化学物質詳細情報

フタル酸ジ（２－エチルヘキシル）

chem_id:YOK00019

CAS RN®:117-81-7

化学物質名（和名）:フタル酸ジ（２－エチルヘキシル）

化学物質名（英名）:BIS(2-ETHYLHEXYL)PHTHALATE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

一般
曝露
健康
生態
リスク
事故
関連
分析

化学物質名（別名）

物質名称	出典	hidden_name_id	hidden_name_id_sub
Bis(2-ethylhexyl) phthalate	Canadian Environmental Protection Act (CEPA) 他	1	1
ジ-2-エチルヘキシル=フタラート	化審法既存点検分解性蓄積性	1	2
ビス(2-エチルヘキサン-1-イル)=フタラート	環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）	1	3
フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）他	1	4
フタル酸ジ-2-エチルヘキシル	環境分析法（農薬）他	1	5
フタル酸ジ-2-エチルヘキシル(別名:フタル酸ビス(2-エチルヘキシル))	大気汚染防止法　有害大気汚染物質	1	6
フタル酸ジアルキル(C=6~20)	経済産業省-製造輸入量	1	7
フタル酸ジエチルヘキシル	環境基本法要調査項目他	1	8
フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)	NEDO-有害性評価書　NITE&CERI 他	1	9
フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)(別名:DEHP)	環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）	1	10
フタル酸ビス(二―エチルヘキシル)	水質汚濁防止法　事故時措置（指定物質）	1	11
(2-ethylhexyl) phthalate	OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）	2	1
Bis(2-ethylhexan-1-yl)phthalate	環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）	2	2
BIS(2-ETHYLHEXYL)PHTHALATE	KIS-NET	2	3
Di (2-ethylhexyl)phthalate (DEHP)	Integrated Risk Information System	2	4
DI(2-ETHYLHEXYL) PHTHALATE	NTP（米国毒性プログラム) 他	2	5
Di(2-ethylhexyl) phthalate (NB: Overall evaluation downgraded from 2B to 3with supporting evidence fromother relevant data)	国際がん研究機関（IARC：International Agency for Research on Cancer）	2	6
Di(2-ethylhexyl)phthalate	ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA）他	2	7
Di(2-ethylhexyl)phthalate [DEHP]	ACGIH許容濃度	2	8
di-2-ethylhexyl phthalate	環境分析法（その他）他	2	9
Diethylhexyl phthalate	EHCs 他	2	10
DEHP	環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）	21	1

物性情報

hidden_dataset_id	hidden_phys_id	hidden_phys_id_sub	物性項目	最小値	最大値	単位	物性	出典
10201	201	1	外観				ほとんど無色油状の液体	KIS-NET
10201	203	1	その他特徴				耐揮発性，低温柔軟性，危険物	KIS-NET
10201	211	1	分子量	391	391			KIS-NET
10201	212	1	比重	0.98	0.98			KIS-NET
10201	213	1	比重測定温度	25	25	deg C		KIS-NET
10201	216	1	水溶性	0.4	0.4			KIS-NET
10201	221	1	蒸気圧	2.3e-07	1.2	hPa		KIS-NET
10201	222	1	蒸気圧測定温度	20	200	deg C		KIS-NET
10201	223	1	オクタノール／水分配係数	4.89	4.89			KIS-NET
10201	224	1	融点	-55	-55	deg C		KIS-NET
10201	225	1	沸点	290	390	deg C		KIS-NET
10201	243	1	引火点	218	218	deg C		KIS-NET
10201	272	1	代謝性				体内では脂肪組織での残留性が比較的高い。尿中には主として酸化を経た代謝物が排泄され、未変化体の排泄はきわめて少ないが糞中および胆汁中へは未変化体が排泄される。	KIS-NET
10203	285	1	生物分解性				良分解性	METI_既存点検
10203	286	1	生物濃縮性				低濃縮性	METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
ゴム製品
合成樹脂
ゴム用添加剤
樹脂用添加剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。

