化学物質詳細情報

カルボフラン

chem_id:YOT00079

CAS RN®:1563-66-2

化学物質名（和名）:カルボフラン

化学物質名（英名）:CARBOFURAN

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2,2-ジメチル-2,3-ジヒドロ-7-ベンゾ[b]フラニル=メチルカルバマート 化審法 白告示物質
N-メチルカルバミン酸2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ベンゾ[b]フラニル 環境省-化学物質の環境リスク初期評価関連 他
N-メチルカルバミン酸2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ベンゾ[b]フラニル(別名:カルボフラン) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
N-メチルカルバミン酸2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ベンゾ[b]フラニル(別名カルボフラン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
カルボフラン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
2,3-dihydro-2,2-dimethyl-7-benzo[b]furanyl N-methylcarbamate; carbofuran 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
CARBOFURAN 環境分析法（その他） 他
2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ベンゾフラニルメチルカーバメート 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色結晶 KIS-NET
分子量 221.28 221.28 KIS-NET
溶解度記述 難溶 KIS-NET
蒸気圧 2e-05 2e-05 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 33 33 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.32 2.32 KIS-NET
融点 150 152 deg C KIS-NET
酸アルカリ分解性 アルカリ性条件で不安定 KIS-NET
酸塩基安定性　 酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 5.62 5.62 環境省_測定値

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 60 カルボフラン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 40 カルボフラン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 444 Ｎ－メチルカルバミン酸２，３－ジヒドロ－２，２－ジメチル－７－ベンゾ［ｂ］フラニル（別名カルボフラン） LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 44 Ｎ－メチルカルバミン酸２，３－ジヒドロ－２，２－ジメチル－７－ベンゾ［ｂ］フラニル（別名カルボフラン） LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法白告示物質（改正前） 1025 ２，２－ジメチル－２，３－ジヒドロ－７－ベンゾ［ｂ］フラニル＝メチルカルバマート LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 327 Ｎ―メチルカルバミン酸二・三―ジヒドロ―二・二―ジメチル―七―ベンゾ［ｂ］フラニル（別名カルボフラン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 426 Ｎ―メチルカルバミン酸二・三―ジヒドロ―二・二―ジメチル―七―ベンゾ［ｂ］フラニル（別名カルボフラン） LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ カルボフラン LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=32 カルボフラン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 0 300 0 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 0 80 0 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 0 76 0 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 0 48 0 kg/年
2005 全国 0 0 0 0 0 100 0 kg/年
2006 全国 0 0 0 0 0 51 0 kg/年
2007 全国 0 0 0 0 0 32 0 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2010 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 23 0 69 (0.02) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 24 0 72 (0.1) μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 24 0 72 (0.04) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 59 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 25 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.005 <0.005 <0.005 <0.005 検出下限値 0.005 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.005 <0.005 <0.005 <0.005 検出下限値 0.005 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.005 <0.005 <0.005 <0.005 検出下限値 0.005 μg/g
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 1 25 <0.01 0.04 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 5 0 15 (0.007) μg/L
2006 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 0 14 178 0.0073 0.12 (食事 0.0048～0.015)(飲料水群 0.12) μg/g-wet (飲料水群 －ng/L)
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 15 <0.01 0.05 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 4 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2002 化審法監視物質告示 144 144
2005 化審法監視物質告示 138 138
2006 化審法監視物質告示 140 140
2007 化審法監視物質告示 108 108
2008 化審法監視物質告示 345 345

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Carbofuran ( last_significant_revision : 1987/09/30) - LINK
2004 IPCS ICSC ICSC:0122 CARBOFURAN (Date of Peer Review: April 2004) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク(追加) NO11 A LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） カルボフラン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 カルボフラン 目標値 0.005mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.10 mg/m3 ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-2
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-＊
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10764 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8318: N-Methylcarbamates - HPLC
1992 29 954 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ●ジイソプロピル-1,3-ジチオラン-2-イリデンマロネート;カルボスルファン;キャプタン;2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン;トリシクラゾール;3-アリルオキシ-1,2-ベンズイソチアゾール-1,1-ジオキシド;3-イソプロピル-1H-2,1,3-ベンゾチアジアジン-4(3H)-オン2,2-ジオキシド;2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチルベンゾフラン-7-イルメチルカルバメート;S-4-クロロベンジル-N,N-ジエチルチオカーバメートの分析法 水、生物、底質
2000 4 378 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 置換ベンゼン類;有機酸エステル類;有機リン酸エステル類及び農薬類の分析法 水、生物、底質
2004 105 11308 化学物質分析法開発調査報告書（平成15年度）【修正追記版】 ◯農薬(LC/MS) 水
2008 112 11533 化学物質分析法開発調査報告書（平成19年度）【修正追記版】 ◯カルボフラン(別名:2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ベンゾフラニルメチルカーバメート)の分析法 食品
2019 153 12203 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 カルボスルファン、カルボフラン、フラチオカルブ及びベンフラカルブ試験法(農産物) 食品
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

ページトップへ