化学物質詳細情報

クロルピクリン

chem_id:YOT00126

CAS RN®:76-06-2

化学物質名（和名）:クロルピクリン

化学物質名（英名）:CHLOROPICRIN, trichloronitromethane

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
クロルピクリン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
クロロピクリン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
クロロピクリン(トリクロロニトロメタン) 環境基本法 要調査項目
トリクロロ(ニトロ)メタン 化審法 既存点検 環境省生態影響試験(J-CHECK)
トリクロロニトロメタン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
トリクロロニトロメタン(別名:クロロピクリン) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
トリクロロニトロメタン(別名クロロピクリン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
Chloropicrin 環境分析法（水質） 他
trichloronitromethane ICSC（International Chemical Safety Cards） 他
trichloronitromethane; chloropicrin 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
蒸気圧測定温度 0 30 deg C KIS-NET
外観 不純物はやや黄色，無色液体わずかに油性 KIS-NET
その他特徴 常温で揮発し易い。 KIS-NET
分子量 164.37 164.37 KIS-NET
比重 1.65 1.65 KIS-NET
比重測定温度 22.8 22.8 deg C KIS-NET
蒸気密度 6.69 6.69 KIS-NET
溶解度記述 可溶，難溶 KIS-NET
蒸気圧 5.91 14.12 hPa KIS-NET
融点 -64 -64 deg C KIS-NET
沸点 112.3 112.3 deg C KIS-NET
燃焼性 衝撃により爆発することもある。 KIS-NET
熱分解性 有害なガスを発生（Ｃｌ￣，ＮＯｘ） KIS-NET
その他の化学反応 ＮａＯＨ、ＮａＯＣＨ３、アニリンと共存不可。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 2.44 2.44 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
殺虫剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 78 クロロピクリン　（トリクロロニトロメタン） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 798 トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 168 トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） トリクロロ（ニトロ）メタン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 214 トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 285 トリクロロニトロメタン（別名クロロピクリン） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 クロルピクリン LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ クロルピクリン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第１８号 クロルピクリン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第２７号 クロルピクリン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 クロルピクリン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 2421 0 0 0 0 0 21955 7234189 7258565 kg/年
2002 全国 3010 0 0 0 0 240 73 7320227 7323310 kg/年
2003 全国 2751 0 0 0 0 14190 2594 7143905 7149249 kg/年
2004 全国 3042 0 0 0 0 1970 7496329 7499371 kg/年
2005 全国 2821 0 0 0 0 1400 8099136 8101957 kg/年
2006 全国 2744 0 0 0 0 2240 8169784 8172528 kg/年
2007 全国 1361 0 0 0 0 2200 2848 7840729 7844938 kg/年
2008 全国 1182 0 0 0 0 2000 7948160 7949342 kg/年
2009 全国 971 0 0 0 0 700 6730376 6731347 kg/年
2010 全国 909 0 0 0 0 2400 6237287 6238196 kg/年
2011 全国 919 0 0 0 0 2900 6825105 6826024 kg/年
2012 全国 1049 0 0 0 0 1600 6352458 6353507 kg/年
2013 全国 1029 0 0 0 0 2500 6686043 6687072 kg/年
2014 全国 970 0 0 0 0 1400 6782594 6783564 kg/年
2015 全国 880 0 0 0 0 1300 6071966 6072846 kg/年
2016 全国 850 0 0 0 0 1579 6513566 6514416 kg/年
2017 全国 990 0 0 0 0 1460 6527537 6528527 kg/年
2018 全国 1610 0 0 0 0 4300 6906813 6908423 kg/年
2019 全国 1850 0 0 0 0 1888 6670681 6672531 kg/年
2020 全国 1840 0 0 0 0 1600 6667137 6668977 kg/年
2021 全国 1749 0 0 0 0 2500 5634305 5636054 kg/年
2022 全国 1699 0 0 0 0 1600 0 6598549 0 0 6600248 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 8 0 24 (0.005～0.1) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 8 0 24 (0.00025～0.005) μg/g-dry
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 15 0 45 (0.2) μg/L
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 17 0 51 (5,000) ng/m3
2003 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 8 0 24 (220) ng/m3
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 1 0 9 (0.030) μg/L
2006 全国 化学物質と環境（環境省） 貝魚 0 10 0 30 (0.0003) μg/g-wet

