化学物質詳細情報

アクロレイン

chem_id:YOT00010

CAS RN®:107-02-8

化学物質名（和名）:アクロレイン

化学物質名（英名）:ACROLEIN

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Acrolein 環境分析法（その他） 他
アクロレイン 環境分析法（その他） 他
アクロレイン[別名:アクリルアルデヒド] 化審法 既存点検 分解性蓄積性
acrylaldehyde European Union Risk Assessment Report（EU_RAR） 他
AC 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
アクリルアルデヒド 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色又は黄味がかった液体 KIS-NET
臭気 刺すような刺激臭，不快な息の詰まるような臭気 KIS-NET
その他特徴 可燃性，引火性 KIS-NET
分子量 56.06 56.07 KIS-NET
比重 0.83 0.84 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.94 1.94 KIS-NET
水溶性 200000 200000 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に可溶 KIS-NET
蒸気圧 214 214 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.09 -0.09 KIS-NET
融点 -88 -87 deg C KIS-NET
沸点 52.5 52.7 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、火炎、酸化剤に曝すと引火危険性あり。爆発の危険性あり。 KIS-NET
発火点 278 278 deg C KIS-NET
引火点 -26 -26 deg C KIS-NET
混合危険性 激しく反応しうる（酸化性物質）。 KIS-NET
混合発火危険性程度 蒸気は空気と爆発性混合ガスを作る。 KIS-NET
爆発範囲 2.8 2.8 % KIS-NET
光分解性 光に不安定 KIS-NET
熱分解性 熱，炎に曝すと分解して毒性の高いガスを発する。 KIS-NET
その他の化学反応 きわめて重合しやすい。 KIS-NET
光安定性　　　 不安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.11 -0.11 環境省_測定値
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 5 アクロレイン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 789 アクロレイン LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 171 アクロレイン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ アクロレイン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） アクリルアルデヒド（別名アクロレイン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 8 アクロレイン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 10 アクロレイン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第２号 アクロレイン LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条　第一項 アクロレイン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 アクロレイン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1854 590 0 0 0 11000 0 0 1765416 1767861 kg/年
2002 全国 1373 642 0 0 0 14010 98562 97176 5445790 5643542 kg/年
2003 全国 1402 25 0 0 0 57000 6998 93112 674124 775661 kg/年
2004 全国 4732 25 0 0 0 52000 0 6331 91010 636252 738351 kg/年
2005 全国 720 600 0 0 0 49000 6176 88700 588309 684505 kg/年
2006 全国 1260 650 0 0 0 39470 6047 83951 496926 588835 kg/年
2007 全国 3162 470 0 0 0 11260 5823 80415 431234 521104 kg/年
2008 全国 1552 155 0 0 0 18000 5392 76436 409894 493430 kg/年
2009 全国 2070 144 0 0 0 26300 5422 72730 353707 434073 kg/年
2010 全国 1187 2545 0 0 0 220 5067 65359 433142 507300 kg/年
2011 全国 1341 1967 0 0 0 261 7023 61408 382808 454547 kg/年
2012 全国 2241 2121 0 0 0 254 7045 60645 358234 430286 kg/年
2013 全国 1701 2212 0 0 0 15 7094 61194 374765 446966 kg/年
2014 全国 1042 1144 0 0 0 10 7027 55714 346475 411402 kg/年
2015 全国 161 670 0 0 0 0 7303 56948 328642 393724 kg/年
2016 全国 114 580 0 0 0 1200 7561 52138 372162 432555 kg/年
2017 全国 56 5589 0 0 0 2529 7906 45178 341070 399799 kg/年
2018 全国 10 1679 0 0 0 1204 7810 40357 298137 347993 kg/年
2019 全国 9 1868 0 0 0 2710 5914 36660 259169 303620 kg/年
2020 全国 14 943 0 0 0 2810 4874 30664 241474 277968 kg/年
2021 全国 96 2271 0 0 0 1117 5266 29078 240273 276984 kg/年
2022 全国 63 483 0 0 0 1315 0 6288 28765 242645 278244 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 7 0 21 (7～10) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 5 0 15 (0.02～0.1) μg/g-dry
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 25 0 75 (1.9) μg/L
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 10 0 61 (800) ng/m3
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 59 <0.3 0.6 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.007 <0.007 <0.007 <0.007 検出下限値 0.007 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.007 <0.007 <0.007 <0.007 検出下限値 0.007 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 1 4 <0.007 0.012 <0.007 <0.007 検出下限値 0.007 μg/g
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 0 0 12 12 170 1000 (0.73) ng/m3 室内(車)
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 0 0 77 78 71 6000 (0.73) ng/m3 室内(家)
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 0 146 150 0.26 200 (0.090) μg/g-wet
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 33 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 41 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 7 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 12 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 4 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 37 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 5 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 3 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 5 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 21 21 63 63 20 500 (0.50) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2004 化審法監視物質告示 15729 15729
2005 化審法監視物質告示 169 169
2009 化審法監視物質告示 106 106

