化学物質詳細情報

酸化エチレン

chem_id:YOT00131

CAS RN®:75-21-8

化学物質名（和名）:酸化エチレン

化学物質名（英名）:ETHYLENEOXIDE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
Ethylene oxide 環境分析法（その他） 他
エチレンオキシド 環境分析法（その他） 他
酸化エチレン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
酸化エチレン(エチレンオキサイド) 環境基本法 要調査項目
酸化エチレン(別名:エチレンオキシド) 大気汚染防止法　有害大気汚染物質
Ethylene oxide (NB: Overall evaluation upgraded from 2A to 1 based on mechanistic and other relevant data) 国際がん研究機関（IARC：International Agency for Research on Cancer）
ETHYLENEOXIDE KIS-NET
オキシラン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体、流動性の液体。室温で無色の気体。 KIS-NET
臭気 快香 KIS-NET
分子量 44.05 44.06 KIS-NET
比重 0.87 0.89 KIS-NET
比重測定温度 0 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.52 1.52 KIS-NET
溶解度記述 水に易溶 KIS-NET
蒸気圧 1095 1095 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.3 -0.3 KIS-NET
融点 -112.5 -111.3 deg C KIS-NET
沸点 10.4 12.5 deg C KIS-NET
臨界温度 195.8 195.8 KIS-NET
臨界圧力 71 71 KIS-NET
燃焼性 単独でも加圧すると爆発性となる。火気厳禁。熱、炎にさらすと火炎。炎にさらすと爆発の危険。 KIS-NET
発火点 429 429 deg C KIS-NET
引火点 -20 -20 deg C KIS-NET
爆発範囲 3 3 % KIS-NET
光分解性 直射日光を避ける。 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
その他の化学反応 配位アニオン重合性あり。空気中で爆発的分解をおこしやすい。蒸気は空気や酸素が全然存在しないところでも分解爆発を起こすことがある。 KIS-NET
光安定性　　　 不安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
中間物
合成樹脂
洗剤等
殺虫剤殺菌剤等
希釈剤
殺虫剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 83 酸化エチレン　（エチレンオキサイド） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1022 エチレンオキシド LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ エチレンオキシド LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） エチレンオキシド LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 19 エチレンオキシド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 42 ※特定第一種 エチレンオキシド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 56 ※特定第一種 エチレンオキシド LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第１４号の６ エチレンオキシド LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 エチレンオキシド LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 酸化エチレン（別名：エチレンオキシド） LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 338748 24198 0 0 51094 104524 483668 846613 kg/年
2002 全国 279119 19774 0 0 51567 110903 31570 185268 515731 kg/年
2003 全国 245190 29833 0 0 54060 209116 28780 207541 511344 kg/年
2004 全国 232150 22062 0 0 44777 117874 33037 155505 442753 kg/年
2005 全国 186871 7604 0 0 38473 102828 43196 145984 383655 kg/年
2006 全国 163489 9773 0 0 36327 112654 85614 153508 412384 kg/年
2007 全国 194606 25703 0 0 48042 39228 59972 154689 434971 kg/年
2008 全国 162401 27988 0 0 40963 36028 117205 100005 407599 kg/年
2009 全国 193275 28398 0 0 75386 32344 79312 101124 402109 kg/年
2010 全国 212280 29140 0 0 48744 43928 134688 376107 kg/年
2011 全国 196065 27275 0 0 37807 42538 99904 323244 kg/年
2012 全国 167242 24811 0 0 36497 35234 74888 266939 kg/年
2013 全国 142201 29920 0 0 34611 37170 64087 236208 kg/年
2014 全国 122199 26095 0 0 39238 38654 60212 208505 kg/年
2015 全国 122789 25654 0 0 34704 45276 63625 212067 kg/年
2016 全国 109931 26119 0 0 36717 32660 57507 193557 kg/年
2017 全国 106138 13804 0 0 38010 24431 60236 180177 kg/年
2018 全国 132562 4550 0 0 23183 28527 60041 197153 kg/年
2019 全国 125452 4220 0 0 20371 21264 90435 220104 kg/年
2020 全国 126346 4034 0 0 22027 15305 96080 226458 kg/年
2021 全国 117564 4015 0 0 23560 14366 110902 232481 kg/年
2022 全国 114206 3993 0 0 16499 11360 86428 0 0 0 204627 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 8 0 24 (0.0019) μg/g-wet
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 12 0 36 (0.2～5) μg/L
