化学物質詳細情報

ニッケル
chem_id:YOK00020
CAS RN®:7440-02-0
化学物質名(和名):ニッケル
化学物質名(英名):NICKEL
分子式:NI
示性式:NI
SMILES:[Ni]
RTECS:QR5950000

構造式7440-02-0

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ニッケル 環境分析法(その他) 他
ニッケル及びその化合物(ニッケルとして) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
Metallic Nickel NTP(米国毒性プログラム)
nickel 環境分析法(その他) 他
Nickel - Alloys;Nickel - Compounds;Nickel - Elemental / Metal;Nickel - Insoluble compounds (as Ni);Nickel - Insoluble inorganic compounds (as Ni);Nickel - Organic compounds (as Ni);Nickel - Soluble compounds (as Ni);Nickel - Soluble inorganic compounds (as Ni) ACGIH許容濃度
Nickel, metallic and alloys 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 銀白色の輝く金属 KIS-NET
その他特徴 塊状のものは常温ではきわめて安定である。耐食性良好。展延性に富み、加工しやすい。 KIS-NET
分子量 58.71 58.71 KIS-NET
比重 8.85 8.9 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 1810 1810 deg C KIS-NET
融点 1453 1455 deg C KIS-NET
沸点 2730 3075 deg C KIS-NET
燃焼性 微粉状のものは発火性。酸素中でニッケル線を加熱すると火花を発して燃える。 KIS-NET
熱分解性 ニッケル板は空気中で加熱すると表面が酸化される。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-健康項目-公共用水域) ニッケル LINK
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-健康項目-地下水) ニッケル LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 231 ニッケル LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 308 ニッケル LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) 第十四条の二 ニツケル及びその化合物 LINK
水道法 水質管理目標設定項目 3 ニッケル及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1339 16691 36 7051 5321 930022 1517982 1543098 kg/年
2002 全国 1169 7573 0 12 2221 892430 344488 353243 kg/年
2003 全国 2028 7339 1 1121 2719 873396 529 11016 kg/年
2004 全国 2557 8494 1 434 2245 664026 346456 357942 kg/年
2005 全国 2562 10688 0 0 3034 537442 53592 66843 kg/年
2006 全国 3889 1876 0 1200 3037 669025 79369 86335 kg/年
2007 全国 4164 2282 1 8 2444 582941 37005 43458 kg/年
2008 全国 1944 2057 0 1111 2750 547000 95274 100388 kg/年
2009 全国 1760 1478 1 9 1594 417380 81364 84612 kg/年
2010 全国 1714 3188 1 81 1204 349962 56311 61295 kg/年
2011 全国 7427 1814 1 7 1166 390326 90739 99988 kg/年
2012 全国 1457 1254 0 238 972 404007 11731 14682 kg/年
2013 全国 1361 1519 0 78 578 344230 679 3636 kg/年
2014 全国 1393 1635 0 0 553 282672 412 3439 kg/年
2015 全国 1759 1647 0 0 306 398293 395 3801 kg/年
2016 全国 1805 1310 0 280 314 388247 228 3622 kg/年
2017 全国 2075 1346 0 0 423 437390 212 3631 kg/年
2018 全国 1888 689 0 0 392 1114983 285 2862 kg/年
2019 全国 2535 616 0 0 355 366355 265 3418 kg/年
2020 全国 1834 494 0 0 264 385957 240 2568 kg/年
2021 全国 731 513 0 0 213 416105 184 1427 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1974 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 7 7 30 35 0.001 3.1 (0.5) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1974 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 5 5 21 25 0.037 0.24 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1974 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 5 12 17 60 1 11 (5~13) μg/L ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1974 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 12 12 59 59 1.56 35 μg/g-dry ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 2 2 10 10 0.07 0.76 μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 6 0 30 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 6 6 0.13 0.20 μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 3 3 15 15 0.05 0.68 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 8 0 40 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 1 0 6 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 1 0 8 (0.05) μg/g-wet ニッケル及びその化合物(ニッケルとして)
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 28 40 <0.4 98 11 1.6 定量下限値 0.4 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 2 2 0.4 0.6 0.50 0.49 定量下限値 0.4 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 3 5 <0.4 2.7 0.92 0.57 定量下限値 0.4 μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 17 21 <0.4 61 11 1.9 定量下限値 0.4 μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 7 8 <0.4 2.1 0.88 0.70 定量下限値 0.4 μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 15 18 <0.4 7.7 2.1 1.2 定量下限値 0.4 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 18 21 <0.4 120 15 2.6 定量下限値 0.4 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 7 8 <0.4 1.8 0.91 0.75 定量下限値 0.4 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 10 18 <0.4 2.3 0.74 0.51 定量下限値 0.4 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence  (possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A1 ヒトに対して発がん性が確認された物質
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質
ACGIH A5 ヒトに対して発がん性物質として疑えない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 49/ 1990 - LINK
1991 IPCS EHC Nickel (EHC 108, 1991) - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0062 NICKEL (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 181 - LINK
2007 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.69 ニッケル (公表・更新年月 : 2007/06) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#311 / Priority List#3 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.69 ニッケル (最終公開日 : 2008.08 / 評価指針Version : 2) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.19 ニッケル - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R40
EU 67/548/EEC Risk Phrases R43
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S22
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水道水質基準 水質管理目標設定項目 ニッケル及びその化合物 ニッケルの量に関して、0.02mg/L以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(人健康項目-公共用水域) ニッケル 指針値 - LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(人健康項目-地下水) ニッケル 指針値 - LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) ニツケル及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.10 mg/m3 ACGIH
TLV 1.50 mg/m3 ACGIH
TLV 0.20 mg/m3 ACGIH
OEL 1 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
経口慢性クラス-3
吸入慢性クラス-3
作業環境クラス-3
感作性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-*

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 400 化学物質環境調査分析方法(昭和49年度) ▲ニッケルの分析法 水、生物、底質
1982 17 659 生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究 ◯セレン;ニッケル;亜鉛;カドミウム;ヒ素;メチル水銀;鉛;総水銀の分析法 生物
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10868 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7520: Nickel - AA, Direct Aspiration
1996 54 1197 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(1997/02) 大気中のニッケルおよびひ素の測定方法 大気
2000 87 11233 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.1 フレーム原子吸光法 底質
2000 87 11234 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.2 ICP発光分光分析法 底質
2000 87 11235 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.3 ICP質量分析法 底質
2000 87 11236 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.4 電気加熱原子吸光法 底質
2008 122 11730 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2010 124 11742 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2011 142 11913 要調査項目等調査マニュアル(平成24年度版) ニッケルの分析法
2012 144 11939 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.1 フレーム原子吸光法 底質
2012 144 11940 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.2 電気加熱原子吸光法 底質
2012 144 11941 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.3 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11942 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.7 ニッケル 5.7.4 ICP 発光分光分析法 底質
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定方法(平成26年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
2023 157 12578 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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