化学物質詳細情報

2-メトキシエタノール
chem_id:YOT00056
CAS RN®:109-86-4
化学物質名(和名):2-メトキシエタノール
化学物質名(英名):2-METHOXYETHANOL
分子式:C3H8O2
示性式:(CH3O)CH2CH2OH
SMILES:O(CCO)C
RTECS:KL5775000

構造式109-86-4

化学物質名(別名)

物質名称 出典
2-Methoxyethanol KIS-NET 他
2-メトキシエタノール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
2-メトキシエタノール(別名:エチレングリコールモノメチルエーテル) 大気汚染防止法 有害大気汚染物質
エチレングリコールモノメチルエーテル 環境分析法(大気) 他
エチレングリコールモノメチルエーテル / 2-メトキシエタノール 環境省-化学物質の環境リスク初期評価関連
2-Methoxyethanol(2-ME) EHCs
Ethanol, 2-methoxy- OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
Ethylene Glycol Mono Methyl Ether 環境分析法(大気) 他
ethylene glycol monomethyl ether ICSC(International Chemical Safety Cards) 他
Methyl glycol ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明液体 KIS-NET
臭気 甘く快い香り KIS-NET
その他特徴 引火性。蒸気は空気より重く、低所に滞留して爆発性混合ガスを作る。 KIS-NET
分子量 76.1 76.11 KIS-NET
比重 0.96 0.96 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.62 2.62 KIS-NET
溶解度記述 水と混和 KIS-NET
蒸気圧 6.2 6.2 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
沸点 124.5 124.5 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、炎に曝すと可燃性である。蒸気は空気より重く低所に滞留して爆発性混合ガスを作る。 KIS-NET
発火点 285 285 deg C KIS-NET
引火点 46 46 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 酸化力のある物質と反応して爆発性のペルオキシドを生成する。 KIS-NET
爆発範囲 2.5 2.5 % KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
中間物
希釈剤
写真、複写機
その他電子材料等製品

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 42 エチレングリコールモノアルキルエーテル及びアセテート類 LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1028 エチレングリコールモノメチルエーテル LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ 2-メトキシエタノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 2-メトキシエタノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) 2-メトキシエタノール LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 23 エチレングリコールモノメチルエーテル LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 45 エチレングリコールモノメチルエーテル LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 58 エチレングリコールモノメチルエーテル LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 エチレングリコールモノメチルエーテル LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 2-メトキシエタノール(別名:エチレングリコールモノメチルエーテル) LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1124351 8656 0 0 29 414062 177044 1310051 kg/年
2002 全国 1357817 7665 0 0 400 508955 45589 1411071 kg/年
2003 全国 798488 7691 15 0 524 734782 27638 833831 kg/年
2004 全国 446747 5362 16 0 24 879663 43137 495262 kg/年
2005 全国 422676 5485 0 0 56 719290 13422 441583 kg/年
2006 全国 229631 4464 0 0 257 510425 26463 260557 kg/年
2007 全国 206919 6065 0 0 20 412339 4099 217083 kg/年
2008 全国 152279 3468 0 0 13 291639 7863 163610 kg/年
2009 全国 86066 4095 0 0 79 258419 8606 98766 kg/年
2010 全国 86762 3696 0 0 31 464547 84072 174529 kg/年
2011 全国 81867 3555 0 0 170 356628 75487 160907 kg/年
2012 全国 66594 1630 0 0 111 320160 2701 70925 kg/年
2013 全国 54498 1747 0 0 20 482136 1168 57413 kg/年
2014 全国 52021 1249 0 0 240 241167 1098 54367 kg/年
2015 全国 55143 1934 0 0 212 213354 892 57969 kg/年
2016 全国 59560 2123 0 0 19 231536 3231 64914 kg/年
2017 全国 50585 2412 3 0 112 240247 3021 56019 kg/年
2018 全国 63449 2087 0 0 151 225938 3760 69295 kg/年
2019 全国 53708 2330 0 0 6 211389 4624 60661 kg/年
2020 全国 48035 1384 0 0 20 198789 3515 52935 kg/年
2021 全国 32722 1858 0 0 20 416852 3339 37919 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 15 0 60 (90~100) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 4 0 20 (0.4) μg/g-dry
2000 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 5 15 8 43 6.7 97 (6.1) ng/m3
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 0 4 <0.01 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.01~0.02 μg/g
2004 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 6 0 18 (1.9) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0405 2-メトキシエタノール 1000.00 10000.00
2009 化審法監視物質告示 17221 17221

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 7 時間 1500 1500 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
14 2-メトキシエタノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >100 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 100 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >93 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC >93 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >85 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >92 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC >92 ㎎/L
14 2-メトキシエタノール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >89 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 IPCS EHC Methoxyethanol, 2- Ethoxyethanol, 2- and their acetates (EHC 115, 1990) - LINK
1991 EPA IRIS 2-Methoxyethanol ( last_significant_revision : 1991/05/01) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO67 D LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0061 ETHYLENE GLYCOL MONOMETHYL ETHER (Date of Peer Review: August 2003) - LINK
2005 環境省 化学物質の環境リスク評価 4巻 生態リスク NO2 D LINK
2005 環境省 化学物質の環境リスク評価 4巻 健康リスク NO2 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0786-X -
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.88 エチレングリコールモノメチルエーテル (最終公開日 : 2007.11 / 評価指針Version : 1) - LINK
2007 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.88 エチレングリコールモノメチルエーテル (公表・更新年月 : 2007/06) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) エチレングリコールモノメチルエーテル 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) 2-メトキシエタノール(別名:エチレングリコールモノメチルエーテル) 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.10 ppm ACGIH
TLV 5.00 ppm ACGIH
OEL 16 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 5 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
生殖毒性クラス-2
変異原性クラス-1
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2000 4 377 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(活性炭抽出法) 水、底質
2000 37 1102 化学物質分析法開発調査報告書(平成11年度) ◯2-メトキシエタノール;2-エトキシエタノール;2-ブトキシエタノールの分析法 大気
2010 124 11736 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2018 147 12053 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2023 157 12570 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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