化学物質詳細情報

アクリロニトリル
chem_id:YOT00009
CAS RN®:107-13-1
化学物質名（和名）:アクリロニトリル
化学物質名（英名）:ACRYLONITRILE
分子式:C3H3N
示性式:CH2=CHCN
SMILES:N#CC=C
RTECS:AT5250000

構造式107-13-1

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2-プロペンニトリル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
Acrylonitrile 環境分析法（その他） 他
アクリルニトリル 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
アクリル酸ニトリル KIS-NET
アクリロニトリル 環境分析法（その他） 他
Acrylonitrile(2-Propennitrile) ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA）
シアン化ビニル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色，流動性の液体 KIS-NET
臭気 軽い臭気，甘い臭気 KIS-NET
その他特徴 水に可溶 KIS-NET
分子量 53.06 53.07 KIS-NET
比重 0.8 0.8 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.83 1.83 KIS-NET
水溶性 73500 75000 KIS-NET
水溶性測定温度 20 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 100 100 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 22.8 23.6 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.92 0.25 KIS-NET
融点 -83.55 -82 deg C KIS-NET
沸点 77.3 78.5 deg C KIS-NET
臨界温度 246 246 KIS-NET
臨界圧力 34.9 34.9 KIS-NET
粘度 0.34 0.34 KIS-NET
燃焼性 熱、火炎、酸化剤に曝すと引火危険性あり。火炎に曝すと中程度の爆発危険性あり。酸化性物質と激しく反応。揮発性があり、きわめて引火しやすい。 KIS-NET
発火点 481 481 deg C KIS-NET
引火点 -1 -1 deg C KIS-NET
混合危険性 空気と混合すると爆発しやすい。光にさらされると常温でも重合爆発を起こすことがある。硝酸と激しい反応の危険性。硫酸と激しく反応し発熱の危険性。水酸化カリウムと激しい重合の危険性。 KIS-NET
混合発火危険性程度 硝酸銀と長時間放置すると爆発的重合または発火の危険性。臭素とは条件により爆発の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 3 3 % KIS-NET
代謝性 体内に侵入したアクリロニトリルの約１５％が未変化のまま呼気と尿中に排泄される。約１５％がニトリル基を遊離してシアンになり、その大部分がチオシアンとなり、尿中に排泄される。遊離の程度は種差、暴露の条件などにより多少異なる。暴露の繰り返しによりシアンの遊離率がしだいに低下するという報告があり、アクリロニトリルの分離酵素系の能力の低下に基づくと推定される。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 -0.92 -0.92 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
中間物
合成繊維
ゴム製品
合成樹脂

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 4 アクリロニトリル LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1057 アクリロニトリル LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ アクリロニトリル LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） アクリロニトリル LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） アクリロニトリル LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 39 アクリロニトリル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 7 アクリロニトリル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 9 アクリロニトリル LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第１号 アクリルニトリル LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 アクリロニトリル LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 アクリロニトリル LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 アクリロニトリル LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 879603 66018 0 0 204 662273 955564 0 0 1901184 kg/年
2002 全国 696966 65204 0 0 23 725374 13653 30108 805930 kg/年
2003 全国 639622 23961 0 0 17 567162 16 28856 692454 kg/年
2004 全国 477372 9454 0 0 16 574849 34 28245 515105 kg/年
2005 全国 365751 9269 0 0 172 476377 27552 402572 kg/年
2006 全国 291062 8616 0 0 57 789142 26074 325751 kg/年
2007 全国 266408 8329 0 0 36 813014 6 24932 299674 kg/年
2008 全国 228343 5858 0 0 38 364709 4 23702 257906 kg/年
2009 全国 215240 5806 0 0 1 277764 4 22555 243605 kg/年
2010 全国 191655 5187 0 0 27 131064 22 20274 217138 kg/年
2011 全国 162311 5484 0 0 47 156107 19 19059 186872 kg/年
2012 全国 159176 6621 0 0 9 173567 5 18821 184622 kg/年
2013 全国 168412 7608 0 0 14 148842 1 18996 195016 kg/年
2014 全国 145828 6727 0 0 21 144364 1 17264 169820 kg/年
2015 全国 148875 5428 0 0 16 162417 2 17649 171954 kg/年
2016 全国 125504 5069 0 0 19 192027 2 16176 146751 kg/年
2017 全国 120376 5023 0 0 24 493699 14 14004 139417 kg/年
2018 全国 114335 4872 0 0 16001 421289 21 12503 131732 kg/年
2019 全国 106219 4353 0 0 33001 505106 12164 11355 134090 kg/年
2020 全国 88676 3443 0 0 38001 410053 25083 9494 126696 kg/年
2021 全国 80145 8337 12 0 38004 281631 28883 9004 126381 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 3 0 9 (20～50) μg/L
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 3 0 9 (0.4～0.5) μg/g-dry
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 25 0 75 (2) μg/L
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 7 12 16 65 42 2400 (40) ng/m3
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 2 22 4 66 0.014 0.114 (0.007) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 7 14 15 40 46 390 (40) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 48 0 144 (0.01) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 54 0 162 (2.2) μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 51 8 151 0.007 0.016 (0.007) μg/g-dry
