化学物質詳細情報
キシレン
chem_id:YOK00018CAS RN®:1330-20-7
化学物質名（和名）:キシレン
化学物質名（英名）:XYLENE
分子式:C8H10
示性式:(CH3)2(C6H4)
SMILES:Cc1ccccc1C
RTECS:ZE2100000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| Xylenes | 環境分析法（その他） 他 |
| キシレン | 環境分析法（その他） 他 |
| キシレン(異性体混合物) | NEDO-有害性評価書 NITE&CERI 他 |
| xylene | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| Xylene - Mixed isomers | ACGIH許容濃度 |
| Xylene(s) | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） |
| xylene, mixed isomers, pure | 経済産業省-製造輸入量 他 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| オクタノール／水分配係数 | 3.12 | 3.2 | KIS-NET | ||
| 生物分解性 | 良好 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 |
用途
| 用途 |
| 輸出 |
| 中間物 |
| 合成繊維 |
| 接着剤 |
| 合成樹脂 |
| 殺虫剤殺菌剤等 |
| その他有機化学製品 |
| 希釈剤 |
| 燃料 |
| その他溶剤 |
| 樹脂用添加剤 |
| 油用添加剤 |
| 色素(塗料、顔料) |
| 紙用添加剤 |
| その他添加剤 |
| 半導体 |
| その他電子材料等製品 |
| その他 |
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-公共用水域） | キシレン | LINK | |
| 環境基本法 | 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-地下水） | キシレン | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | キシレン | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | キシレン | LINK | |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正前】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） | 63 | キシレン | LINK |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正後】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 | 80 | キシレン | LINK |
| 毒劇法 | 劇物_指定令 | 第２条第２２号の３ | キシレン | LINK |
| 大気汚染防止法 | 揮発性有機化合物（VOC） | 第二条 第四項 | キシレン | LINK |
| 大気汚染防止法 | 有害大気汚染物質 | 第二条 第十三項 | キシレン | LINK |
| 悪臭防止法 | 第二条 第一項 | キシレン | LINK | |
| 水質汚濁防止法 | 事故時措置（指定物質） | 第十四条の二 | キシレン | LINK |
| 水道法 | 要検討項目 | キシレン | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | キシレン | LINK |
PRTR制度
●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
| 年度 | 都道府県 | 届出排出量(大気) | 届出排出量(水域) | 届出排出量(土壌) | 届出排出量(埋立) | 届出移動量(下水道) | 届出移動量(事業所外) | 届出外排出量(対象業種) | 届出外排出量(非対象業種) | 届出外排出量(家庭) | 届出外排出量(移動体) | 排出量総計 | 単位 |
| 2001 | 全国 | 52355874 | 35270 | 372 | 110 | 52613 | 12894266 | 17958177 | 24719067 | 1742465 | 14205856 | 111017190 | kg/年 |
| 2002 | 全国 | 47492363 | 28816 | 134 | 0 | 47596 | 11849637 | 50209998 | 38012239 | 1318339 | 32130243 | 169192130 | kg/年 |
| 2003 | 全国 | 48508791 | 37458 | 326 | 71 | 25519 | 12806912 | 9190106 | 32601867 | 1110033 | 23843667 | 115292317 | kg/年 |
| 2004 | 全国 | 46568059 | 46671 | 526 | 30 | 21907 | 12991531 | 10413420 | 34956416 | 1219616 | 27287056 | 120491792 | kg/年 |
| 2005 | 全国 | 44830238 | 36740 | 46 | 29 | 21941 | 12841969 | 10583579 | 35034953 | 1162081 | 26960155 | 118607820 | kg/年 |
| 2006 | 全国 | 44199437 | 38782 | 14017 | 0 | 23234 | 12668293 | 9233021 | 30474661 | 1072477 | 25184394 | 110216788 | kg/年 |
| 2007 | 全国 | 43282514 | 28268 | 9615 | 0 | 13771 | 11979150 | 8885657 | 28373512 | 1185429 | 22234202 | 103999194 | kg/年 |