法令名称	物質リストの名称	hidden_law_id_sub	通し番号	対象物質名	リンク
環境基本法	環境基準要監視項目（水質-健康項目-公共用水域）	1		フタル酸ジエチルヘキシル	LINK
環境基本法	環境基準要監視項目（水質-健康項目-地下水）	1		フタル酸ジエチルヘキシル	LINK

注釈

(注）平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。

法令名称	物質リストの名称	hidden_law_id_sub	通し番号	対象物質名	リンク
化審法（規制等）【H21改正前】	化審法第二種監視化学物質（改正前）	1	1077	フタル酸ビス（２－エチルヘキシル）	LINK
化審法（既存物質情報）	Japanチャレンジ	1		フタル酸ビス（２－エチルヘキシル）	LINK
化審法（既存物質情報）	既存点検（分解性・蓄積性）	1		ベンゼン１，２ジカルボン酸ジオクチル	LINK
化審法（既存物質情報）	既存点検（生態影響）	1		フタル酸ジ（２－エチルヘキシル）	LINK
化審法（規制等）【H21改正後】	化審法優先評価化学物質	1	66	フタル酸ビス（２－エチルヘキシル）	LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】	化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前）	1	272	フタル酸ビス（二―エチルヘキシル）	LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】	化管法（PRTR）第一種指定化学物質	1	355	フタル酸ビス（二―エチルヘキシル）	LINK
大気汚染防止法	有害大気汚染物質	1	第二条　第十三項	フタル酸ジ-2-エチルヘキシル（別名：フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)）	LINK
水質汚濁防止法	事故時措置（指定物質）	1	第十四条の二	フタル酸ビス（二―エチルヘキシル）	LINK
水道法	水質管理目標設定項目	1	9	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	LINK

注釈

(注1）同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2）出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称	物質リストの名称	hidden_law_id_sub	通し番号	対象物質名	リンク
内分泌かく乱作用	SPEED98	1	38	フタル酸ジ－２－エチルヘキシル	LINK

外部サイト内個別物質ページへのリンク

外部サイト名称	化学物質名称	link_url	hidden_別名_1	hidden_別名_2	hidden_j_name
ChemiCOCO　化学物質情報検索支援システム	ビス(2-エチルヘキサン-1-イル)=フタラート	LINK	フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	フタル酸ジ（２－エチルヘキシル）