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 9 178 108 1064 0.030 0.40 0.17 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 1 42 12 236 0.15 0.15 0.15 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 7 63 84 396 0.060 2.7 0.57 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 17 283 204 1696 0.030 2.7 0.33 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 143 209 1716 2157 0.014 1.1 0.19 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 28 46 336 476 0.048 1.1 0.24 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 64 564 672 0.011 2.6 0.40 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 218 319 2616 3305 0.011 2.6 0.24 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 163 215 1957 2299 0.0025 2.5 0.15 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 31 47 372 497 0.0083 0.80 0.18 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 53 70 636 768 0.0075 1.5 0.30 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 247 332 2965 3564 0.0025 2.5 0.18 μg/m3
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 7 59 <0.05 0.24 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 3 11 <0.05 0.39 0.1 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 6 <0.05 0.18 0.051 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 15 <0.05 0.27 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 171 215 2052 2347 0.010 0.67 0.12 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 53 492 576 0.0047 0.64 0.14 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 58 70 696 778 0.010 2.2 0.25 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 270 338 3240 3701 0.0047 2.2 0.15 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 176 231 2113 2487 0.0036 0.68 0.11 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 42 56 504 619 0.012 0.29 0.11 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 51 72 612 734 0.021 1.6 0.23 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 269 359 3229 3840 0.0036 1.6 0.13 μg/m3
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.002 <0.002 <0.002 検出下限値 0.001～0.002 μg/g
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 196 232 2352 2591 0.00097 1.3 0.11 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 53 60 636 696 0.0088 0.87 0.12 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 58 73 696 791 0.0088 0.93 0.17 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 307 365 3684 4078 0.00097 1.3 0.12 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 213 235 2556 2731 0.00081 0.72 0.11 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 61 67 732 797 0.00083 1.5 0.12 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 66 73 792 834 0.015 1.8 0.20 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 340 375 4080 4362 0.00081 1.8 0.13 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 216 235 2592 2720 0.00075 1.2 0.094 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 61 69 732 807 0.0075 0.49 0.092 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 67 70 804 833 0.015 1.3 0.17 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 344 374 4128 4360 0.00075 1.3 0.11 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 233 257 2796 2939 0.0075 0.88 0.083 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 75 80 900 928 0.0075 0.35 0.079 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 80 936 958 0.013 2.0 0.17 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 386 417 4632 4825 0.0075 2.0 0.10 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 229 254 2748 2929 0.0075 0.75 0.086 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 76 83 912 959 0.0075 0.67 0.099 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 77 900 922 0.010 1.4 0.18 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 380 414 4560 4810 0.0075 1.4 0.11 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 223 251 2676 2884 0.0087 1.5 0.079 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 72 83 864 955 0.0042 1.1 0.11 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 85 936 1001 0.010 1.2 0.17 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 