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 4 0 12 (0.001～0.003) μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 15 17 42 51 30 300 (25) ng/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 9 23 108 203 0.034 0.10 0.065 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 1 6 12 52 0.069 0.069 0.069 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 1 6 12 50 0.11 0.11 0.11 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 11 35 132 305 0.034 0.11 0.070 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 100 146 1200 1493 0.0050 0.23 0.093 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 14 26 168 246 0.017 0.27 0.14 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 26 40 312 398 0.013 0.90 0.15 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 140 212 1680 2137 0.0050 0.90 0.11 μg/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 9 0 27 (0.098) μg/L
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 9 0 27 (0.0021) μg/g-dry
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 44 <0.098 <0.098 <0.098 <0.098 検出下限値 0.098 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 3 <0.098 <0.098 <0.098 <0.098 検出下限値 0.098 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 3 <0.098 <0.098 <0.098 <0.098 検出下限値 0.098 μg/L
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 119 160 1429 1691 0.014 0.68 0.10 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 20 29 240 301 0.063 0.46 0.14 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 28 40 336 402 0.033 0.39 0.12 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 167 229 2005 2394 0.014 0.68 0.11 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 135 172 1620 1846 0.020 0.27 0.093 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 23 30 276 323 0.054 0.49 0.14 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 31 41 372 427 0.025 0.65 0.12 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 189 243 2268 2596 0.020 0.65 0.10 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 147 173 1764 1938 0.021 0.36 0.10 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 28 34 336 388 0.045 0.67 0.14 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 37 41 444 462 0.025 0.58 0.14 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 212 248 2544 2788 0.021 0.67 0.11 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 146 176 1752 1915 0.012 0.30 0.092 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 29 36 348 396 0.034 0.32 0.12 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 36 40 432 457 0.027 0.99 0.14 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 211 252 2532 2768 0.012 0.99 0.10 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 168 204 2016 2223 0.0077 0.27 0.087 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 49 492 544 0.014 0.40 0.11 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 49 54 588 610 0.0087 0.52 0.11 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 258 307 3096 3377 0.0077 0.52 0.094 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 167 200 2004 2187 0.026 0.37 0.093 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 47 492 527 0.041 0.60 0.12 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 50 564 578 0.039 0.97 0.13 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 255 297 3060 3292 0.026 0.97 0.10 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 157 198 1884 2118 0.018 0.38 0.083 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 42 48 504 537 0.030 0.31 0.098 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 51 564 589 0.027 0.59 0.11 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 246 297 2952 3244 0.018 0.59 0.090 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 157 198 1884 2126 0.017 0.25 0.088 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 42 47 504 528 0.010 0.20 0.099 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 48 53 576 598 0.040 0.41 0.11 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 247 298 2964 3252 0.010 0.41 0.095 