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 30 分 300 300 mg/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 6 時間 66 66 ppm
急性・慢性毒性 モルモット 経気道 LCL0 6 時間 24 24 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 IPCS EHC Acrolein (EHC 127, 1991) - LINK
1995 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 63/ 1995 - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0090 ACROLEIN (Date of Peer Review: March 2001) - LINK
2002 IPCS CICADS (CICADS 43, 2002) - LINK
2003 EPA IRIS Acrolein ( last_significant_revision : 2003/06/03) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO1 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO1 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO1 A LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.66 アクロレイン (公表・更新年月 : 2005/02) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0661-8 -
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.66 アクロレイン （最終公開日 : 2007.01 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 ECB EU_RAR ECB#027 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R26
EU 67/548/EEC Risk Phrases R34
EU 67/548/EEC Risk Phrases R50
EU 67/548/EEC Safety Phrases S23
EU 67/548/EEC Safety Phrases S26
EU 67/548/EEC Safety Phrases S28
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37/39
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（特定物質） アクロレイン 事故時における措置を規定　事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） アクロレイン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
OEL 0.23 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 0.1 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-1
吸入慢性クラス-2
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1984-10-29 14:00:00 アクロレインの重合による試薬瓶の破裂による漏洩事故 0 0 大学の薬品科学研究室の薬品庫に保管していた５００ｍＬのガラス瓶のアクロレイン試薬が密栓状況が完全でなかったため空気に触れ，重合反応し試薬瓶が割れ，３５０ｍＬ程度が漏洩，悪臭有毒ガスが薬品庫，研究室に充満する。なお，貯蔵薬品を調べると，特殊引火物４０Ｌ，第１石油類１８０Ｌ酢酸エステル類１８．５Ｌ，ぎ酸エステル類１Ｌ，アルコール類９０Ｌ，ピリジン１．５Ｌ，第３石油類６．５Ｌ等を無許可貯蔵していた。 アクロレイン試薬瓶の栓を十分に閉めていなかったため，空気にふれ，除除に重合し，瓶が割れ，内容液が漏れ，ガスが薬品庫，研究室に充満する。 神戸市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 443 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ▲アクロレインの分析法 水
1984 92 10711 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA603: Acrolein and Acrylonitrile
1986 99 10750 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8030A: ACROLEIN AND ACRYLONITRILE BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10885 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8030: Other Nonhalogenated VOCs
1987 24 849 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯アクロレイン;アセトアルデヒド;プロピオンアルデヒド;クロトンアルデヒドの分析法 水、底質
1987 24 858 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯アクロレイン;アセトアルデヒド;プロピオンアルデヒド;クロトンアルデヒドの分析法 大気
2000 4 385 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 アルデヒド類の分析法 水、底質
2004 105 1569 化学物質分析法開発調査報告書（平成15年度）【修正追記版】 ◯アルデヒド・ケトン類の一斉分析 大気
2006 110 11375 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯アクロレイン(別名:アクリルアルデヒド)の分析法 食品
2006 110 11398 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯アクロレイン(別名:アクリルアルデヒド;2-プロペナール;プロペンアルデヒド)の分析法 大気
2006 111 11464 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 ▲アクロレインの分析法 水
2008 112 11512 化学物質分析法開発調査報告書（平成19年度）【修正追記版】 ◯アクロレイン(別名:アクリルアルデヒド)の分析法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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