373 419 4476 4840 0.0042 1.5 0.10 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 221 247 2652 2841 0.0075 0.39 0.064 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 69 80 828 911 0.0075 0.33 0.077 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 80 84 960 1001 0.011 2.5 0.19 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 370 411 4440 4753 0.0075 2.5 0.093 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 244 2628 2807 0.0075 0.31 0.060 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 68 77 816 880 0.0075 0.50 0.081 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 82 900 977 0.0096 1.6 0.14 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 362 403 4344 4664 0.0075 1.6 0.079 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 202 240 2424 2700 0.0075 0.52 0.053 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 62 77 744 866 0.0075 0.32 0.060 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 82 900 960 0.0091 1.3 0.14 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 339 399 4068 4526 0.0075 1.3 0.072 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 199 234 2388 2626 0.0058 0.72 0.063 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 61 75 732 829 0.0058 1.0 0.088 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 80 876 930 0.0065 2.0 0.16 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 333 389 3996 4385 0.0058 2.0 0.088 μg/m3
2012 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 8 23 8 23 0.03 1.9 (0.03) μg/L
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 201 232 2412 2630 0.0075 0.43 0.055 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 63 74 756 833 0.0075 0.42 0.070 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 71 78 852 913 0.0085 1.8 0.16 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 335 384 4020 4376 0.0075 1.8 0.080 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 203 230 2436 2614 0.0048 0.93 0.064 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 61 75 732 832 0.0076 0.46 0.076 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 76 78 920 942 0.0090 0.94 0.11 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 340 383 4088 4388 0.0048 0.94 0.077 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 241 271 2892 3093 0.0037 0.28 0.051 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 54 61 648 690 0.0096 0.30 0.068 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.31 0.31 0.31 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 49 564 576 0.0100 1.1 0.16 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 343 382 4116 4371 0.0037 1.1 0.070 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 222 266 2664 2962 0.0060 0.54 0.056 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 55 68 660 762 0.011 0.78 0.076 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.24 0.24 0.24 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 51 56 612 634 0.0098 3.2 0.20 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 329 391 3948 4370 0.0060 3.2 0.083 μg/m3
2016 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 23 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 定量下限値 0.05 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 1 9 <0.05 0.15 <0.05 <0.05 定量下限値 0.05 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 15 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 定量下限値 0.05 μg/L
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 229 263 2748 2962 0.0050 0.30 0.046 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 53 62 636 709 0.011 0.41 0.059 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.37 0.37 0.37 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 49 564 577 0.011 1.4 0.16 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 330 375 3960 4260 0.0050 1.4 0.065 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 235 264 2820 2994 0.0029 0.42 0.049 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 59 66 708 750 0.0030 0.28 0.061 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.015 0.17 0.068 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 44 48 528 549 0.011 1.2 0.18 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 341 381 4092 4329 0.0029 1.2 0.069 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 