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 149 190 1788 2040 0.020 0.28 0.083 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 37 41 444 464 0.043 0.43 0.11 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 48 52 576 603 0.022 0.36 0.10 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 234 283 2808 3107 0.020 0.43 0.091 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 139 190 1668 2011 0.018 0.42 0.080 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 30 40 360 441 0.054 0.36 0.099 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 45 55 540 621 0.040 0.46 0.11 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 214 285 2568 3073 0.018 0.46 0.088 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 135 184 1622 1925 0.019 0.25 0.084 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 30 40 361 417 0.052 0.30 0.10 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 41 51 492 551 0.044 0.61 0.12 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 206 275 2475 2893 0.019 0.61 0.094 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 150 184 1800 1986 0.030 0.22 0.079 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 34 40 408 441 0.033 0.22 0.091 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 45 50 540 567 0.036 0.77 0.13 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 229 274 2748 2994 0.030 0.77 0.090 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 148 183 1776 1977 0.019 0.23 0.078 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 34 43 408 457 0.043 0.15 0.084 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 44 49 528 561 0.037 0.76 0.11 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 226 275 2712 2995 0.019 0.76 0.085 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 175 224 2100 2396 0.032 0.44 0.078 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 31 37 372 408 0.037 0.13 0.078 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 21 23 252 264 0.045 1.0 0.14 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 227 284 2724 3068 0.032 1.0 0.083 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 174 217 2088 2292 0.020 0.74 0.080 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 38 44 456 493 0.036 0.17 0.077 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 23 24 276 287 0.034 0.59 0.11 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 235 285 2820 3072 0.020 0.74 0.083 μg/m3
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 15 0 15 (8.5) μg/L
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 183 230 2196 2439 0.016 0.44 0.067 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 39 47 468 513 0.033 0.18 0.068 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 17 21 204 237 0.032 0.49 0.12 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 239 298 2868 3189 0.016 0.49 0.071 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 180 226 2160 2416 0.025 1.0 0.080 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 40 48 480 525 0.040 0.12 0.068 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.073 0.073 0.073 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 21 21 252 252 0.027 0.68 0.12 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 242 296 2904 3205 0.025 1.0 0.081 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 182 224 2184 2411 0.012 0.30 0.069 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 44 433 477 0.030 0.25 0.080 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.093 0.093 0.093 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 17 17 204 204 0.048 0.78 0.18 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 236 286 2833 3104 0.012 0.78 0.079 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 183 227 2196 2436 0.013 0.33 