化学物質詳細情報

2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール
chem_id:YOT00129
CAS RN®:115-32-2
化学物質名(和名):2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール
化学物質名(英名):2,2,2-TRICHLORO-1,1-BIS(4-CHLOROPHENYL)ETHANOL
分子式:C14H9CL5O
示性式:(CL(C6H4)2C(0H)CCL3
SMILES:OC(c1ccc(Cl)cc1)(c2ccc(Cl)cc2)C(Cl)(Cl)Cl
RTECS:DC8400000

構造式115-32-2

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1,1-ビス(p-クロロフェニル)-2,2,2-トリクロロエタノール[別名:ケルセン、ジコホール] 化審法 既存点検 分解性蓄積性
2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール KIS-NET 他
2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名:ケルセン又はジコホル) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名ケルセン又はジコホル) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正以前) 他
ケルセン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
ケルセン(ジコホル) 環境基本法 要調査項目
ジコホール 食品衛生法(ポジティブリスト)
ディコホル 環境分析法(その他) 他
2,2,2-TRICHLORO-1,1-BIS(4-CHLOROPHENYL)ETHANOL KIS-NET
2,2,2-trichloro-1,1-bis(4-chlorophenyl)ethanol; kelthane; dicofol 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正以前)
DICOFOL 環境分析法(その他) 他
Kelthane(Dicofol) 環境ホルモン戦略計画SPEED'98
ジコホル 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色結晶 KIS-NET
分子量 370.48 370.5 KIS-NET
比重 1.45 KIS-NET
比重測定温度 25 deg C KIS-NET
水溶性 0.8 KIS-NET
水溶性測定温度 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
蒸気圧 0 hPa KIS-NET
オクタノール/水分配係数 3.54 3.54 KIS-NET
融点 78.5 79.5 deg C KIS-NET
沸点 193 deg C KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 高濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
殺虫剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 81 ケルセン (ジコホル) LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第一種特定化学物質(改正前) 14 2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名ケルセン又はジコホル) LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名ケルセン又はジコホル) LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) ケルセン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法第一種特定化学物質 14 2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名ケルセン又はジコホル) LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 215 二・二・二―トリクロロ―一・一―ビス(四―クロロフェニル)エタノール(別名ケルセン又はジコホル) LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 ジコホール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 20 ケルセン LINK

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 0 0 15344 20166 3894 39404 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 0 5 60 54697 5145 59902 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 1 83 166 48529 4833 53528 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 0 1 1068 170 1238 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2004 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 5 4 15 0.0017 0.0064 (0.0012) μg/g-dry
2006 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 5 7 22 31 0.000050 0.00024 (0.000036) μg/g-wet
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 8 0 24 (0.02~0.2) μg/L
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 8 0 24 (0.003~0.011) μg/g-dry
2006 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 1 16 5 80 0.00021 0.00029 (0.000036) μg/g-wet
2006 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 2 0 10 (0.000036) μg/g-wet
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 50 <0.025 <0.025 <0.025 <0.025 検出下限値 0.025 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 17 <0.025 <0.025 <0.025 <0.025 検出下限値 0.025 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.025 <0.025 <0.025 <0.025 検出下限値 0.025 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 7 <0.025 <0.025 <0.025 <0.025 検出下限値 0.025 μg/L
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 7 7 28 31 0.00005 0.00021 (0.000048) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 14 17 55 85 0.000049 0.00027 (0.000048) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 13 48 13 48 0.000013 0.000076 (0.000010) μg/L
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 2 1 10 0.00030 0.00030 (0.000048) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 13 63 30 186 0.000069 0.00046 (0.000063) μg/g-dry
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 10 37 10 37 0.0002 0.0010 (0.0002) ng/m3
2018 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 3 1 3 0.00003 0.00003 (0.00001) μg/g-wet
2018 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 9 18 9 18 0.00001 0.00028 (0.00001) μg/g-wet
2018 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 2 0 2 (0.00001) μg/g-wet
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 3 1 3 0.00001 0.00001 (0.00001) μg/g-wet
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 12 16 12 16 0.00001 0.00012 (0.00001) μg/g-wet
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 3 48 3 48 0.000012 0.000040 (0.000008) μg/L
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 5 36 5 36 0.0002 0.0004 (0.0002) ng/m3
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 1 0 1 (0.00001) μg/g-wet
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 40 61 40 61 0.000002 0.000084 (0.000002) μg/g-dry
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 3 1 3 0.00002 0.00002 (0.00001) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 8 18 8 18 0.00001 0.00033 (0.00001) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 46 1 46 0.000030 0.000030 (0.000005) μg/L
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 3 37 3 37 0.0002 0.0003 (0.0002) ng/m3
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 1 0 1 (0.00001) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 23 58 23 58 0.000005 0.000077 (0.000005) μg/g-dry

