化学物質詳細情報

エチレンジアミンテトラ酢酸

chem_id:YOT00060

CAS RN®:60-00-4

化学物質名（和名）:エチレンジアミンテトラ酢酸

化学物質名（英名）:ETHYLENEDIAMINETETRAACETICACID

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
エチレンジアミンテトラ酢酸 KIS-NET
エチレンジアミン四酢酸 環境分析法（水質） 他
エチレンジアミン四酢酸(EDTA) 水道法 要検討項目 他
E.D.T.A OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
Edetic acid European Union Risk Assessment Report（EU_RAR）
ethylenediaminetetraacetic acid 環境分析法（水質） 他
Ethylenediaminetetraacetic_acid JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト
ETHYLENEDIAMINETETRAACETICACID KIS-NET
EDTA 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の結晶，白色の固体 KIS-NET
分子量 292.28 KIS-NET
水溶性 0.5 KIS-NET
水溶性測定温度 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に微溶 KIS-NET
融点 220 240 deg C KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解してＮＯｘの有毒の煙を発する。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 43 エチレンジアミン四酢酸　（ＥＤＴＡ） LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 28 エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 388 エチレンジアミン四酢酸 LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ エチレンジアミン四酢酸 LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） エチレンジアミン四酢酸 LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） エチレンジアミン四酢酸 LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 36 エチレンジアミン四酢酸 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 47 エチレンジアミン四酢酸 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 60 エチレンジアミン四酢酸 LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 エチレンジアミン四酢酸 LINK
水道法 要検討項目 エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ） LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 25788 0 0 65111 129456 496586 522374 kg/年
2002 全国 0 37134 0 0 37494 161238 140005 177139 kg/年
2003 全国 1 25708 0 0 15657 151955 12191 37900 kg/年
2004 全国 0 1301 0 0 643 126903 42886 262 14323 58772 kg/年
2005 全国 0 723 0 0 588 126813 40 252 23181 24195 kg/年
2006 全国 0 640 0 0 518 102416 2295 29774 32709 kg/年
2007 全国 0 463 0 0 472 60343 110063 39776 150302 kg/年
2008 全国 0 1373 0 0 478 21083 162051 7902 171326 kg/年
2009 全国 0 3971 0 0 719 17139 58512 13014 75496 kg/年
2010 全国 0 2194 0 0 2223 26217 34878 18517 55589 kg/年
2011 全国 0 1590 0 0 1353 23794 50138 9466 61195 kg/年
2012 全国 0 941 0 0 727 24593 35985 10335 47261 kg/年
2013 全国 0 392 0 0 741 4066 38875 6102 45368 kg/年
2014 全国 0 298 0 0 147 7532 22134 1698 24129 kg/年
2015 全国 0 54 0 0 194 3042 11821 1655 13530 kg/年
2016 全国 0 47 0 0 187 3614 8354 1613 10014 kg/年
2017 全国 0 49 0 0 226 3789 7911 21383 29343 kg/年
2018 全国 0 78 0 0 196 4180 60039 2551 62668 kg/年
2019 全国 0 24 0 0 200 3550 9712 2925 12661 kg/年
2020 全国 0 48 0 0 166 4804 10835 1200 12083 kg/年
2021 全国 0 49 0 0 139 3625 6948 1174 8170 kg/年
2022 全国 0 1554 0 0 125 4880 4990 0 1149 0 7693 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 8 0 24 (10～20) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 2 8 5 24 2.3 13 (0.2～2.0) μg/g-dry
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 6 0 18 (0.33) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 7 4 21 17.3 27 (6.2) μg/L
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 7 0 21 (0.14) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 57 59 <0.2 85 15 4.7 検出下限値 0.2 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 4 11 <0.2 1.9 0.4 0.21 検出下限値 0.2 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 5 6 <0.2 26 7.1 2.6 検出下限値 0.2 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 9 15 <0.2 63 5.8 0.62 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 8 8 24 24 2.2 260 (0.033) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 37 41 <0.2 650 25 3.5 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 31 33 <0.6 180 30 13 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 6 12 <0.2 2.8 0.6 0.3 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 3 7 <0.2 7.1 1.5 0.33 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 3 <0.6 1.6 0.73 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 4 4 1.3 9.7 5.3 3.7 検出下限値 0.2 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 50 50 0.2 2709 75 7.4 検出下限値 0.2 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 16 17 <0.2 9.8 3.5 2.3 検出下限値 0.2 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 3 4 <0.2 5 2.3 0.92 検出下限値 0.2 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 7 7 0.4 21 5.8 2.8 検出下限値 0.2 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 37 37 0.2 89 14 4.7 検出下限値 0.2 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 5 5 0.9 6.6 3.9 2.9 検出下限値 0.2 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 3 3 1.3 22 8.3 3.6 検出下限値 0.2 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 4 5 <0.2 14 3.8 1.5 検出下限値 0.2 μg/L
2017 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 26 26 26 26 0.35 120 (0.037) μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 17 21 <0.2 120 21 3.0 定量下限値 0.2 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 6 8 <0.2 8.7 2.1 0.74 定量下限値 0.2 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 12 18 <0.2 24 4.4 0.84 定量下限値 0.2 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 3873 3873
2001 化審法監視物質告示 3006 3006
2002 化審法監視物質告示 3555 3555
2003 化審法監視物質告示 3477 3477
2004 化審法監視物質告示 3165 3165
2005 化審法監視物質告示 2804 2804
2006 化審法監視物質告示 2726 2726
2007 化審法監視物質告示 2016 2016
2008 化審法監視物質告示 2708 2708
2009 化審法監視物質告示 2503 2503

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
2002 エチレンジアミン四酢酸 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 6.0 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.32 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 1.1 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.10 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 57 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 13 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 5.5 ㎎/L
2002 エチレンジアミン四酢酸 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 74 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO14 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO6 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO6 C LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0699-5 -
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.14 エチレンジアミン四酢酸 （最終公開日 : 2007.06 / 評価指針Version : 1) - LINK
2007 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.14 エチレンジアミン四酢酸 (公表・更新年月 : 2007/06) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#061 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 IPCS ICSC ICSC:0886 ETHYLENEDIAMINETETRAACETIC ACID (Date of Peer Review: April 2008) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） エチレンジアミン四酢酸 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水道水質基準 要検討項目 エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ） 目標値 0.5mg/L LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1978 10 495 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） ●エチレンジアミン四酢酸の分析法 水、生物、底質
1994 31 992 化学物質分析法開発調査報告書（平成5年度） ◯エチレンジアミン四酢酸;ニトリロ三酢酸の分析法 水、生物、底質
2000 4 383 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 エチレンジアミン四酢酸(EDTA)の分析法【修正追記版】 水、生物、底質

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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