化学物質詳細情報
アンチモン
chem_id:YOK00022CAS RN®:7440-36-0
化学物質名（和名）:アンチモン
化学物質名（英名）:ANTIMONY
分子式:SB
示性式:SB
SMILES:[Sb]
RTECS:CC4025000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| アンチモン | 環境分析法（その他） 他 |
| アンチモン及びその化合物(アンチモンとして) | 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） |
| 金属アンチモン | NEDO-有害性評価書 NITE&CERI |
| antimony | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| Antimony - Compounds (as Sb);Antimony - Inorganic compounds (as Sb);Antimony - Oxides (as Sb) | ACGIH許容濃度 |
| Antimony and compounds (as Sb except Stibine) | 日本産業衛生学会 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 銀白色の光沢のある金属で塊状、棒状、または黒色の粉末に成形。 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 121.75 | 121.75 | KIS-NET | ||
| 比重 | 6.68 | 6.68 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 25 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 水に不溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 1 | 1 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 886 | 886 | deg C | KIS-NET | |
| 融点 | 630 | 630.5 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 1380 | 1635 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 黒色アンチモンは常温の空気中で容易に酸化され、発火することもある。ダストまたは蒸気の形で、熱または火炎に曝すと、中程度の引火危険性および爆発危険性を示す。 | KIS-NET | |||
| 加水分解性 | 水に安定 | KIS-NET | |||
| 酸アルカリ分解性 | 酸に接触すると、ＳＢＨ３を発する。 | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | 加熱すると分解し、ＳＢＨ３ガスを発する。 | KIS-NET | |||
| 水安定性 | 安定 | KIS-NET | |||
| 酸塩基安定性 | アルカリに安定で酸に不安定 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-公共用水域） | アンチモン | LINK | |
| 環境基本法 | 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-地下水） | アンチモン | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正前】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） | 25 | アンチモン及びその化合物 | LINK |
| 水質汚濁防止法 | 事故時措置（指定物質） | 第十四条の二 | アンチモン及びその化合物 | LINK |
| 水道法 | 水質管理目標設定項目 | 1 | アンチモン及びその化合物 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1975 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 魚類 | 6 | 15 | 8 | 75 | 100 | 480 | (100～1,000) | μg/g-wet | アンチモン及びその化合物（アンチモンとして） | ||
| 1975 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 20 | 0 | 100 | (10,000～100,000) | μg/L | アンチモン及びその化合物（アンチモンとして） | ||||
| 1975 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 19 | 0 | 95 | (1,000～10,000) | μg/g-dry | アンチモン及びその化合物（アンチモンとして） | ||||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 36 | 41 | <0.03 | 190 | 7.1 | 0.3 | 検出下限値 0.03 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 36 | 40 | <0.1 | 42 | 1.9 | 0.28 | 定量下限値 0.1 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 12 | 12 | 0.15 | 0.51 | 0.27 | 0.25 | 検出下限値 0.03 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 6 | 7 | <0.1 | 0.5 | 0.34 | 0.27 | 定量下限値 0.1 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 6 | 7 | <0.03 | 0.28 | 0.14 | 0.099 | 検出下限値 0.03 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 1 | 1 | 0.1 | 0.1 | 0.1 | 0.1 | 定量下限値 0.1 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 1 | 3 | <0.1 | 0.2 | <0.1 | <0.1 | 定量下限値 0.1 | μg/L | |||
| 2005 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 4 | 4 | 0.04 | 0.26 | 0.11 | 0.081 | 検出下限値 0.03 | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | <アンチモン>…「別紙」に掲載された物質（元素物質等）で報告のあったもの | 1000.00 | 10000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| 日本産業衛生学会 | 2B | the substances with less evidence (possibly carcinogenic to humans) |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1991 | EPA | IRIS | Antimony ( last_significant_revision : 1991/02/01) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2006 | IPCS | ICSC | ICSC:0775 ANTIMONY (Date of Peer Review: October 2006) | - | LINK | |
| 2008 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 6巻 生態リスク(追加) NO2 | B2 | 「アンチモン及びその化合物」として | LINK |
| 2008 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.132 アンチモン及びその化合物 （最終公開日 : 2008.11 / 評価指針Version : 2) | - | LINK | |
| 2008 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.132 アンチモン及びその化合物 (公表・更新年月 : 2008/03) | - | LINK | |
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK | |
| 2017 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 15巻 健康リスク NO1 | B1(大気) | 「アンチモン及びその化合物」として | LINK |
| 2017 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 15巻 生態リスク NO1 | A | 「アンチモン及びその化合物」として | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-公共用水域） | アンチモン | 指針値 0.02mg/l以下 | LINK |
| 水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-地下水） | アンチモン | 指針値 0.02mg/l以下 | LINK |
| 水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） | アンチモン及びその化合物 | 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています | LINK |
| 水道水質基準 水質管理目標設定項目 | アンチモン及びその化合物 | アンチモンの量に関して、0.02mg/L以下 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 0.50 | mg/m3 | ACGIH |
| OEL | 0.1 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 水噴霧 |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1975 | 8 | 416 | 化学物質環境調査分析方法（昭和50年度） | ▲アンチモンの分析法 | 水、生物、底質 |
| 1982 | 93 | 10778 | Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) | EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP | |
| 1986 | 99 | 10834 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP) | |
| 1986 | 99 | 10836 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7040: Antimony - AA, Direct Aspiration | |
| 1986 | 99 | 10837 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7041: Antimony - AA, Furnace Technique | |
| 2000 | 87 | 11248 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.1 水素化物発生原子吸光法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11249 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.2 水素化物発生ICP発光分析法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11250 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.3 電気加熱原子吸光法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11251 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.4 ICP質量分析法 | 底質 |
| 2005 | 107 | 11296 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2006/02） | 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) | 大気 |
| 2008 | 122 | 11730 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11742 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
| 2012 | 144 | 11953 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.1 水素化物発生原子吸光法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11954 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.2 ICP 質量分析法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11955 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.11 アンチモン 5.11.3 水素化物発生ICP 発光分光分析法 | 底質 |
| 2013 | 138 | 11907 | 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法）・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類（PAHs）の測定方法（平成26年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) | 大気 |
| 2018 | 147 | 12061 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) | 大気 |
| 2023 | 157 | 12578 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法） | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。