| 2008 | 全国 | 38232309 | 12252 | 57 | 0 | 15196 | 10533801 | 7660715 | 25193909 | 896391 | 20761661 | 92757292 | kg/年 |
| 2009 | 全国 | 32467843 | 8814 | 74 | 11 | 10652 | 9370106 | 6040853 | 21709757 | 754673 | 18960675 | 79942698 | kg/年 |
| 2010 | 全国 | 31420624 | 8690 | 97 | 10 | 12568 | 8703773 | 6409122 | 20175323 | 842114 | 17813980 | 76669958 | kg/年 |
| 2011 | 全国 | 31963285 | 7370 | 75 | 10 | 10262 | 8599097 | 5858188 | 19717573 | 563314 | 16484579 | 74594388 | kg/年 |
| 2012 | 全国 | 30115809 | 5471 | 50 | 0 | 7451 | 7787302 | 5846394 | 18150669 | 688654 | 15282931 | 70089978 | kg/年 |
| 2013 | 全国 | 28411090 | 5846 | 50 | 96 | 8941 | 7714486 | 6248886 | 17938994 | 515584 | 14995938 | 68116481 | kg/年 |
| 2014 | 全国 | 28375847 | 6028 | 76 | 0 | 10074 | 7669410 | 6996319 | 19748916 | 735244 | 13465556 | 69327984 | kg/年 |
| 2015 | 全国 | 28128066 | 5403 | 50 | 0 | 9728 | 8385127 | 6800480 | 20345725 | 936666 | 12185670 | 68402059 | kg/年 |
| 2016 | 全国 | 26976124 | 5422 | 81 | 0 | 5966 | 8086222 | 6747920 | 23494033 | 837031 | 14094594 | 72155201 | kg/年 |
| 2017 | 全国 | 26896241 | 4179 | 40 | 0 | 6385 | 7542073 | 7481574 | 19987853 | 900140 | 13770145 | 69040170 | kg/年 |
| 2018 | 全国 | 25455197 | 5111 | 4 | 0 | 10007 | 7756622 | 6437375 | 18326446 | 613719 | 12891053 | 63728904 | kg/年 |
| 2019 | 全国 | 24660294 | 5024 | 14 | 0 | 5543 | 7550914 | 6168944 | 16994224 | 605178 | 12277017 | 60710693 | kg/年 |
| 2020 | 全国 | 20970088 | 4963 | 13 | 0 | 4039 | 6825315 | 5311927 | 15946601 | 594975 | 11992797 | 54821362 | kg/年 |
| 2021 | 全国 | 20031437 | 5665 | 14 | 0 | 4939 | 7240891 | 5323265 | 14506881 | 745385 | 11936045 | 52548694 | kg/年 |
注釈
(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。
(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ
（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値
（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）
であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは
異なる場合があります。
環境中濃度測定値
該当データがありません。
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 3-0003 | キシレン | 1000000.00 | 10000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| IARC | 3 | Not classifiable as to carcinogenicity to humans | |
| ACGIH | A4 | 発がん性物質として分類できない物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1997 | IPCS | EHC | Xylenes (EHC 190, 1997) | - | LINK | |
| 1999 | IARC | AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS | 47, 71/ 1999 | - | LINK | |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 健康リスク NO9 | B | LINK | |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 生態リスク NO9 | B | LINK | |
| 2003 | EPA | IRIS | Xylenes ( last_significant_revision : 2003/02/21) | - | LINK | |
