化学物質詳細情報

アニリン
chem_id:YOT00024
CAS RN®:62-53-3
化学物質名（和名）:アニリン
化学物質名（英名）:ANILINE
分子式:C6H7N
示性式:NH2(C6H5)
SMILES:Nc(cccc1)c1
RTECS:BW6650000

構造式62-53-3

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Aniline 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
アニリン 環境分析法（その他） 他
Aniline;Aniline and homologues ACGIH許容濃度

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色。油状の液体。淡黄色液体。 KIS-NET
臭気 特有の臭気と強烈な味 KIS-NET
その他特徴 エタノール、ベンゼン、クロロホルムなどに易溶。水に可溶。空気、光に触れると黒ずむ。 KIS-NET
分子量 93.12 93.14 KIS-NET
比重 1.02 1.23 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.22 3.22 KIS-NET
水溶性 30000 35000 KIS-NET
水溶性測定温度 15.6 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 1 15 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 34.8 77 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 0.84 0.93 KIS-NET
融点 -6.2 -6 deg C KIS-NET
沸点 184.4 186 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、火炎に曝されると中程度の可燃性。常温では引火しないが、加温状態（７０゜Ｃ以上）で取扱う場合は引火爆発の危険がある。 KIS-NET
発火点 615 615 deg C KIS-NET
引火点 70 70 deg C KIS-NET
混合危険性 過ギ酸と激しい反応の危険性。ニトロメタンと敏感な爆発性混合物生成の可能性。ニトロベンゼンとはグリセリンの存在下で条件により発熱暴走の可燃性。フッ素と白熱化の危険性、オゾンと爆発性物質生成の可能性。化炭素の共存下で直ちに発火の危険性。 KIS-NET
混合発火危険性程度 過酸化ナトリウムと条件により発火の危険性。硝酸と発火の危険性。硫酸とは硝酸、二酸 KIS-NET
爆発範囲 1.3 1.3 % KIS-NET
代謝性 呼吸器、皮膚から容易に体内に吸収される。ヒトでは吸収されたアニリンは２４時間で２０～４０％がｐ－アミノフェノールとして尿中に排泄される。アニリン中毒によるメトヘモグロビンの生成はアニリン直接でなく、その代謝物であるフェニルヒドロキシルアミン（およびニトロソベンゼン）によるものである。 KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、ＮＯｘの非常に有害なガスを発生 KIS-NET
その他の化学反応 無水酢酸、クロロ硫酸、ヘキサクロロメラミン、硝酸、無煙硫酸、過クロム酸塩、過ギ酸、ニトロメタン、酸、トリクロロニトロメタンなどとの混合で激しい反応。酸化性物質と激しく反応。アルカリ金属、アルカリ土類金属と反応して、水素を発生し、アニリドを生ずる。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 1.24 1.24 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.9 0.9 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.87 0.87 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.98 0.98 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.82 0.82 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 1.11 1.11 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 1.3 1.3 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.75 0.75 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
中間物
合成繊維
合成樹脂
洗剤等

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-生活環境項目-水生生物保全) アニリン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 16 アニリン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1068 アニリン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ アニリン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） アニリン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） アニリン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 54 アニリン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 15 アニリン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 18 アニリン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第３号 アニリン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 アニリン LINK
水道法 要検討項目 アニリン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 3194 39951 0 0 6724 595842 0 0 43145 kg/年
2002 全国 3199 30174 0 0 6046 659443 33373 kg/年
2003 全国 3533 35094 0 0 6829 438868 38627 kg/年
2004 全国 3699 7845 0 0 9701 1074172 0 11544 kg/年
2005 全国 2959 28184 0 0 2495 556845 3 31146 kg/年
2006 全国 3130 28437 0 0 2277 871824 2 31569 kg/年
2007 全国 3064 27017 0 0 1747 827564 2284 32366 kg/年
2008 全国 2912 10128 0 0 1728 581462 1750 14790 kg/年
2009 全国 2698 10014 0 0 975 456973 1731 14443 kg/年
2010 全国 3124 7590 0 0 1047 371248 1035 11749 kg/年
2011 全国 2831 6814 0 0 1083 366669 1314 10959 kg/年
2012 全国 2899 6560 0 0 983 315762 1301 10761 kg/年
2013 全国 2968 6530 0 0 768 511521 983 10481 kg/年
2014 全国 2126 515 0 0 682 389944 768 3409 kg/年
2015 全国 2539 406 0 0 1173 396359 692 3636 kg/年
2016 全国 1990 395 0 0 1890 433845 1113 3498 kg/年
2017 全国 2062 429 0 0 1741 252007 1907 4399 kg/年
2018 全国 1830 444 0 0 1654 254446 270 2545 kg/年
2019 全国 1792 408 0 0 1166 256845 255 2456 kg/年
2020 全国 1698 360 0 0 1093 213861 182 2240 kg/年
2021 全国 1827 195 0 0 1807 271751 174 2196 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 14 20 40 68 0.02 28 (0.04～0.2) μg/L
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 20 48 68 0.0007 0.50 (0.0008) μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 10 30 27 89 0.001 0.0077 (0.001) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 15 37 33 104 0.02 0.33 (0.02) μg/L
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 1 16 1 48 480 480 (150) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 28 39 81 116 0.003 0.24 (0.002) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 1 14 1 42 18 18 (15) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 1 47 1 141 0.074 0.074 (0.06) μg/L
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 36 43 95 120 0.0021 0.21 (0.002) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 29 59 <0.02 1.2 0.053 0.022 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 9 11 <0.02 0.03 0.024 0.022 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 3 6 <0.02 0.03 0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 3 25 <0.02 0.53 0.032 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 1 10 <0.02 0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 5 <0.02 0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 10 <0.02 0.03 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 10 10 0.001 0.24 0.042 0.013 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 9 10 <0.001 0.082 0.045 0.028 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 3 4 <0.001 0.13 0.059 0.021 検出下限値 0.001 μg/g
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 11 42 20 121 0.060 0.49 (0.040) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 7 41 <0.02 0.09 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 14 33 <0.06 180 5.6 0.081 定量下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 7 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 定量下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 2 12 <0.02 0.06 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 定量下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 4 <0.02 0.25 0.07 0.022 検出下限値 0.02 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 定量下限値 0.06 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 23 50 <0.02 1.4 0.067 0.023 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 4 17 <0.02 0.16 0.024 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 2 4 <0.02 0.04 0.023 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 7 <0.02 0.94 0.14 0.021 検出下限値 0.02 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 17 37 <0.02 2.8 0.19 0.042 検出下限値 0.02 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 2 5 <0.02 0.39 0.15 0.042 検出下限値 0.02 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 3 <0.02 0.19 0.07 0.027 検出下限値 0.02 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 5 <0.02 1.8 0.38 0.044 検出下限値 0.02 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 19 47 <0.02 0.23 0.03 <0.02 定量下限値 0.02 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 4 5 <0.02 0.11 0.042 0.029 定量下限値 0.02 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 5 <0.02 0.03 <0.02 <0.02 定量下限値 0.02 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 5 <0.02 0.27 0.064 0.022 定量下限値 0.02 μg/L
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 23 28 23 28 0.017 0.16 (0.013) μg/L
2020 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 22 31 22 31 0.016 38 (0.014) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0105 アニリン 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 294943 294943

