化学物質詳細情報

グリオキザール

chem_id:YOT00095

CAS RN®:107-22-2

化学物質名（和名）:グリオキザール

化学物質名（英名）:GLYOXAL

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Glyoxal 環境分析法（水質） 他
グリオキサール 環境分析法（水質） 他
グリオキザール 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
グリオキサ-ル 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後）
GLYOXAL (40% solution) ICSC（International Chemical Safety Cards）
Glyoxal(Ethanedial) ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA）
エタンジアール 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
オキサルアルデヒド 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
ジホルミル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
ビホルミル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 緑黄色の液体 KIS-NET
その他特徴 水と接触するとはげしく重合する。 KIS-NET
分子量 58.04 58.04 KIS-NET
比重 1.14 1.14 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
融点 15 15 deg C KIS-NET
沸点 50.4 50.4 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
洗剤等
繊維用添加剤
土壌改良材
その他

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 66 グリオキサール LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1034 グリオキサール LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ グリオキサール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） グリオキサル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 65 グリオキサール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 84 グリオキサール LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 グリオキサール LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 569 23474 0 0 430 5486 11969 36011 kg/年
2002 全国 899 23866 0 0 468 2958 997 25762 kg/年
2003 全国 955 18731 0 0 371 8190 1111 20797 kg/年
2004 全国 3153 19378 0 0 50 9444 0 22531 kg/年
2005 全国 1631 17987 0 0 17 6257 19618 kg/年
2006 全国 1235 3867 0 0 33 14708 5101 kg/年
2007 全国 9619 350 0 0 44 11629 11 9979 kg/年
2008 全国 1601 53 0 0 28 3983 41 1695 kg/年
2009 全国 24 45 0 0 15 6553 12 82 kg/年
2010 全国 46 47 0 0 7 2920 40 133 kg/年
2011 全国 18 34 0 0 6 7403 57 109 kg/年
2012 全国 16 194 0 0 38 8799 32 241 kg/年
2013 全国 0 234 0 0 4 5799 12 246 kg/年
2014 全国 314 88 0 0 6 12704 1 403 kg/年
2015 全国 393 209 0 0 6 11908 2 603 kg/年
2016 全国 11 31 0 0 7 6816 2 44 kg/年
2017 全国 10 19 0 0 13 11888 0 29 kg/年
2018 全国 12 49 0 0 8 4808 0 62 kg/年
2019 全国 9 28 0 0 12 9457 0 37 kg/年
2020 全国 11 30 0 0 10 9574 0 41 kg/年
2021 全国 13 34 0 0 13 8434 3 49 kg/年
2022 全国 14 34 0 0 14 6043 2 0 0 0 50 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 7 11 20 33 1 6 (1～2) μg/L
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 10 11 29 33 0.06 2.8 (0.005～0.06) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 6 59 <0.3 1.5 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 7 10 <0.007 0.62 0.1 0.027 検出下限値 0.007 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 10 10 0.019 0.36 0.11 0.077 検出下限値 0.007 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 3 4 <0.007 0.24 0.07 0.023 検出下限値 0.007 μg/g
2014 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 15 15 45 45 4.1 140 (0.4) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0510 グリオキサール 1000.00 10000.00
2009 化審法監視物質告示 1472 1472

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2003 IPCS ICSC ICSC:1162 GLYOXAL (40% solution) (Date of Peer Review: May 2003) - LINK
2004 IPCS CICADS (CICADS 57, 2004) - LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO8 D LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO8 C LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0740-1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.100 グリオキサール （最終公開日 : 2008.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.100 グリオキサール (公表・更新年月 : 2008/07) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） グリオキサール 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.10 mg/m3 ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 442 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ◯グリオキサールの分析法 水、底質
1979 11 515 化学物質分析法開発調査報告書（昭和54年度） ◯グリオキサールの分析法 水、底質
2000 4 385 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 アルデヒド類の分析法 水、底質
2014 129 11779 化学物質分析法開発調査報告書（平成25年度）【修正追記版】 ◯グリオキサール(別名:ジホルミル;ビホルミル;エタンジアール;オキサルアルデヒド);グルタルアルデヒド(別名:ペンタンジアール;グルタルジアルデヒド)の分析法(GC/MS)(大気) 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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