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。

年度	都道府県	届出排出量(大気)	届出排出量(水域)	届出排出量(土壌)	届出排出量(埋立)	届出移動量(下水道)	届出移動量(事業所外)	届出外排出量(対象業種)	届出外排出量(非対象業種)	届出外排出量(家庭)	届出外排出量(移動体)	排出量総計	単位
2001	全国	394505	790	42	0	145	5056172	1165899	7017	7284		1575536	kg/年
2002	全国	270739	229	66	120	124	5124729	227578	9225			507954	kg/年
2003	全国	261090	296	89	16	254	5473540	1433	7269			270191	kg/年
2004	全国	202029	77745	20	0	242	5465715	594350	7034			881177	kg/年
2005	全国	205063	3591	15	0	141	4828190	1882655	6976			2098299	kg/年
2006	全国	254310	1598	0	0	166	5107230	261779	1449			519137	kg/年
2007	全国	167654	1432	2	0	111	4709879	26073	1398			196557	kg/年
2008	全国	151786	286	18	0	93	4260149	93152	1577			246818	kg/年
2009	全国	102150	292	19	0	99	3458948	16140	1095			119696	kg/年
2010	全国	70086	315	26	0	13	3371371	75275	1310			147012	kg/年
2011	全国	66142	179	26	0	3	3381952	42066	1359			109771	kg/年
2012	全国	61457	182	25	0	3	3194776	18799	1531			81993	kg/年
2013	全国	59611	85	19	0	3	2983346	2929	1447			64092	kg/年
2014	全国	50415	98	22	0	3	2843535	5598	1220			57352	kg/年
2015	全国	45996	86	17	0	19	2427522	5713	1287			53100	kg/年
2016	全国	40995	106	18	0	2	2597449	7405				48524	kg/年
2017	全国	37337	62	17	0	17	2712567	7321				44736	kg/年
2018	全国	37769	54	17	0	3318	2989441	12378				50217	kg/年
2019	全国	27146	65	13	0	3620	2543695	12355				39579	kg/年
2020	全国	24175	66	12	0	25	2245344	12130				36382	kg/年
2021	全国	20882	69	14	0	26	2679301	14155				35117	kg/年
2022	全国	24302	34	15	0	23	2449426	16954	0	0	0	41305	kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度	都道府県	調査名	媒体	hidden_key_text_no	検出地点数	調査地点数	検出検体数	調査検体数	最小値	最大値	算術平均	幾何平均	検出下限	単位
1974	全国	化学物質と環境（環境省）	プランクトン	1	1	2	1	4	6.3	6.3			(0.05）	μg/g-wet
1974	全国	化学物質と環境（環境省）	雨水	1	35	53	69	111	0.00005	0.013			(0.00006～0.0020)	ppm
1974	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	25	67	92	332	0.009	19			(0.02～1.0)	μg/g-wet
1974	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	44	75	176	375	0.08	15.0			(0.01～2.0)	μg/L
1974	全国	化学物質と環境（環境省）	底質	1	53	75	224	370	0.003	17.0			(0.003～0.2)	μg/g-dry
1975	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	12	23	58	115	0.02	1.1			(0.02～3)	μg/L
1980	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	3	0	15					(0.1)	μg/g-wet
1980	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	10	0	50					(0.1)	μg/g-wet
1981	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1)	μg/g-wet
1981	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	9	0	46					(0.1～1.0)	μg/g-wet
1981	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	1	0	7					(0.1)	μg/g-wet
1982	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1～0.2)	μg/g-wet
1982	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	10	0	50					(0.1～0.5)	μg/g-wet
1982	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	10	15	29	45	0.10	0.8			(0.04～0.15)	μg/L
1982	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	9					(0.1)	μg/g-wet
1982	全国	化学物質と環境（環境省）	底質	1	15	15	45	45	0.009	3.5			(0.001～0.007)	μg/g-dry
1983	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1)	μg/g-wet
1983	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	10	0	50					(0.1)	μg/g-wet
1983	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1984	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1)	μg/g-wet
1984	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	1	12	1	60	0.1	0.1			(0.1)	μg/g-wet
1984	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1985	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1)	μg/g-wet
1985	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	12	0	60					(0.1)	μg/g-wet
1985	全国	化学物質と環境（環境省）	大気	1	12	12	59	62	38	790			(5～50)	ng/m3
1985	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1987	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	4	0	20					(0.1)	μg/g-wet
1987	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	1	13	1	65	0.2	0.2			(0.1)	μg/g-wet
1987	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1989	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	1	5	1	21	1.6	1.6			(0.1)	μg/g-wet
1989	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	13	0	65					(0.1)	μg/g-wet
1989	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1991	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	1	6	3	30	0.1	0.3			(0.1)	μg/g-wet
1991	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	13	0	65					(0.1)	μg/g-wet
1991	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1993	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	6	0	30					(0.1)	μg/g-wet
1993	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	14	0	70					(0.1)	μg/g-wet
1993	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	1	0	5					(0.1)	μg/g-wet
1995	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	1	6	4	30	0.1	0.1			(0.1)	μg/g-wet
1995	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	0	14	0	70					(0.1)	μg/g-wet
1995	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
1996	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	4	9	9	25	0.09	0.96			(0.06)	μg/g-wet
1996	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	2	11	4	33	4.3	6.8			(3.9)	μg/L
1996	全国	化学物質と環境（環境省）	大気	1	5	6	11	18	8	323			(6)	ng/m3
1996	全国	化学物質と環境（環境省）	底質	1	6	11	16	33	0.18	22			(0.15)	μg/g-dry
1999	全国	化学物質と環境（環境省）	貝類	1	0	6	0	30					(0.1)	μg/g-wet
1999	全国	化学物質と環境（環境省）	魚類	1	2	14	2	70	0.1	0.1			(0.1)	μg/g-wet
1999	全国	化学物質と環境（環境省）	鳥類	1	0	2	0	10					(0.1)	μg/g-wet
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（河川）	1	0	33			<1	<1	<1	<1	定量下限値 1	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（河川）	2	3	41			<0.3	1.2	<0.3	<0.3	検出下限値 0.3	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（海水）	1	0	7			<1	<1	<1	<1	定量下限値 1	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（海水）	2	0	12			<0.3	<0.3	<0.3	<0.3	検出下限値 0.3	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（湖沼）	1	0	1			<1	<1	<1	<1	定量下限値 1	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（湖沼）	2	0	7			<0.3	<0.3	<0.3	<0.3	検出下限値 0.3	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	地下水	1	0	3			<1	<1	<1	<1	定量下限値 1	μg/L
2005	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	地下水	2	0	4			<0.3	<0.3	<0.3	<0.3	検出下限値 0.3	μg/L
2012	全国	化学物質と環境（環境省）	貝魚	1	13	13	39	39	0.0011	0.13			(0.00093)	μg/g-wet
2012	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	13	23	13	23	0.11	1.7			(0.09)	μg/L
2012	全国	化学物質と環境（環境省）	底質	1	23	23	66	69	0.0038	15			(0.0036)	μg/g-dry
2018	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（河川）	0	14	21			<0.01	0.87	0.100	0.031	定量下限値 0.01	μg/L
2018	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（海水）	0	5	8			<0.01	0.23	0.067	0.025	定量下限値 0.01	μg/L
2018	全国	要調査項目モニタリング（環境省）	水質（湖沼）	0	13	18			<0.01	1.4	0.11	0.027	定量下限値 0.01	μg/L
2020	全国	化学物質と環境（環境省）	水質	1	10	34	10	34	0.22	2.9			(0.19)	μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1）有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2）要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関してはデータの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3）黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度	出典	官報公示整理番号	官報公示整理番号の名称	範囲下限（または合計数量）	範囲上限（または合計数量）
2001	化学物質の製造・輸入量に関する実態調査	3-1307	フタル酸ジアルキル（Ｃ＝６～２０）	100000.00	1000000.00
2009	化審法監視物質告示			146051	146051