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 250 250 mg/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 7 時間 175 175 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS B2 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
8 アニリン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 110 ㎎/L
8 アニリン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 3.7 ㎎/L
8 アニリン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 41 ㎎/L
8 アニリン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 11 ㎎/L
8 アニリン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.32 ㎎/L
8 アニリン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.017 ㎎/L
8 アニリン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.0063 ㎎/L
8 アニリン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 27 ㎎/L
8 アニリン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 9.9 ㎎/L
8 アニリン 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 魚類 NOEC 1.9 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 27, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1990 EPA IRIS Aniline ( last_significant_revision : 1990/11/01) - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0011 ANILINE (Date of Peer Review: March 2001) - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO3 B LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO3 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0703-7 -
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.63 アニリン (公表・更新年月 : 2006/04) - LINK
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.63 アニリン （最終公開日 : 2007.08 / 評価指針Version : 2) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#049 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R20/21/22
EU 67/548/EEC Risk Phrases R40
EU 67/548/EEC Risk Phrases R48/23/24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R50
EU 67/548/EEC Safety Phrases S1/2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S28
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 河川及び湖沼 生物Ａ 0.02 mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 河川及び湖沼 生物特Ａ 0.02 mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 河川及び湖沼 生物Ｂ 0.02 mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 河川及び湖沼 生物特Ｂ 0.02 mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 海域 生物Ａ 0.1 mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） アニリン 指針値 海域 生物特Ａ 0.1 mg/L以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） アニリン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水道水質基準 要検討項目 アニリン 目標値 0.02mg/L LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 2.00 ppm ACGIH
OEL 1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 3.8 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1990 27 912 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ◯アニリン;o-クロロアニリン;m-クロロアニリン;p-クロロアニリン;2,4-ジメチルアニリン;3,4-ジメチルアニリン;m-アニシジン;o-アニシジン;p-アニシジン;2,3-ジメチルアニリンの分析法 水、生物、底質
1990 27 925 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ◯アニリン;N-メチルアニリン;2,4-ジメチルアニリン;3,4-ジメチルアニリン;N,N-ジメチルアニリン;N-エチルアニリン;2,3-ジメチルアニリンの分析法 大気
1997 34 1055 化学物質分析法開発調査報告書（平成8年度） ◯アニリンの分析法 大気
1998 35 1058 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯アニリン;o-クロロアニリン;m-クロロアニリン;p-クロロアニリン;4-エトキシアニリン;2,4-ジクロロアニリン;2,5-ジクロロアニリン;3,4-ジクロロアニリン;m-トルイジン;o-トルイジン;p-トルイジンの分析法 水、底質
2000 4 380 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 アニリン類の分析法 水、底質
2013 139 11909 大気中の芳香族アミン類の測定方法（平成26年3月改訂） 大気中の芳香族アミン類の測定方法(平成26年3月改訂) 大気
2016 131 11825 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 ◯アニリン(別名:フェニルアミン;ベンゼンアミン)の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 水
2018 147 12060 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中の芳香族アミン類の測定方法 大気
2023 157 12577 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中の芳香族アミン類の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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