| 2005 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.62 キシレン （最終公開日 : 2005.09 / 評価指針Version : 1) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | CEPA | Priority Substances List | PSL1 | - | ||
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2008 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.62 キシレン (公表・更新年月 : 2008/03) | - | LINK | |
| 2010 | NEDO | 詳細リスク評価書 （独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.25 キシレン | - | LINK | |
| 2012 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 10巻 生態リスク(追加) NO1 | B1 | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-公共用水域） | キシレン | 指針値 0.4mg/l以下 | LINK |
| 水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-地下水） | キシレン | 指針値 0.4mg/l以下 | LINK |
| 大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） | キシレン | 施設ごとの排出基準 400～60,000ppmＣ | LINK |
| 大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） | キシレン | 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 | LINK |
| 悪臭防止法 規制基準 | キシレン | 規制基準 : 第1号,第2号 / 臭気強度に対する濃度 : 臭気強度2.5の場合1ppm, 臭気強度3の場合2ppm, 臭気強度3.5の場合5ppm | LINK |
| 水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） | キシレン | 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています | LINK |
| 水道水質基準 要検討項目 | キシレン | 目標値 0.4mg/L | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 100.00 | ppm | ACGIH |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
| 総合製造輸入量クラス1 |
| 総合モニタリング検出結果-YY |
| 生態毒性クラス-1 |
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1979-04-04 | 14:55:00 | ＢＴＸプラントコアレッサー火災 | 1 | ＢＴＸプラントのコアレッサー（水分離器）の清掃作業で，水洗のため下部のプロー弁を開いた。スケールやパッドから滲み出したガスがプロー弁より流出し，溶接作業の火花で引火燃焼した。 | 溶接作業をするとき引火性の物が無いと判断した。作業基準が不備であった。 | 四日市コンビナート | ||
| 1984-07-04 | 15:50:00 | 蒸発装置から発生したキシレン蒸気による火災 | 0 | 0 | トリクレン廃液の蒸留装置から発生した廃水を蒸発皿により蒸発散操作を行っていたところ，当該廃水中にキシレンが混入していたためキシレン蒸気が発生滞留，付近に設置されていた井戸ポンプのスイッチから発した火花がキシレン蒸気に引火し火災となり工場の外壁の一部を焼損したもの。 | 蒸発散装置及び井戸水汲み揚げ用ポンプを許可を受けることなく空地内へ設置したため，可燃性蒸気の発生のおそれのある装置と防爆構造でなくポンプモーターが至近距離に設置されることとなったため。 | 長野県 | |
| 1984-09-21 | 06:10:00 | 埋設配管から漏洩し，排水口を経て海上へ流出 | 0 | 0 | 第３芳香族製造装置の定期修理後，２０時から運転再開の準備としてリフォメート（改質油）の搭頂張込み線に通油して洗浄作業中，１９時頃熱交排水カルバート内のガス検知器が一時作動したため，工場内の総点検を実施し，２１日午前６時頃当該装置のスタートアップ用埋設配管と推定されたのでＮ２テストを実施したところ漏洩を確認した。同時に６時１０分点検係員が入江排水口付近の海上に油の流出を発見した。 | スタートアップ用埋設配管は，ポンプ・アウト線でリフォメートの通油の際配管の一部に何らかの欠陥があったため，地中にリフォメートの一部が漏洩し，約１０ｍ離れた道路下にある冷却用海水排水主管と排水カルバートの継目部付近から同カルバート内に流出した。その後のＮ２テストを行った際，加圧され短時間にカルバートへの流出埋が増加し，カルバート内約１ｋｍを経由し入江排水口から海上に流出したものと推定される。 | 川崎市 | |
| 1985-05-13 | 12:02:00 | 火災 | 0 | 1 | 塗料液（第４類第２石油）の生産に着手した。まず，屋外タンクよりキシレン１４７．５ｋｇを攪拌タンク（３，０００Ｌ）に仕込み，次いで原料のチヌビン９００（銘柄名）１２ｋｇを紙ドラムよりペール缶（２０Ｌ入り）に移し，計量した後に，ペール缶の取っ手と底に紐をつけて約１．９ｍほど垂らした所で，底についているひもを２?３回引っぱりあげて缶をひっくり返した。このときに爆発が生じた。 | キシレンの入ったタンクにペール缶を紐で垂らして，チヌビンを投入する際に，２?３回引っ張りゆさぶりながらひっくり返した時にタンク側板に当り，衝撃火花が溶剤蒸気に引火したものと推測される。 | 枚方市 | |