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 1015.8577136230468 tまたはkL
1963 全国 1513.916833343506 tまたはkL
1964 全国 2038.3653125 tまたはkL
1965 全国 3528.5021875 tまたはkL
1966 全国 4992.820625 tまたはkL
1967 全国 3685.24125 tまたはkL
1968 全国 4169.3075 tまたはkL
1969 全国 4277.2471875 tまたはkL
1970 全国 3448.285 tまたはkL
1971 全国 3747.6059375 tまたはkL
1972 全国 3138.3721875 tまたはkL
1973 全国 3941.54859375 tまたはkL
1974 全国 4429.1475 tまたはkL
1975 全国 4111.839995117188 tまたはkL
1976 全国 4755.18578125 tまたはkL
1977 全国 3580.388125 tまたはkL
1978 全国 4453.94875 tまたはkL
1979 全国 5095.826875 tまたはkL
1980 全国 5480.3240625 tまたはkL
1981 全国 5165.62612487793 tまたはkL
1982 全国 3875.2207495117186 tまたはkL
1983 全国 4196.089906005859 tまたはkL
1984 全国 5165.762253417969 tまたはkL
1985 全国 5659.4240625 tまたはkL
1986 全国 4604.884624023438 tまたはkL
1987 全国 4884.4653125 tまたはkL
1988 全国 4802.200717773438 tまたはkL
1989 全国 5443.493427734375 tまたはkL
1990 全国 5360.503740234375 tまたはkL
1991 全国 5268.386313781738 tまたはkL
1992 全国 5302.544062500001 tまたはkL
1993 全国 6010.0498727417 tまたはkL
1994 全国 6606.336748046874 tまたはkL
1995 全国 7440.362060546875 tまたはkL
1996 全国 7592.581811523438 tまたはkL
1997 全国 7795.021186218261 tまたはkL
1998 全国 7698.8917480468735 tまたはkL
1999 全国 7898.6780615234375 tまたはkL
2000 全国 7728.975688476563 tまたはkL
2001 全国 7229.438627929689 tまたはkL
2002 全国 7316.9857177734375 tまたはkL
2003 全国 7138.785874032975 tまたはkL
2004 全国 7494.566530227663 tまたはkL
2005 全国 8087.109376220703 tまたはkL
2006 全国 7383.650312499999 tまたはkL
2007 全国 7840.690312538147 tまたはkL
2008 全国 7945.20671875 tまたはkL
2009 全国 6761.0540625 tまたはkL
2010 全国 6240.77453125 tまたはkL
2011 全国 6824.915312500001 tまたはkL
2012 全国 6354.029062499999 tまたはkL
2013 全国 6678.687657470703 tまたはkL
2014 全国 6783.159688720703 tまたはkL
2015 全国 6071.09671875 tまたはkL
2016 全国 6507.432656249999 tまたはkL
2017 全国 6526.1567187499995 tまたはkL
2018 全国 6908.971406249999 tまたはkL
2019 全国 7085.31765625 tまたはkL
2020 全国 6091.48859375 tまたはkL
2021 全国 5072.018719482422 tまたはkL
2022 全国 6591.226340747784 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2004 化審法監視物質告示 2457 2457
2005 化審法監視物質告示 2510 2510
2006 化審法監視物質告示 2754 2754
2007 化審法監視物質告示 2723 2723
2008 化審法監視物質告示 2529 2529

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
2010 トリクロロニトロメタン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.000078 ㎎/L
2010 トリクロロニトロメタン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.000015 ㎎/L *4
2010 トリクロロニトロメタン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.11 ㎎/L
2010 トリクロロニトロメタン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 0.010 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1998 IPCS ICSC ICSC:0750 TRICHLORONITROMETHANE (Date of Peer Review: November 1998) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 生態リスク NO8 B2 LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 健康リスク NO8 B2 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） クロルピクリン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） クロルピクリン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.10 ppm ACGIH
OEL 0.1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 0.67 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-＊
生態毒性クラス-1

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1986-08-24 00:00:00 クロロピクリンの漏洩 反応槽からのクロロピクリンの追い出しが充分でなく、未蒸留のクロロピクリンが場内の廃液処理槽に流れ込み、大気中に拡散、漏洩した。この事故により付近３０軒の住民が目の痛みを感じた。 廃棄物運送業者の不法投棄 高知県高知市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1978 10 507 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） ◯クロロピクリンの分析法 水、底質
1994 31 994 化学物質分析法開発調査報告書（平成5年度） ●クロロピクリンの分析法 水
1994 31 1002 化学物質分析法開発調査報告書（平成5年度） ◯クロロピクリンの分析法 大気
2003 115 11610 要調査項目等調査マニュアル（平成15年度版） クロロピクリンの分析法 水、生物、底質
2006 110 11373 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯トリクロロニトロメタン(別名:クロロピクリン)の分析法 生物
2014 129 11784 化学物質分析法開発調査報告書（平成25年度）【修正追記版】 ▲トリクロロニトロメタン(別名:クロロピクリン)の分析法(GC/MS)(大気) 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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