化学物質詳細情報

エチルベンゼン
chem_id:YOT00053
CAS RN®:100-41-4
化学物質名(和名):エチルベンゼン
化学物質名(英名):ETHYLBENZENE
分子式:C8H10
示性式:(C6H5)C2H5
SMILES:c(cccc1)(c1)CC
RTECS:DA0700000

構造式100-41-4

化学物質名(別名)

物質名称 出典
エチルベンゼン 環境分析法(その他) 他
Benzene, ethyl- OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
BENZENE,ETHYL logP実測値(文献調査)-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971
Ethyl benzene 環境分析法(その他) 他
ethylbenzene KIS-NET 他
エチルベンゾール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
フェニルエタン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体 KIS-NET
臭気 芳香臭 KIS-NET
分子量 106.17 106.17 KIS-NET
比重 0.86 0.86 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.66 3.66 KIS-NET
水溶性 161 210 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に微溶 KIS-NET
蒸気圧 7 10 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 25.88 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 3.15 3.15 KIS-NET
融点 -95.01 -94.4 deg C KIS-NET
沸点 136.18 136.25 deg C KIS-NET
燃焼性 熱又は火炎にさらすと引火の危険性あり。 KIS-NET
発火点 432.2 432.2 deg C KIS-NET
引火点 15 15 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化性物質と激しく反応しうる。 KIS-NET
爆発範囲 1.2 1.2 % KIS-NET
代謝性 体内侵入経路は主に蒸気の経気道吸収で経皮吸収は少ない。ウサギでは経口的に投与されたエチルベンゼンは尿中に主として馬尿酸、メチルフェニルカルビノールのグルクロン酸抱合体として排出される。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 3.15 3.15 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
中間物
合成樹脂
その他有機化学製品
希釈剤
燃料
その他溶剤
樹脂用添加剤
その他

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 40 エチルベンゼン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1066 エチルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ エチルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) エチルベンゼン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 50 エチルベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 40 エチルベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 53 エチルベンゼン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 エチルベンゼン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 エチルベンゼン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 9156690 1865 104 0 25866 3370147 1715203 3510955 1357200 3546080 19288094 kg/年
2002 全国 9980448 1139 28 0 2310 2856028 11812206 10199363 657736 7115913 39766829 kg/年
2003 全国 12848377 3095 71 0 6900 3759993 4470427 6367805 557879 6572802 30820454 kg/年
2004 全国 13930749 1580 116 0 3448 3249919 4465223 6587851 637695 7452409 33075618 kg/年
2005 全国 15265195 1576 82 0 3051 3781999 4362042 6593390 607780 7342070 34172135 kg/年
2006 全国 16041619 1462 9414 0 2267 3800403 4766460 6893567 634111 6856941 35203576 kg/年
2007 全国 16506721 1358 6413 0 1461 4299324 3031261 6906808 413930 6052243 32918735 kg/年
2008 全国 15330374 1164 10 0 3223 3699638 2195853 5967608 301476 5649829 29446314 kg/年
2009 全国 13742622 2846 17 0 2345 3354748 1940176 5059202 207577 5125206 26077647 kg/年
2010 全国 14568906 2738 11 0 3748 3347286 4396251 7474333 568868 4730297 31741402 kg/年
2011 全国 14809687 2526 12 0 3236 3620999 4111929 7153138 375598 4401559 30854448 kg/年
2012 全国 14165949 1609 11 0 3069 3529766 4413003 9215809 472048 4074200 32342627 kg/年
2013 全国 14118762 626 10 0 3498 3337036 4172868 8997600 355299 3998511 31643678 kg/年
2014 全国 14656889 671 18 0 2684 3340668 4879725 10261806 480475 3574191 33853774 kg/年
2015 全国 14939419 453 9 0 2422 3399283 4368715 9903176 647425 3231882 33091078 kg/年
2016 全国 14627768 871 7 0 667 3321132 4215086 10079119 491040 3659608 33073500 kg/年
2017 全国 15060113 880 8 17 870 3662161 4357626 8783259 711289 3573746 32486937 kg/年
2018 全国 14827399 1163 4 0 1133 3944343 4034038 6344836 503883 3342835 29054157 kg/年
2019 全国 15096126 1129 25 0 910 4091861 4214860 5953464 467389 3193646 28926638 kg/年
2020 全国 13538729 1004 24 0 931 3942655 3826597 5618358 461144 3119790 26565645 kg/年
2021 全国 13600870 1632 25 0 914 4156723 4026054 5197609 652756 3099899 26578843 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 1 0 3 (2) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 1 0 3 (0.004) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 7 0 21 (0.02) μg/L
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 7 3 21 0.0009 0.0027 (0.0008) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 16 42 43 138 0.001 0.0098 (0.001) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 5 46 7 133 0.03 1.1 (0.03) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 15 40 28 120 0.0005 0.028 (0.0005) μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 15 15 45 45 89 10000 (33) ng/m3
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 12 124 <0.01 0.47 0.012 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 17 <0.01 0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 2 23 <0.01 0.15 0.012 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 3 10 <0.001 0.002 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 41 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 2 33 <0.1 0.4 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 7 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 1 1 0.3 0.3 0.3 0.3 定量下限値 0.1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 7 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 4 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2012 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 16 25 16 25 0.02 0.05 (0.02) μg/L
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 32 1 32 0.01 0.01 (0.010) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0028 エチルベンゼン 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 1814140 1814140