注釈

(注）「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関	評価結果	評価結果詳細
IARC	3	Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS	B2	動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質
NTP	B	Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会	2B	the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH	A3	動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注）出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度	物質名	試験種別	生物種	エンドポイント	結果	単位	hidden_sei_id	hidden_sei_id_sub
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	藻類生長阻害試験速度法0-72時間半数影響濃度	藻類	EC50	>100	㎎/L	1	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	藻類生長阻害試験速度法0-72時間無影響濃度	藻類	NOEC	100	㎎/L	2	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	藻類生長阻害試験面積法72時間半数影響濃度	藻類	EC50	>100	㎎/L	3	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	藻類生長阻害試験面積法72時間無影響濃度	藻類	NOEC	30	㎎/L	4	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間半数影響濃度	甲殻類	EC50	>100	㎎/L	5	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	ミジンコ繁殖試験 21日間半数影響濃度	甲殻類	EC50	>30	㎎/L	6	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	ミジンコ繁殖試験 21日間無影響濃度	甲殻類	NOEC	10	㎎/L	7	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	魚類急性毒性試験 96時間半数致死濃度	魚類	LC50	75	㎎/L	8	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	魚類急性毒性試験 14日間半数致死濃度	魚類	LC50	>49	㎎/L	9	1
1996	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	魚類急性毒性試験 14日間無影響濃度	魚類	NOEC	22	㎎/L	10	1
2001	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）最小影響濃度	魚類	LOEC	1.0	㎎/L	13	1
2001	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）無影響濃度	魚類	NOEC	0.56	㎎/L	14	1

