化学物質詳細情報

２－プロペン－１－オール
chem_id:YOT00032
CAS RN®:107-18-6
化学物質名（和名）:２－プロペン－１－オール
化学物質名（英名）:2-PROPEN-1-OL
分子式:C3H6O
示性式:H2C=CHCH2OH
SMILES:OCC=C
RTECS:BA5075000

構造式107-18-6

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2-プロペン-1-オール 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
アリルアルコール 環境分析法（その他） 他
2-PROPEN-1-OL KIS-NET
allyl alcohol 環境分析法（その他） 他
Propen-1-ol OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 透明な液体 KIS-NET
臭気 刺激臭 KIS-NET
その他特徴 刺激性 KIS-NET
分子量 58.08 58.09 KIS-NET
比重 0.85 0.85 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2 2 KIS-NET
溶解度記述 水に易溶 KIS-NET
蒸気圧 10 10 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 10.5 10.5 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 0.17 0.17 KIS-NET
融点 -129 -129 deg C KIS-NET
沸点 96 96.9 deg C KIS-NET
粘度 0.00134 0.00134 KIS-NET
燃焼性 可燃性、熱、火炎、酸化剤に曝すと引火、爆発の危険性あり。 KIS-NET
発火点 378 378 deg C KIS-NET
引火点 21 21 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 爆発混合物生成の可能性（ＣＣＬ４）。条件により爆発の可能性（ＮａＯＨ）。 KIS-NET
爆発範囲 2.5 2.5 % KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し有毒なガスを発する。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 長期保存により重合することがある。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 0.13 0.13 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.17 0.17 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.02 0.02 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 21 アリルアルコール LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ ２－プロペン－１－オール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） アリルアルコール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） アリルアルコール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 22 アリルアルコール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 28 アリルアルコール LINK
毒劇法 毒物_指定令 第１条第１号の３ アリルアルコール LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 48596 7631 0 0 0 74193 0 56228 kg/年
2002 全国 5320 2048 0 0 10 128523 0 7368 kg/年
2003 全国 7280 11248 0 0 500 157450 0 18528 kg/年
2004 全国 6346 10120 0 0 540 184595 1 16467 kg/年
2005 全国 3590 1560 0 0 301 214503 5150 kg/年
2006 全国 1749 1254 0 0 17 235352 3004 kg/年
2007 全国 1746 130 0 0 0 177911 2 1878 kg/年
2008 全国 3080 971 0 0 0 147307 4051 kg/年
2009 全国 2862 1038 0 0 0 163111 3900 kg/年
2010 全国 2232 2530 0 0 170 192814 4762 kg/年
2011 全国 2496 1929 0 0 230 130680 20 4445 kg/年
2012 全国 2043 2430 0 0 210 113124 28 4501 kg/年
2013 全国 2048 2523 0 0 230 152986 25 4597 kg/年
2014 全国 2002 1427 0 0 290 119598 28 3456 kg/年
2015 全国 1831 999 0 0 300 111648 35 2864 kg/年
2016 全国 2085 1020 0 0 341 89331 36 3141 kg/年
2017 全国 2018 1325 0 0 340 27686 3 3346 kg/年
2018 全国 2064 1228 0 0 300 31225 3 3296 kg/年
2019 全国 1876 1210 0 0 340 22998 3 3089 kg/年
2020 全国 1958 1002 0 0 150 63548 3 2963 kg/年
2021 全国 1079 1400 0 0 0 52760 1 2480 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 1 5 3 15 50 60 (50) ng/m3
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 59 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.002 <0.002 <0.002 検出下限値 0.001～0.002 μg/g
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 33 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 1 41 <0.05 0.1 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 7 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 12 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 4 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2011 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 6 11 11 33 17 86 (16) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
14 アリルアルコール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >10 ㎎/L
14 アリルアルコール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 4.6 ㎎/L
14 アリルアルコール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 6.1 ㎎/L
14 アリルアルコール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 4.4 ㎎/L
14 アリルアルコール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 2.1 ㎎/L
14 アリルアルコール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >0.92 ㎎/L
14 アリルアルコール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.92 ㎎/L
14 アリルアルコール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 0.59 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1988 EPA IRIS Allyl alcohol ( last_significant_revision : 1988/03/01) - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0095 ALLYL ALCOHOL (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO6 D LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO3 C LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO3 C LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.80 アリルアルコール (公表・更新年月 : 2006/06) - LINK
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.80 アリルアルコール （最終公開日 : 2007.12 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.50 ppm ACGIH
OEL 1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 2.4 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1988-05-18 00:00:00 反応釜の爆発 バルブ操作ミスにより反応釜中の原料、ベンゼン（１００ｋｇ）、アリルアルコール（１５０ｋｇ）、安息香酸（１２０ｋｇ）が噴き出し、引火して爆発した。付近住民への被害は特に発生しなかった。 作業員の誤操作 京都府
1993-06-15 09:00:00 アリルアルコールがドラム缶充填開始時に飛散 1 0 3 ドラム缶充填（端切り）時、アリルアルコールが充填ノズルより飛散し、充填作業員３名の身体にかかり、負傷した。 ドラム缶充填ノズルとドラム缶注入口との間にウェスを挟んだまま、ドラム缶に充填を開始したため、アリルアルコールが飛散した。 大分県大分市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1988 25 868 化学物質分析法開発調査報告書（昭和62年度） ●2-プロペン-1-オール;1,1,1-トリクロロ-2-メチル-2-プロパノールの分析法 水、底質
1988 25 870 化学物質分析法開発調査報告書（昭和62年度） ◯2-プロペン-1-オール;2-プロパノールの分析法 水、底質
1988 25 887 化学物質分析法開発調査報告書（昭和62年度） ◯2-プロペン-1-オール;2-プロパノールの分析法 大気
1995 32 1007 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） ●2-プロペン-1-オール;n-ブタノール;1-プロパノール;2-プロパノール;s-ブタノール;t-ブタノール;エチレンクロロヒドリン;2-プロピン-1-オールの分析法 水、底質
1995 32 1023 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） ◯2-プロペン-1-オール;n-ブタノール;1-プロパノール;2-プロパノール;t-ブタノールの分析法 大気
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2010 118 11632 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 ◯アリルアルコール(別名2-プロペン-1-オール)の分析法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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