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 28.69 tまたはkL
1963 全国 55.01 tまたはkL
1964 全国 127.62 tまたはkL
1965 全国 128.09 tまたはkL
1966 全国 196.46 tまたはkL
1967 全国 216.09 tまたはkL
1968 全国 217.46 tまたはkL
1969 全国 211.81 tまたはkL
1970 全国 161.91 tまたはkL
1971 全国 197.42 tまたはkL
1972 全国 186.98 tまたはkL
1973 全国 221.24 tまたはkL
1974 全国 234.49 tまたはkL
1975 全国 109.32 tまたはkL
1976 全国 104.16 tまたはkL
1977 全国 103.18 tまたはkL
1978 全国 144.15 tまたはkL
1979 全国 163.49 tまたはkL
1980 全国 164.74 tまたはkL
1981 全国 66.24 tまたはkL
1982 全国 58.32 tまたはkL
1983 全国 59.62 tまたはkL
1984 全国 68.09 tまたはkL
1985 全国 87.61 tまたはkL
1986 全国 63.26 tまたはkL
1987 全国 55.19 tまたはkL
1988 全国 50.81 tまたはkL
1989 全国 78.15 tまたはkL
1990 全国 82.11 tまたはkL
1991 全国 60.52 tまたはkL
1992 全国 53.27 tまたはkL
1993 全国 49.70 tまたはkL
1994 全国 68.23 tまたはkL
1995 全国 76.26 tまたはkL
1996 全国 81.34 tまたはkL
1997 全国 92.72 tまたはkL
1998 全国 98.77 tまたはkL
1999 全国 70.95 tまたはkL
2000 全国 67.01 tまたはkL
2001 全国 24.18 tまたはkL
2002 全国 59.78 tまたはkL
2003 全国 53.24 tまたはkL
2004 全国 -6.53 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 5 5 g/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
10 ケルセン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >19 ㎎/L
10 ケルセン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 3.5 ㎎/L
10 ケルセン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 19 ㎎/L
10 ケルセン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 4.1 ㎎/L
10 ケルセン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.096 ㎎/L
10 ケルセン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >0.076 ㎎/L
10 ケルセン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.024 ㎎/L
10 ケルセン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 0.28 ㎎/L
14 ケルセン 魚類初期生活段階毒性試験(ELS試験)最小影響濃度 魚類 LOEC 0.017 ㎎/L
14 ケルセン 魚類初期生活段階毒性試験(ELS試験)無影響濃度 魚類 NOEC 0.0084 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 30, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1992 EPA IRIS Dicofol ( last_significant_revision : 1992/04/01) - LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0752 DICOFOL (Date of Peer Review: November 2003) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) ジコホール 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス4
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1978 10 509 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和53年度) ●1,1-ビス(p-クロロフェニル)-2,2,2-トリクロロエタノール;2,4,6-トリブロモフェニル(2-メチル-2,3-ジブロモプロピル)エーテル;3,3’-ジクロロ-4,4’-ジアミノジフェニルメタンの分析法 水、底質
1986 99 10753 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8081: ORGANOCHLORINE PESTICIDES, HALOWAXES AND PCBs AS AROCLORS BY GAS CHROMATOGRAPHY: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1998 2 351 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル 有機塩素系農薬;ポリ臭化ビフェニル及びベンゾ(a)ピレンの分析法 水、生物、底質
2000 87 11268 底質調査方法(平成13年3月) 有機化合物 6.2 農薬 6.2.2 有機塩素系農薬、ポリ臭化ビフェニル及びベンゾ[a]ピレン 底質
2000 89 12071 農薬等の環境残留実態調査分析法 有機塩素系化合物分析法(水質)
2000 89 12081 農薬等の環境残留実態調査分析法 有機塩素系化合物分析法(底質) 底質
2000 89 12091 農薬等の環境残留実態調査分析法 有機塩素系化合物分析法(水生生物) 生物
2000 89 12100 農薬等の環境残留実態調査分析法 有機塩素系化合物,オクタクロロスチレン及びベンゾ(a)ピレン分析法(土壌) 土壌
2006 110 11376 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名:ケルセン;ジコホル)の分析法
2006 110 11377 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名:ケルセン;ジコホル)の分析法 底質
2006 110 11378 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯2,2,2-トリクロロ-1,1-ビス(4-クロロフェニル)エタノール(別名:ケルセン;ジコホル)の分析法 生物
2012 144 11980 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.2 農薬 6.2.2 有機塩素系農薬、ポリ臭化ビフェニル及びベンゾ[a]ピレン 底質
2019 153 12114 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 BHC、γ-BHC、DDT、アルドリン及びディルドリン、エタルフルラリン、エトリジアゾール、エンドリン、キントゼン、クロルデン、ジコホール、テクナゼン、テトラジホン、テフルトリン、トリフルラリン、ハルフェンプロックス、フェンプロパトリン、ヘキサクロロベンゼン、ヘプタクロル、ベンフルラリン並びにメトキシクロール試験法(農産物) 食品

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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