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフタル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度	評価組織名	リスク評価書名	巻・号	判定	リンク
1986	IPCS	EHC	Diethylhexyl phthalate (EHC 131, 1986)	-	LINK
1988	EPA	IRIS	Di (2-ethylhexyl)phthalate (DEHP) ( last_significant_revision : 1988/09/07)	-	LINK
2000	IARC	AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS	77/ 2000	-	LINK
2001	IPCS	ICSC	ICSC:0271 DI(2-ETHYLHEXYL) PHTHALATE (Date of Peer Review: October 2001)	-	LINK
2002	環境省	化学物質の環境リスク評価	1巻生態リスク NO29	A	LINK
2002	環境省	化学物質の環境リスク評価	1巻健康リスク NO29	A	LINK
2004	NEDO	有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業））	評価書No.7 フタル酸ビス（２－エチルヘキシル） (公表・更新年月 : 2004/09)	-	LINK
2005	NEDO	化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業））	評価書No.7 フタル酸ビス（２－エチルヘキシル）（最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1)	-	LINK
2005	ACGIH	ACGIH	2005	-
2006	BUA	BUA Report	ISBN=3-527-26503-1	-
2006	NTP	Report on Carcinogens (RoC)	NTP Page 123	-	LINK
2008	CEPA	Priority Substances List	PSL1	-
2008	ECB	EU_RAR	ECB#042 / Priority List#2	-
2008	OECD	HPV	SIDS Chemicals	-
2009	日本産業衛生学会	Recommendation of Occupational Exposure Limits	2008-2009	-	LINK
2010	NEDO	詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業））	評価書No.1 フタル酸エステル	-	LINK

分類と表示

hidden_classlabel_id	規制名称	種別	名称
10185	EU 67/548/EEC	Risk Phrases	R60
10186	EU 67/548/EEC	Risk Phrases	R61
10241	EU 67/548/EEC	Safety Phrases	S45
10250	EU 67/548/EEC	Safety Phrases	S53

基準値等

基準値名	hidden_crit_id_sub	規制名称	基準値等	リンク
水質汚濁に係る環境基準要監視項目（人健康項目-公共用水域）	1	フタル酸ジエチルヘキシル	指針値 0.06mg/l以下	LINK
水質汚濁に係る環境基準要監視項目（人健康項目-地下水）	1	フタル酸ジエチルヘキシル	指針値 0.06mg/l以下	LINK
大気汚染防止法排出基準等（有害大気汚染物質）	1	フタル酸ジ-2-エチルヘキシル（別名：フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)）	知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等	LINK
水質汚濁防止法事故時措置（指定物質）	1	フタル酸ビス（二―エチルヘキシル）	事故時措置事故時の措置が義務付けられています	LINK
水道水質基準水質管理目標設定項目	1	フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)	0.08mg/L以下	LINK

注釈

(注1）同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

許容濃度等

種類	hidden_tlv_id_sub	値	単位	評価機関名
TLV	1	5.00	mg/m3	ACGIH
OEL	1	5	mg/m3	日本産業衛生学会

注釈

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
生殖毒性クラス-2
経口慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

関連物質chem_id	物質名称	CAS RN®	関連性	分野・種類	関係
ICS00846	フタル酸ジイソオクチル	27554-26-3	親子	化学構造等	親
YOT00374	フタル酸エステル類		親子	化学構造等	親