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 4000 4000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 2 時間 50 50 g/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS Ethylbenzene ( last_significant_revision : 1991/03/01) - LINK
1996 IPCS EHC Ethylbenzene (EHC 186, 1996) - LINK
2000 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 77/ 2000 - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO6 C LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO6 C LINK
2005 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.72 エチルベンゼン (公表・更新年月 : 2005/12) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0722-3 -
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.72 エチルベンゼン (最終公開日 : 2007.01 / 評価指針Version : 2) - LINK
2007 IPCS ICSC ICSC:0268 ETHYLBENZENE (Date of Peer Review: November 2007) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#057 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 健康リスク NO2 A LINK
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 生態リスク NO2 B1 LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R20
EU 67/548/EEC Safety Phrases S16
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S24/25
EU 67/548/EEC Safety Phrases S29

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) エチルベンゼン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) エチルベンゼン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 100.00 ppm ACGIH
OEL 217 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 50 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 465 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 水、底質
1984 92 10710 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA602: Toluene, Dichlorobenzene, 1,3 & 1,2 & 1,4
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1985 22 775 化学物質分析法開発調査報告書(昭和59年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、底質
1986 99 10748 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020A: AROMATIC VOLATILE ORGANICS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10884 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020: Aromatic Volatile Organics
1987 24 843 化学物質分析法開発調査報告書(昭和61年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、生物、底質
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1999 3 367 要調査項目等調査マニュアル(平成11年度版) 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
1999 3 368 要調査項目等調査マニュアル(平成11年度版) 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
1999 36 1082 化学物質分析法開発調査報告書(その1)(平成10年度) ◯エチルベンゼン;1,1-ジクロロエタン;メチル-tert-ブチルエーテル;o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼン;1-ブロモ-3-クロロプロパンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2003/12) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 121 11701 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:ビニルベンゼン;エテニルベンゼン;スチロール;フェニルエチレン);1,1,2,2-テトラクロロエタンの分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】
2012 121 11704 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯1,1,2,2-テトラクロロエタン;エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:エテニルベンゼン;スチロール;ビニルベンゼン;フェニルエチレン)の分析法(GC/MS)(水質)
2016 131 11831 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯キシレン(別名:キシロール;メチルトルエン);エチルベンゼン(別名:エチルベンゾール)の分析法(GC/MS)(水質・生物)【修正追記版】 生物、水
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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