化学物質詳細情報

イソプロピルベンゼン
chem_id:YOT00047
CAS RN®:98-82-8
化学物質名(和名):イソプロピルベンゼン
化学物質名(英名):ISOPROPYLBENZENE
分子式:C9H12
示性式:(C6H5)CH(CH3)2
SMILES:c(cccc1)(c1)C(C)C
RTECS:GR8575000

構造式98-82-8

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Cumene ACGIH許容濃度 他
イソプロピルベンゼン 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) 他
イソプロピルベンゼン(クメン) 環境基本法 要調査項目
イソプロピルベンゼン[別名:キュメン] 化審法 既存点検 分解性蓄積性
クメン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
クメン(別名:イソプロピルベンゼン) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
分枝アルキルベンゼン(C=3~36) 経済産業省-製造輸入量
isopropylbenzene 環境分析法(その他) 他
クレン 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体 KIS-NET
分子量 120.2 120.2 KIS-NET
比重 0.86 0.86 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 4.1 4.1 KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
オクタノール/水分配係数 3.66 3.66 KIS-NET
融点 -96.9 -96 deg C KIS-NET
沸点 152.5 152.5 deg C KIS-NET
燃焼性 火炎にさらすと中程度の発火の危険性あり。424℃で自然発火。 KIS-NET
発火点 424 424 deg C KIS-NET
引火点 36 36 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化性物質と激しく反応する。 KIS-NET
爆発範囲 0.9 0.9 % KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 3.66 3.66 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
中間物
希釈剤
その他

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 34 イソプロピルベンゼン(クメン) LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ イソプロピルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) イソプロピルベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 83 クメン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 クメン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 220519 42 0 0 41 89195 144836 6291 371688 kg/年
2011 全国 163539 27 0 0 0 135284 5275 6111 174953 kg/年
2012 全国 159926 37 0 0 0 217711 11329 5182 176473 kg/年
2013 全国 199371 42 0 0 0 140958 56281 4574 70446 330713 kg/年
2014 全国 217054 36 0 0 0 160785 84374 796 62917 365176 kg/年
2015 全国 208902 35 0 0 2 173177 69683 726 57606 336954 kg/年
2016 全国 119206 45 0 0 2 373225 55081 382 61165 235880 kg/年
2017 全国 147522 71 0 0 13 1728929 53675 316 61593 263177 kg/年
2018 全国 127629 96 0 0 19 1740098 48784 88 58491 235088 kg/年
2019 全国 127540 50 0 0 5 1385504 50340 70 57428 235427 kg/年
2020 全国 125633 1851 0 0 0 575124 56942 70 56755 241251 kg/年
2021 全国 124945 1749 0 0 6 98601 62917 68 57049 246729 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 1 0 3 (2) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 1 0 3 (0.004) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 9 0 27 (0.04) μg/L
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 9 1 27 0.0006 0.0006 (0.0006) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 9 42 12 138 0.0005 0.0014 (0.0005) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 5 46 8 135 0.09 0.44 (0.03) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 5 37 6 111 0.00058 0.011 (0.0005) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 4 59 <0.01 0.03 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 11 <0.01 0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2009 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 20 21 60 63 5.1 990 (2.9) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0022 分枝アルキルベンゼン(C=3~36) 100000.00 1000000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 8000 8000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 24700 24700 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1997 EPA IRIS Cumene ( last_significant_revision : 1997/08/01) - LINK
1999 IPCS CICADS (CICADS 18, 1999) - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0170 CUMENE (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 ECB EU_RAR ECB#007 / Priority List#1 -
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク NO1 C LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 健康リスク NO1 B1 LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 健康リスク NO1 C LINK
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 生態リスク NO1 C LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R10
EU 67/548/EEC Risk Phrases R37
EU 67/548/EEC Risk Phrases R51/53
EU 67/548/EEC Risk Phrases R65
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S24
EU 67/548/EEC Safety Phrases S37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61
EU 67/548/EEC Safety Phrases S62

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) クメン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 50.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 465 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 水、底質
1985 22 775 化学物質分析法開発調査報告書(昭和59年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、底質
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1987 24 843 化学物質分析法開発調査報告書(昭和61年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、生物、底質
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2000 4 374 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2000 4 375 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
2009 113 11560 化学物質分析法開発調査報告書(平成20年度)【修正追記版】 ◯イソプロピルベンゼン(別名:クメン)の分析法 大気
2015 130 11808 化学物質分析法開発調査報告書(平成26年度)【修正追記版】 ◯1,2,3-トリメチルベンゼン(別名:トリメチルベンゼン)他の分析法(GC/MS)(水質)

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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