| 1986-08-22 | 05:00:00 | 触媒の自然発火による火災 | 100 | 0 | 0 | フローシートに示すバルブ１?７の全ての閉を確認後，８月２２日ＡＭ０時Ａ７タンクにキシレン４００Ｌを入れた（前回製造した石油樹脂の残存物の系内洗浄のため）。ＡＭ３時濾過器Ａ９廻りの二重配管にスチーム５ｋｇ／ｃｍ２（１５０℃）を入れた。ＡＭ５時３分バルブ１を開け下を見るとバルブ７の取出口より火の粉が落ちていたのでバルブ１を閉止したが、流出したキシレンに着火した。 | バルブに樹脂が付着し固化していたためバルブが閉止していると思っていたものがスチーム加熱により除々に溶融し開放状態になったものと思料される。着火原因はバルブフランジ部触媒（パラジウムカーボン）が付着していてキシレン洗浄により触媒が露出され活性を帯びたところにスチーム加熱による加温及びバルブ７の半開きにより配管内に空気が浸入し，バルブ付近で自然発火したものと推定される。 | 大阪市 |
| 1986-10-06 | 02:30:00 | ナフトール製造中における３火災 | 0 | 0 | 現場は，繊維を染色するためのナフトールを製造するＣ地区，再系プラントで，通常運転中であった火災が発生したのは，ナフトールとキシレン（溶剤，第４類，第２石油類）を分離するための遠心分離機（ステンレス製１．５φ×１．３Ｈ（ｍ）で，まず爆発が発生し，同遠心分離機のフレキ部分（振動を吸収するためのポリエステル繊維製）２ヶ所約１．４ｍ２を焼損したものである。 | 遠心分離機の異常振動により主軸とオイルポットが接触し，摩擦熱により遠心機内に充満していたキシレンのベベーバーに着火：爆発したものである。 | 三重県四日市市 | |
| 1987-12-10 | 13:24:00 | キシレン漏洩による火災 | 800 | 0 | 1 | 共重合物エトキシレート製造装置（ＣＰ－２）は、昭和６２年１１月７日から生産調整のため停止していた。１２月１０日ＣＰ－１設備の廃水タンクから当該装置の廃水タンクへの水抜き配管を取り付けるため溶接器のアースを架台の柱のプレース（ＦＬから５００ｍｍの位置）に固定した。作業員が溶接器のホルダーに溶接棒をセットし、溶接棒を柱のプレースに接触させてアークを確認した際、漏洩していたキシレン蒸気に着火した。 | １１月７日よりＣＰ－２プラントは停止していたが，キシレン受槽（底弁解放）中のキシレンが廃水タンクに流入し，廃水タンクのベントよた溢流して１階の床面及び側溝に滞留していた。このキシレンが，薬液タンク内部のスチーム清浄作業により床面に排出されていた。ドレン排水で温められ発生したキシレン蒸気が電機溶接のスパークで引火し，発災したものと推定される。 | 川崎市 |
| 1989-08-02 | 09:20:00 | キシレン漏洩事故 | 300 | 0 | 0 | 漏洩は上記工場前の道路において，水道配管の布設工事に伴う堀削工事中に発見したものであり，地下貯蔵タンクの通気管の埋設連結部が経年劣化により腐触し，注入時にオーバーフローした油が滞油し，地下に浸透し，敷地外に流出したものと推定される。 | 事故原因究明のため，下記の各種実験等を行ったが，いずれも原因に結びつく確定的結果を得られなかった。 | 大阪府豊中市 |
| 1990-07-19 | 14:40:00 | 製造所からキシロールが流出し屋外の溶接火花に引火した火災 | 2272 | 危険物製造反応釜（２Ｆ）の炉過器の掃除の為，従業員が蓋を開放したところ，溶剤（キシロール）が漏えいし，約５００ｌが，ホッパー及び床に流れ，排水溝より製造所外の排水分離槽へ流出した。同時刻に工場末端の排水分離槽の蓋（チェッカープレート）取付けの為，溶接作業をしており，その火花が引火し火災が発生した。なお火災は，流出経路を遡り，製造所内へ延焼拡大したもの。 | ろ過器内の清掃をする為，容器内に溶剤（キシロール）が入っていることを十分に確認せず開放した為流出し，製造所外の排水分離槽の工事に伴う溶接の火花に引火したもの。 | 愛知県 |
事故時処理内容
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1986 | 99 | 10759 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS | |
| 1986 | 99 | 10884 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8020: Aromatic Volatile Organics | |
| 2000 | 87 | 11265 | 底質調査方法（平成13年3月） | 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11266 | 底質調査方法（平成13年3月） | 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 | 底質 |
| 2003 | 106 | 11295 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) | 大気 |
| 2008 | 122 | 11727 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11735 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2012 | 144 | 11977 | 底質調査方法（平成24年8月） | 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11978 | 底質調査方法（平成24年8月） | 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 | 底質 |
| 2016 | 131 | 11831 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 | ◯キシレン(別名:キシロール;メチルトルエン);エチルベンゼン(別名:エチルベンゾール)の分析法(GC/MS)(水質・生物)【修正追記版】 | 生物、水 |
| 2018 | 147 | 12052 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2023 | 157 | 12569 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。