化学物質詳細情報

２－メチル－１，３－ブタジエン
chem_id:YOT00046
CAS RN®:78-79-5
化学物質名（和名）:２－メチル－１，３－ブタジエン
化学物質名（英名）:2-METHYL-1,3-BUTADIENE
分子式:C5H8
示性式:CH2=CHC(CH3)=CH2
SMILES:C(C=C)(=C)C
RTECS:NT4037000

構造式78-79-5

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2-メチル-1,3-ブタジエン KIS-NET
イソプレン 環境分析法（大気） 他
2-METHYL-1,3-BUTADIENE KIS-NET
isoprene 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の揮発性液体 KIS-NET
その他特徴 熱い炎、酸化物にふれると引火危険性が高い。 KIS-NET
分子量 68.13 68.13 KIS-NET
比重 0.68 0.68 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.35 2.35 KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 493 4340 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 100 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.3 2.42 KIS-NET
融点 -146.8 -145.9 deg C KIS-NET
沸点 34.1 34.5 deg C KIS-NET
臨界温度 211 211 KIS-NET
臨界圧力 38 38 KIS-NET
粘度 0.21 0.21 KIS-NET
燃焼性 ２２０℃で自然発火。 KIS-NET
発火点 220 220 deg C KIS-NET
引火点 -48 -48 deg C KIS-NET
混合危険性 激しく反応し危険。還元剤と共に激しく反応。 KIS-NET
爆発範囲 1 1 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 未詳（１，３－ブタジエンに類似するものと推定される） KIS-NET
加水分解性 水に安定 KIS-NET
光分解性 日光によって重合しゴム状物質となる。 KIS-NET
その他の化学反応 日光、金属ソーダ、塩化アルミニウムなどによって重合し、ゴム状物質となる。共重合定数Ｑ３．３３ｅｘｐ－１．２２、自己重合しやすい。 KIS-NET
水安定性　　　 安定 KIS-NET
光安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 33 イソプレン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 18 イソプレン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 369 イソプレン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ イソプレン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） イソプレン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） イソプレン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 5 イソプレン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 28 イソプレン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 36 イソプレン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 イソプレン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 イソプレン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 122138 0 0 0 16744 20971 1 122139 kg/年
2002 全国 77943 0 0 0 21315 17741 837980 915922 kg/年
2003 全国 55427 0 0 0 21793 15434 803733 859160 kg/年
2004 全国 49586 0 0 0 8630 14328 787723 837309 kg/年
2005 全国 53098 0 0 0 8673 21921 769168 822266 kg/年
2006 全国 48793 0 0 0 1830 21263 728686 777479 kg/年
2007 全国 38253 0 0 0 1800 24132 1810 698481 738544 kg/年
2008 全国 12675 0 0 0 1732 25848 1780 664459 678914 kg/年
2009 全国 9675 0 0 0 1681 17652 1713 632592 643979 kg/年
2010 全国 16810 7 0 0 1601 23570 1663 568844 587323 kg/年
2011 全国 134828 8 0 0 5801 21837 1583 534875 671295 kg/年
2012 全国 39299 298 0 0 7301 14430 5737 528344 573678 kg/年
2013 全国 14443 297 0 0 20981 13575 7221 533325 555286 kg/年
2014 全国 12589 268 0 0 18751 11771 20751 485753 519361 kg/年
2015 全国 13300 297 0 0 16101 18724 18545 496580 528722 kg/年
2016 全国 18916 287 0 0 16601 20691 15924 454838 489965 kg/年
2017 全国 18493 287 0 0 15621 18144 16419 393601 428799 kg/年
2018 全国 19801 257 0 0 15161 16170 15141 351459 386657 kg/年
2019 全国 20264 297 0 0 15321 16200 14695 319217 354473 kg/年
2020 全国 16701 327 0 0 14551 15358 14850 266926 298804 kg/年
2021 全国 15523 287 0 0 16301 22415 14104 253153 283067 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 4 0 12 (1) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 4 0 12 (0.001～0.0039) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 59 <0.01 0.02 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 15 <0.01 0.03 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 14 0 42 (0.1) μg/L
2002 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 14 0 42 (0.010) μg/g-dry
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2003 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 5 5 15 15 88 1300 (12) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 72069 72069
2001 化審法監視物質告示 61240 61240
2002 化審法監視物質告示 89250 89250
2003 化審法監視物質告示 225663 225663
2004 化審法監視物質告示 248848 248848
2005 化審法監視物質告示 147715 147715
2006 化審法監視物質告示 147957 147957
2007 化審法監視物質告示 145066 145066
2008 化審法監視物質告示 150564 150564
2009 化審法監視物質告示 141882 141882

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 180 180 g/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 139 139 g/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
12 イソプレン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 67 ㎎/L
12 イソプレン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 16 ㎎/L
12 イソプレン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 240 ㎎/L
12 イソプレン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 83 ㎎/L
12 イソプレン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 3.2 ㎎/L
12 イソプレン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >3.1 ㎎/L
12 イソプレン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.40 ㎎/L
12 イソプレン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 15 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1997 IPCS ICSC ICSC:0904 ISOPRENE (Date of Peer Review: November 1997) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60, 71/ 1999 - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO5 C LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO5 D LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.45 イソプレン （最終公開日 : 2005.07 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.45 イソプレン (公表・更新年月 : 2005/02) - LINK
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 156 - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） イソプレン 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） イソプレン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 457 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ▲イソプレンの分析法 水、底質
2000 4 374 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2000 4 375 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
2003 104 1253 化学物質分析法開発調査報告書（平成14年度） ◯イソプレンの分析法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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