0.070 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 43 432 465 0.041 0.18 0.076 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 15 17 180 202 0.044 0.63 0.17 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 234 287 2808 3103 0.013 0.63 0.078 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 190 232 2280 2513 0.016 0.72 0.066 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 34 44 408 458 0.034 0.14 0.071 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 13 13 156 156 0.044 0.40 0.14 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 237 289 2844 3127 0.016 0.72 0.070 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 217 246 2604 2766 0.011 0.22 0.061 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 43 47 516 529 0.037 0.15 0.068 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.072 0.072 0.072 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 16 17 192 196 0.037 0.43 0.13 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 277 311 3324 3503 0.011 0.43 0.066 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1971 全国 6.076000366210938 tまたはkL
1972 全国 7.796499633789063 tまたはkL
1973 全国 12.49 tまたはkL
1975 全国 11.245 tまたはkL
1976 全国 21.93099853515625 tまたはkL
1977 全国 26.01300048828125 tまたはkL
1978 全国 32.22699951171875 tまたはkL
1979 全国 33.6960009765625 tまたはkL
1980 全国 27.39099853515625 tまたはkL
1981 全国 23.08800048828125 tまたはkL
1985 全国 0.2469999885559082 tまたはkL
1986 全国 0.22100000381469725 tまたはkL
1987 全国 0.13 tまたはkL
1988 全国 0.2080000114440918 tまたはkL
1989 全国 0.27299999237060546 tまたはkL
1990 全国 0.14300000190734863 tまたはkL
1991 全国 0.07800000190734863 tまたはkL
1992 全国 0.07800000190734863 tまたはkL
1993 全国 0.2080000114440918 tまたはkL
1994 全国 0.14300000190734863 tまたはkL
1995 全国 0.16899999618530273 tまたはkL
1996 全国 0.065 tまたはkL
1997 全国 0.026000001430511475 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0218 エチレンオキシド 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 276475 276475

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 800 800 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 4 時間 836 836 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
NTP A Known To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 1 carcinogenic to humans
ACGIH A2 ヒトに対して発がん性が疑われる物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1985 IPCS EHC Ethylene oxide (EHC 55, 1985) - LINK
1997 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60, 97/ in prep. - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0155 ETHYLENE OXIDE (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2003 IPCS CICADS (CICADS 54, 2003) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 発がん性（定量的） NO2 B LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO3 C LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO3 C LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.36 エチレンオキシド （最終公開日 : 2005.09 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.36 エチレンオキシド (公表・更新年月 : 2005/08) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0619-7 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 118 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） エチレンオキシド 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 酸化エチレン（別名：エチレンオキシド） 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH
OEL 1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 1.8 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-1
変異原性クラス-1
吸入慢性クラス-3
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1974-12-03 11:41:00 酸化エチレンプラント 酸化エチレン製造装置が正常運転中，第１プラントのメーン反応器入口のラプチャーディスクが突然破裂して第１，第２プラントとも停止した。 ラプチャーディスク取付不良又は材質不良 千葉コンビナート
1986-04-29 00:00:00 ポリプロピレン製造機の爆発事故 グリセリン、ペタンエリスリトール等とプロピレンオキシド、エチレンオキシドを反応させてポリプロピレングリコールを生成している重合機のうち、グラスライニング製の重合機のカバーフランジ部が劣化していたためエチレンオキシドガスが噴出し静電気により分解爆発した。 処理槽に外部流出防止設備を設置していなかったため。 名古屋市