232 263 2784 3001 0.0032 0.68 0.050 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 55 62 660 708 0.0050 0.59 0.064 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.011 0.26 0.15 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 43 45 516 520 0.0090 1.4 0.15 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 335 375 4020 4289 0.0032 1.4 0.066 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 230 261 2760 2970 0.0028 0.77 0.049 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 56 63 672 727 0.0049 0.42 0.057 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.020 0.098 0.059 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 44 45 528 530 0.0055 0.98 0.15 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 332 371 3984 4251 0.0028 0.98 0.064 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 237 264 2844 3007 0.0014 0.30 0.038 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 63 684 719 0.0014 0.43 0.051 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 0.020 0.12 0.080 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 35 38 420 423 0.0026 0.95 0.13 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 333 369 3996 4197 0.0014 0.95 0.050 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 239 262 2868 3001 0.0012 0.62 0.046 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 54 60 648 679 0.0030 0.57 0.062 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.0058 0.19 0.11 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 39 40 468 470 0.0042 1.3 0.14 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 337 367 4044 4210 0.0012 1.3 0.061 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-1513 アクリロニトリル 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 635306 635306

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 500 500 mg/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 4 時間 784 784 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS B1 疫学的研究から限定された人への影響を示す物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2A the substances with more sufficient evidence (probably carcinogenic to humans)
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
22 2-プロペンニトリル 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 10 ㎎/L
22 2-プロペンニトリル 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.95 ㎎/L
22 2-プロペンニトリル ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 2.5 ㎎/L
22 2-プロペンニトリル 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 5.1 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1983 IPCS EHC Acrylonitrile (EHC 28, 1983) - LINK
1991 EPA IRIS Acrylonitrile ( last_significant_revision : 1991/11/01) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 71/ 1999 - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0092 ACRYLONITRILE (Date of Peer Review: March 2001) - LINK
2002 IPCS CICADS (CICADS 39, 2002) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO1 C LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO1 B LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 発がん性（定量的） NO1 B LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.64 アクリロニトリル (公表・更新年月 : 2005/02) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0629-4 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 6 - LINK
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.64 アクリロニトリル （最終公開日 : 2007.12 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 ECB EU_RAR ECB#029 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R23/24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R37/38
EU 67/548/EEC Risk Phrases R41
EU 67/548/EEC Risk Phrases R43
EU 67/548/EEC Risk Phrases R45
EU 67/548/EEC Risk Phrases R51/53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S16
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61
EU 67/548/EEC Safety Phrases S9

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） アクリロニトリル 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） アクリロニトリル 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
大気汚染防止法 指針 アクリロニトリル 年平均値 2μｇ／ｍ３ 以下 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） アクリロニトリル 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 2.00 ppm ACGIH
OEL 4.3 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 2 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