環境分析法

年度	出典id	分析法id	出典名	分析法名	媒体名
1974	7	393	化学物質環境調査分析方法（昭和49年度）	▲フタル酸エステル類の分析法	水、生物、底質
1981	13	638	化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度）	◯フタル酸ジ-n-オクチル;フタル酸ジ-n-ブチル;フタル酸ジ-2-エチルヘキシル;フタル酸ジ-n-ヘプチル;フタル酸ジイソデシルの分析法	水、底質
1982	17	658	生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究	◯BHC(α、β、γ、δ);DDT(op’、pp’);DDE(op’、pp’);DDD(op’、pp’);アルドリン;ディルドリン;エンドリン;ヘプタクロル;ヘプタクロルエポキサイド;HCB;PCB;PCN;フタル酸エステル(DBP、DEHP);トリブチルホスフェートの分析法	生物
1984	92	10714	Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A)	EPA606: Phthalate Ester
1984	92	10724	Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A)	EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1985	22	802	化学物質分析法開発調査報告書（昭和59年度）	◯フタル酸ジ-n-ブチル;フタル酸ジ-2-エチルヘキシルの分析法	大気
1986	99	10752	Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846)	EPA8060: PHTHALATE ESTERS
1986	99	10761	Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846)	EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1987	101	10735	EPA Method 525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS Rev. 2.1	EPA525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS
1996	33	1033	化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度）	◯フタル酸ジ-n-オクチル;フタル酸ジ-i-ブチル;フタル酸ジ-n-ブチル;フタル酸ジ-2-エチルヘキシル;フタル酸ジ-n-ヘプチル;フタル酸ジイソノニルの分析法	水、生物、底質
1996	33	1040	化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度）	◯フタル酸ジ-n-オクチル;フタル酸ジ-i-ブチル;フタル酸ジ-n-ブチル;フタル酸ジ-2-エチルヘキシル;フタル酸ジ-n-ヘプチル;フタル酸ジイソノニルの分析法	大気
1998	2	355	外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル	フタル酸エステルの分析法	水、生物、底質
2000	87	11281	底質調査方法（平成13年3月）	有機化合物 6.8 フタル酸エステル類	底質
2000	89	12111	農薬等の環境残留実態調査分析法	フタル酸エステル類及びアジピン酸-2-エチルヘキシル分析法(土壌)	土壌
2012	121	11708	化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】	◯フタル酸ノルマル-ブチル=ベンジル;フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)(別名:フタル酸ジ(2-エチルヘキシル))他の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】	水
2012	121	11709	化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】	◯フタル酸ノルマル-ブチル=ベンジル(別名:フタル酸1-ベンジル-2-ブチル);フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)(別名:フタル酸ジ(2-エチルヘキシル))の分析法(GC/MS)(底質・生物)	底質、生物
2012	144	11993	底質調査方法（平成24年8月）	有機化合物 6.8 フタル酸エステル類	底質
2020	154	12519	化学物質分析法開発調査報告書（令和元年度）【修正追記版】	◯ジブタン-1-イル=フタラート(別名:フタル酸ジ-n-ブチル);ジヘキサン-1-イル=フタラート(別名:フタル酸ジ-n-ヘキシル);フタル酸ジ-n-オクチル;ビス(2-エチルヘキサン-1-イル)=フタラート(別名:フタル酸ジ(2-エチルヘキシル));ジイソオクチル=フタラート(別名:フタル酸ジイソオクチル)の分析法(GC/MS、LC/Q-TOFMS)(水質)	水

注釈

(注）分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

化学物質詳細情報

フタル酸ジ（２－エチルヘキシル）

化学物質名（別名）

物性情報

用途

注釈

環境基準

注釈

法規制

注釈

対策等

外部サイト内個別物質ページへのリンク

PRTR制度

注釈

環境中濃度測定値

注釈

農薬出荷量

製造輸入量

注釈

急性・慢性試験値

発がん性評価

注釈

生態毒性

注釈

リスク評価関連文書の情報源

分類と表示

基準値等

注釈

許容濃度等

注釈

PRTR対象物質選定基準

事故事例

事故時処理内容

関連化学物質

注釈

環境分析法

注釈