 36 4 108 0.0054 0.0085 (0.005) μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 36 0 108 (0.1) μg/L
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 35 1 105 0.029 0.029 (0.003) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 3 59 <0.02 0.23 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 4 0 12 (0.0059) μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 2 6 4 18 0.00078 0.0017 (0.00078) μg/g-dry
2009 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 24 0 72 (0.0062) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
1992 化審法監視物質告示 512.9 512.9
1993 化審法監視物質告示 466 466
1994 化審法監視物質告示 13618 13618
1995 化審法監視物質告示 13962 13962
1996 化審法監視物質告示 13444 13444
1997 化審法監視物質告示 818 818
1998 化審法監視物質告示 883 883
1999 化審法監視物質告示 1002 1002
2000 化審法監視物質告示 874 874
2001 化審法監視物質告示 635 635
2002 化審法監視物質告示 682 682
2003 化審法監視物質告示 55387 55387
2004 化審法監視物質告示 60640 60640
2005 化審法監視物質告示 60661 60661
2006 化審法監視物質告示 65826 65826
2007 化審法監視物質告示 64534 64534
2008 化審法監視物質告示 57882 57882
2009 化審法監視物質告示 31759 31759

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経口 TD 36 週 9000 9000 mg/kg
急性・慢性毒性 ラット 経口 TD 84 週 5030 5030 mg/kg
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 2 年 16800 16800 mg/kg
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 2 年 8400 8400 mg/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
2001 2,4-ジアミノトルエン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 18 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.0 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 8.6 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.0 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 15 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.81 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.52 ㎎/L
2001 2,4-ジアミノトルエン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IPCS EHC Diaminotoluenes (EHC 74, 1987) - LINK
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 16, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1991 EPA IRIS 2,4-Diaminotoluene ( last_significant_revision : 1991/03/01) - LINK
1998 IPCS ICSC ICSC:0582 2,4-TOLUENEDIAMINE (Date of Peer Review: November 1998) - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0745-2 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 79 - LINK
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.43 ２，４－トルエンジアミン (公表・更新年月 : 2006/03) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#064 / Priority List#1 -
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク NO13 C LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 健康リスク NO13 C LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.43 ２，４－トルエンジアミン （最終公開日 : 2008.01 / 評価指針Version : 1) - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R21
EU 67/548/EEC Risk Phrases R25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R36
EU 67/548/EEC Risk Phrases R43
EU 67/548/EEC Risk Phrases R45
EU 67/548/EEC Risk Phrases R51/53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水道水質基準 要検討項目 ２，４—トルエンジアミン 目標値（mg/L） - LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 461 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ●2,4-トルイレンジアミン;モノエタノールアミン; ジエタノールアミン;トリエチレンテトラミン;ジエチレントリアミン;2,3-トルイレンジアミン;o-フェニレンジアミン;m-フェニレンジアミン;p-フェニレンジアミン;イソプロパノールアミン;ジイソプロパノールアミンの分析法 水、底質
1978 10 498 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） ▲2,4-トルイレンジアミン;2,3-トルイレンジアミン;o-フェニレンジアミン;m-フェニレンジアミン;p-フェニレンジアミンの分析法 水、生物、底質
1984 21 735 化学物質分析法開発調査報告書（昭和58年度） ▲2,4-トルイレンジアミン;3,4-ジアミノトルエン;2,5-ジアミノトルエン塩酸塩;2,6-トルイレンジアミンの分析法 水、底質
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1990 27 915 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ●2,4-トルイレンジアミン;o-フェニレンジアミン;m-フェニレンジアミン;p-フェニレンジアミン;3,4-ジアミノトルエン;2,6-トルイレンジアミンの分析法 水
1990 27 927 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ◯2,4-トルイレンジアミン;3,4-ジアミノトルエン;2,6-トルイレンジアミンの分析法 大気
1993 30 982 化学物質分析法開発調査報告書（平成4年度） ◯2,4-トルイレンジアミンの分析法 水、底質
2000 4 381 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 2,4-ジアミノトルエンの分析法 水、底質
2009 113 11567 化学物質分析法開発調査報告書（平成20年度）【修正追記版】 ◯2,4-ジアミノトルエン(別名:2,4-トルイレンジアミン;4-メチル-1,3-フェニレンジアミン;4-メチル-m-フェニレンジアミン;トルエン-2,4-ジアミン)の分析法 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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