1979-11-29 00:00:00 酸化エチレン，塩素－漏洩 酸化エチレン誘導体の生成反応中，反応器の外部熱交換器が破裂し，内容物約１３０Ｌが噴出した。 熱交換器管板部の漏洩により，反応流体がブライン側へ流れ，反応流体の圧力が降下したため，反応器への塩素ガスが熱交換器へ流れ，過剰の塩素と酸化エチレンとの反応により，圧力が急上昇したものと推定される。 千葉県
1986-04-29 17:35:00 重合器フランジ部ガス噴出・火災 ポリプロピレングリコール生産の為，原料を重合器に挿入後，器内を窒素に置換し，原料酸化エチレンを１００Ｌ予備挿入し，１時間の間隔で８回反応を行ったところ，重合器フランジ部からガスが噴出着火した。 フランジ部磨耗による 名古屋市
1977-10-05 05:00:00 酸化エチレンプラント 30 酸化エチレンプラントの排ガス回収系（エチレン約１５％を含む）に設置してある圧力指示計の配管継手部よりガス漏れが発生した。配管継手部のクラックが拡大してプロセスよりガスが逆流しガス漏洩が増大したのでプラントを停止した。 レシプロ型コンプレッサーの振動により圧力指示計の元バルブ短管（１／２Ｂ）が疲労破壊して破損した。設計不良 千葉コンビナート
1985-04-11 21:47:00 エチレンシアンヒドリン高沸残渣噴出漏洩事故 3 0 0 ４月１日から当該製造所の反応槽でエチレンオキサイドとシアン化水素を反応させエチレンシアンヒドリン（ＥＣＨ）を試作製造していた。しかし反応槽の残渣の中に未回収のＥＣＨが多く含まれており，その収率を高めるため，１１日１０日３０分頃から残渣をリボイラーに送り，９０℃に加熱し精留塔で回収する作業を行った。この作業でも回収できなかったので作業を終了したところ、リボイラーの覗き窓が破損し、ＥＣＨが噴出漏洩した 不明 新潟市
1956-05-15 00:00:00 酸化エチレン－爆発 2 午前９時頃より予熱開始，９時４０分頃アルカリ洗浄塔の温度がやや上昇するのを認めたので流量の調節を行ったが，洗浄塔を通さずにバイパスを通じて反応させることとし，アルカリ洗浄塔の入口及び出口を閉じてバイパスに切換え反応を続けた。洗浄塔の温度上昇が止まらないので洗浄塔出口弁を開け，酸化エチレンの蒸発をさせその蒸発潜熱により冷却させた。１０時頃温度上昇が止まり落ち着いたところ突然爆発した。 酸化エチレンの重合及び分解により，温度及び圧力の上昇が起こり爆発した。 東京都
1966-10-04 00:00:00 酸化エチレン－爆発（中毒） 1 7 ２０トン貯槽に酸化エチレンを受入れ，それを５０ｍ離れたところにある反応器で界面活性剤を製造するため酸化エチレンを消費していた。当日，反応器に仕込むため，反応器前の計量槽に酸化エチレンを入れていたとき突然爆発した。計量槽の近くにいた従業員１名が火傷で死亡，１名が軽度の火傷を負い，消火作業中の従業員，消防署員等６名が中毒を起こした。 計量槽の液面計が破損したためガスが漏れたもの 大阪府
1969-03-10 15:45:00 酸化エチレンプラントポンプ火災 1 酸化エチレン抜出ポンプ吐出ラインのサンプリングノズルより分析用試料を採取するため，バルブを開いて試験管を近づけたところ流出した酸化エチレンが静電気のため着火した。 同様な作業をいつも行っているので，今回も大丈夫と考えた。 川崎・横浜コンビナート
1969-08-24 18:00:00 酸化エチレンプラント 1500 運転を再開するための準備作業としてリサイクルコンプレッサーをスタートし反応系を規定圧力に昇圧し，反応器に循環ガスを通したところ，反応器の上流側に設置してあるガス－ガス熱交換器部で小爆発が起こり，安全弁２こが作動し，熱交換器内部及び配管の一部を変形した。 インヒビター稀釈用空気配管バルブが漏洩していた。酸素濃度計の指示が上昇したにもかかわらず原因を追求する等の対策が遅れた。 千葉コンビナート
1972-08-05 10:20:00 酸化エチレン充填設備火災 200 酸化エチレンを充填設備よりローリーに充填開始した。ベントスタックへ通じるバルブを閉にすべきであったが閉になっていなかったので，酸化エチレンがベントスタックより漏洩し火災となったが３０分後に消火した。 バルブの閉止の確認を忘れた。 川崎・横浜コンビナート
1973-12-03 10:40:00 酸化エチレン製造装置ピット 冷却水ライン改造工事のためグラインダーを使用し，工事を開始した。その直後約４ｍ離れたピットに滞留していた可燃性ガスに着火した。 ラインバージの排水中に含まれていた酸化エチレンがピットに滞留していた。 千葉コンビナート
1974-07-18 09:30:00 酸化エチレンプラント 酸化エチレン製造装置が正常運転中，プラントの反応器入口のラプチャーディスクが突然破裂してプラントが停止した。 ラプチャーディスクの取付不良又は，材質不良 千葉コンビナート
1974-08-08 15:12:00 酸化エチレンプラント炭酸カリ溶液漏洩 40 炭酸ガス吸収塔から放散塔へ行く配管中のコントロールバルブの処理能力を大きくするため，その内弁の大きさを５Ｂから６Ｂへ変更した。そのコントロールバルブが振動をおこし，ノズル付根部分にクラックが入り，炭酸カリ溶液１０Ｌが霧状に漏洩した。 内弁の大きさの変更で，バルブの特性が変化し，バルブ開度が変化したとき，内弁にかかる不平衡力が大となり，ハンチングをおこし，振動が発生してクラックを発生させた。 鹿島コンビナート
1989-03-07 00:00:00 エチレンオキサイドプラント爆発・火災 1000000 5 西独Ａ社のベルギー・アントワープにあるＥＯプラントで爆発火災が発生し同プラントは完全に破壊された。３回の爆発があり３０ｍの高さの火柱が立ち火災が発生した。同プラントは年産１５万トンの生産能力があり，修理は不可能であり，リプレースによる再建しかないとの見方が出ており，再建まで約３年はかかるものと見られている。 蒸留塔の溶接部のクラックからＥＯが漏れて液面指示系統の石綿保温材に侵入し，保温材の水分と反応してポリエチレングリコールを生成し，これが蓄積していて空気に触れ発火したものと推定される。 ベルギーアントワープ

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1979 11 546 化学物質分析法開発調査報告書（昭和54年度） ●プロピレンオキシド;エチレンオキシドの分析法 水
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1996 33 1041 化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度） ◯プロピレンオキシド;エチレンオキシドの分析法 大気
1998 55 1198 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（酸化エチレン）（1999/03） 大気中の酸化エチレンの測定方法 大気
2001 38 1105 化学物質分析法開発調査報告書（平成12年度） ◯エチレンオキシドの分析法 水、生物、底質
2001 56 1218 要調査項目等調査マニュアル（平成13年度版） 酸化エチレンの分析法 水、生物、底質
2008 122 11729 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中の酸化エチレンの測定方法 大気
2010 124 11741 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中の酸化エチレン及び酸化プロピレンの測定方法 大気
2016 131 11829 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 ◯エチレンオキシド(別名:酸化エチレン;エポキシエタン)の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 水
2018 147 12059 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中の酸化エチレン及び酸化プロピレンの測定方法 大気
2023 157 12576 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中の酸化エチレン及び酸化プロピレンの測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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