吸入慢性クラス-2
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-＊
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1968-12-07 04:06:00 アクリロニトリルプラントサンプタンク破損 300 アクリロニトリルと青化ソーダのプラントが同一のベント系統でサンプタンク（６．８ｍ３）に接続されていた。スタートアップ操作時に計装空気系に漏れがあり，空気ラインを止めたので，青化ソーダ反応器の液面制御が不能となりＮａＯＨ溶液が溢流して，サンプタンクに入った。このときアクリルニトリルプラントでもバルブ操作の誤りがあり，サンプタンクに流入した。タンク内で２物質が異常重合し、タンクが破裂した。 反応性ある２物質のサンプタンクを共通にした設計の誤り，スタートアップ時の誤操作 川崎・横浜コンビナート
1971-05-25 07:10:00 アクリレート水和反応器循環タンク破裂 1150 アクリロニトリル（ＡＮ）の水和工程で，反応器に硫酸と水とを仕込み，次にＡＮを添加した。標準の添加時間（１５０分）を経過してもカウンターが設定値にならないので，更に添加して合計２１２分添加した。計測器が不良であったので，この作業でＡＮは過剰に添加されていて，水和工程終了後，８０℃に冷却保持中に異常反応が発生して高温となり，循環ポンプタンクの上蓋が割れ，重合物が噴出した。 計測制御系統が不良であり，ＡＮが過剰に添加された。ＡＮの異常反応について知識・経験が不足であった。 岩国・大竹
1982-05-26 00:55:00 アクリロニトリル装置排ガス－爆発 ５月２５日９時２５分停電事故のためアクリロニトリル３系工場も緊急停止した。このため，９時４５分から同装置の再開操作を行っていたところ，突然爆発し，排ガスブロワー，同焼却炉，同配管，Ａ－３塔等が破損又は変形した。 再開時の操作基準が不備であったため，排ガス系統に高濃度の可燃性ガスが流入し，焼却炉の余熱により爆発した。 岡山県倉敷市
1985-06-07 17:45:00 屋外貯蔵タンク附属配管の水抜き弁からのアクリロニトリルの流出 2000 0 0 事故発生屋外タンク貯蔵所の危険物保安監督者であるＡの指示で部下の従業員数名が他の屋外貯蔵タンク（５０Ｌスロップタンク）の附属配管の洗浄作業を行った。作業後，洗浄水を抜く作業を行い，Ａが，洗浄したタンクの附属配管の水抜き弁と盲フランジ付水抜弁を誤認し、部下に開放させ、そのまま放置した。翌日までに、アクリロニトリル１１３ＫＬが流出した。 事故発生屋外タンク貯蔵所の危険物保安監督者が当該タンクの附属配管にある盲フランジ付水抜きバルブを，洗浄中の配管のものと誤認し，部下（２名）に開放させたもの。 兵庫県姫路市
1985-11-19 05:45:00 ＡＳ樹脂洗浄用ポリマーヒーターよりベーパー漏洩着火 3 0 0 本装置はスチレンモノマー，アクリルニトリルを重合してＰＳ樹脂及びＡＳ樹脂を製造する装置であり，発災場所はＡＳ樹脂を製造する洗浄用ポリマーヒーターである。発災時は重合槽等内部に蓄積するゲルを定期的（３?４回／年）にとりさる洗浄作業を実施していた。まず、シクロヘキサノンによる系内洗浄を実施し、次いで重合槽等内の撹拌洗浄を実施した。洗浄終了後、Ｄ液を回収中発災した。 昭和５７年にアルミガスケットに変えた際，締付管理を行わなかったため，フランジ部に偏った力がかかっていたところへ，その後ガスケットの点検やボルトの増締等一切実施していないため，ポリマーヒーター使用時の加熱と非使用時の常温のくり返しにより生じたフランジのすき間からリークしたＤ液が，ヒーター保温材の内部にたまり，多孔質の保温材（硅酸カルシウム）にしみ込んで，酸化蓄熱し発火したものと推定される。 川崎市
1987-08-31 17:02:00 電解槽で電気分解中に発生した火災 72 0 0 ナイロン６６糸及び樹脂の原料であるＡＨ塩（ヘキサメチレンジアミン，アジペート（非危険物））を製造する工場である。火災の発生したところは、アクリロニトリル（ＡＮ第１石油類）と食塩水の混合液を電気分解して，ＡＨ塩の中間原料であるアジポニトリル（ＡＤＮ第３石油類）を製造する電解室で，当日稼働中の１２基の内の１基の電解槽から出火し、電解槽設備の一部の電槽枠と樹脂室の保護カーテンを焼損した。 電解槽電装枠は樹脂製で、この枠内にクラックが生じ、電解液がクラックを通り金属製ブラケットボルトに接触したため、絶縁破壊によるスパークが連続的に発生した。このためブラケットボルト部が発熱し、樹脂製ブラケットのネジ山が溶融して穴が拡大し、この穴から電解液と可燃性ガスが外部に流出した。この可燃性ガスにスパーク火花が引火し、出火した。 静岡市
1987-10-17 12:55:00 屋外タンク貯蔵所・浮屋根沈下事故 2800 0 0 台風１９号（１０月１６日から１０月１７日朝）の影響による大雨が降り，屋外タンクの浮屋根（シングルデッキ）の一部が浮力を失いナフサ液面下に沈下し，時間の経過とともに浮屋根全体の浮力を失し，液面下に没した。 ルーフドレンサンプ（２箇所）内のパンチングプレートがゴミにより閉塞し，ルーフ上に大量の雨水が滞留しタンク北側の２個のポンツーンのテスト用ノズルから浸水した。雨水滞留による荷重にポンツーン浸水によって生じた部分荷重が加わって，北側ポンツーンが座屈，変形し，浮屋根全体の浮力を失ってナフサ液面下に沈下した。 岡山県倉敷市
1991-03-17 09:15:00 ＪＦＣプラント反応槽爆発火災 60273 0 2 工業製品中間体（シアノノルボルネン）を製造するため反応槽に原料のジシクロペンタジエン、アクリロニトリル及びハイドロキノン（安定剤）を張り込み窒素循環した後、蒸気加温し、１６４度、内圧８ｋｇｆ／ｃｍ２で反応させていたところ、突然、大音響とともに爆発、プラント全体が火災となった。機器の破片は北５６ｍ、東１０５ｍ、南１００ｍ、西１３５ｍに飛散した。 反応槽で撹拌が不十分となり、反応槽上層部で冷却作用がなくなり、温度上昇による原料の体積膨張、アクリルニトリルの重合反応、反応熱蓄積による暴走反応、槽内温度の急激な上昇に伴う圧力の上昇、などの現象が続い起こり、上部付近に亀裂が生じた。これにより圧力が急激に低下し、平衡破綻が生じ、原料が過熱状態となって気化し、蒸気爆発を起こした。爆発飛散時に静電気が発生し、その火花によって着火した。 三重県四日市市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 452 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ◯アクリロニトリル;アセトニトリル;イソブチロニトリルの分析法 水、底質
1984 92 10711 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA603: Acrolein and Acrylonitrile
1986 99 10750 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8030A: ACROLEIN AND ACRYLONITRILE BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10885 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8030: Other Nonhalogenated VOCs
1987 24 840 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯アクリロニトリル;メタクリロニトリルの分析法 水、底質
1987 24 856 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯アクリロニトリル;メタクリロニトリルの分析法 大気
1991 28 933 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ▲アクリロニトリル;アセトニトリルの分析法 水、生物、底質
1992 29 957 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ◯アクリロニトリル;アセトニトリルの分析法 水、生物、底質
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/02） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2000 4 377 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 水溶性物質の分析法(活性炭抽出法) 水、底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2013 128 11748 化学物質分析法開発調査報告書（平成24年度）【修正追記版】 ◯アクリル酸n-ブチル(別名:アクリル酸ブチル;ブタン-1-イル=アクリラート);アクリル酸メチル(別名:メチル=アクリラート;2-プロペン酸メチル);アクリロニトリル(別名:2-プロペンニトリル;シアン化ビニル);1,2-エポキシプロパン(別名:酸化プロピレン);酢酸ビニル(別名:ビニル=アセタート;酢酸ビニルモノマー)の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 水
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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