化学物質詳細情報

トルエン
chem_id:YOK00017
CAS RN®:108-88-3
化学物質名(和名):トルエン
化学物質名(英名):TOLUENE
分子式:C7H8
示性式:CH3(C6H5)
SMILES:c(cccc1)(c1)C
RTECS:XS5250000

構造式108-88-3

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Toluene 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
トルエン 環境分析法(その他) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
沸点 110.4 110.6 deg C KIS-NET
外観 無色の液体 KIS-NET
臭気 ベンゼンに似た臭い KIS-NET
その他特徴 ベンゼンより揮発しにくい。屈折率が大きい。可燃性。 KIS-NET
分子量 92.13 92.15 KIS-NET
比重 0.86 0.86 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.14 3.14 KIS-NET
水溶性 515 670 KIS-NET
水溶性測定温度 23.5 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 22 36.7 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 30 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 2.69 2.8 KIS-NET
融点 -95 -94.5 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性。熱、火炎あるいは酸化剤にさらすと燃える可能性がある。 KIS-NET
発火点 480 480 deg C KIS-NET
引火点 4 4 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 中程度に爆発の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 1.27 1.27 % KIS-NET
代謝性 蒸気の経気道吸収が人における主な侵入経路である。尿中馬尿酸排泄より求めたトルエンの人における生物学的半減期は約6時間である。ウサギでは経口投与量の18%が呼気中に未変化体として排出され、80%は馬尿酸として尿中に排出される。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 加熱すると刺激性のガスを発生、酸化性物質と激しく反応しうる。 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 2.11 2.11 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 2.8 2.8 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 2.69 2.69 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 2.73 2.73 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
輸出
中間物
接着剤
合成樹脂
洗剤等
殺虫剤殺菌剤等
その他有機化学製品
希釈剤
潤滑油、切削油等
燃料
洗浄剤
その他溶剤
樹脂用添加剤
油用添加剤
その他添加剤
半導体
その他電子材料等製品
触媒
メッキ剤
その他

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-健康項目-公共用水域) トルエン LINK
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-健康項目-地下水) トルエン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 227 トルエン LINK
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1064 トルエン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ トルエン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) トルエン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) トルエン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 46 トルエン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 300 トルエン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第76号の2 トルエン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 トルエン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ※優先取組物質 トルエン LINK
悪臭防止法 第二条 第一項 トルエン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) 第十四条の二 トルエン LINK
水道法 水質管理目標設定項目 8 トルエン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 132439873 117258 175 12001 64915 45390690 51379206 21137570 221489 16079758 221387330 kg/年
2002 全国 122796148 105077 103 14000 39923 46628099 99909088 19096498 647949 38364825 280933687 kg/年
2003 全国 119188990 83945 404 12095 38435 50829470 15825208 15561958 404296 40150785 191227680 kg/年
2004 全国 109813345 86259 754 0 41460 48743518 16442702 18214451 534470 45847233 190939215 kg/年
2005 全国 106381419 77185 219 230 54659 54584462 15587962 17626062 508216 45236239 185417528 kg/年
2006 全国 102924047 58105 2008 0 42856 53485900 16853269 17339200 644060 42094293 179914978 kg/年
2007 全国 98947766 55635 46507 0 34352 52687571 14480563 13723625 498432 37090781 164843306 kg/年
2008 全国 82923428 39753 6 0 51868 45820495 10881480 11685597 366134 34644073 140540470 kg/年
2009 全国 70908875 34035 20 0 30291 42407493 8998440 9405872 309824 31630831 121287895 kg/年
2010 全国 63719948 44676 2223 0 27929 42921848 10251604 10235552 397450 28648640 113300089 kg/年
2011 全国 58714526 44422 4463 0 25084 41330132 9434679 9649618 322591 26427341 104597637 kg/年
2012 全国 54811638 37254 426 0 20684 37906734 9179929 8718329 326927 24481648 97556150 kg/年
2013 全国 54348009 38593 28 0 22020 35515306 8927336 8451635 271003 23975887 96012488 kg/年
2014 全国 54011621 46188 84 0 21325 33795960 11230711 9571070 939132 21530431 97329238 kg/年
2015 全国 52435026 53277 18 0 28917 35030108 10545331 9966128 912904 19445779 93358461 kg/年
2016 全国 51109942 65274 15 0 20469 35373806 10153353 10365046 1051991 24349233 97094848 kg/年
2017 全国 51016726 48126 10 0 15499 34541551 10211718 10878519 933216 23685981 96774292 kg/年
2018 全国 49754398 36746 2 0 14528 38119188 10293147 9509187 979380 22141309 92714166 kg/年
2019 全国 47034268 22746 17 0 12754 40491725 10149901 7014348 871342 21020729 86113353 kg/年
2020 全国 41759094 31129 17 0 8008 43979631 8618108 6599700 874829 20529159 78412034 kg/年
2021 全国 43015979 22837 16 0 10718 46283673 8738820 6657487 811758 20413683 79660577 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 1 0 3 (2) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 1 0 3 (0.004) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 3 7 9 21 0.10 0.23 (0.06) μg/L
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 3 7 9 21 0.0004 0.010 (0.0004) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 16 33 31 105 0.003 0.020 (0.003) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 16 32 29 91 0.03 2.7 (0.03) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 19 31 46 87 0.0005 0.044 (0.0005) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 14 14 42 42 1100 85000 (80) ng/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 59 63 708 731 1.9 34 11 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 21 21 252 252 4.1 34 16 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 14 16 168 183 1.4 25 9.5 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 94 100 1128 1166 1.4 34 12 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 80 92 960 1064 1.0 65 8.0 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 25 29 300 343 3.4 34 11 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 26 30 312 342 1.2 34 8.2 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 131 151 1572 1749 1.0 65 8.7 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 124 163 1488 1810 0.77 22 7.6 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 54 62 648 721 1.4 26 11 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 44 59 528 653 1.1 36 8.1 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 222 284 2664 3184 0.77 36 8.5 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 185 241 2220 2499 0.77 43 7.7 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 87 103 1044 1130 1.3 33 9.4 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 71 89 852 951 0.74 29 9.1 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 343 433 4116 4580 0.74 43 8.4 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 193 224 2316 2499 0.50 32 7.1 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 93 108 1116 1211 1.3 34 9.1 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 79 84 956 985 0.50 30 7.3 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 365 416 4388 4695 0.50 34 7.6 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 198 240 2376 2665 0.71 42 6.6 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 90 108 1080 1210 1.8 70 8.2 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 4 6 48 58 5.2 14 8.1 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 63 70 756 816 0.49 44 8.4 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 355 424 4260 4749 0.49 70 7.4 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 199 241 2388 2641 0.65 52 7.4 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 80 98 960 1086 1.0 30 8.4 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 5 7 60 70 5.0 11 8.0 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 57 63 684 716 0.49 25 7.3 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 341 409 4092 4513 0.49 52 7.6 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 212 251 2544 2747 0.53 29 5.6 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 86 105 1033 1154 1.1 32 7.2 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 7 8 84 95 4.4 10 6.6 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 60 63 720 753 0.42 58 7.9 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 365 427 4381 4749 0.42 58 6.3 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 214 248 2568 2758 0.49 29 5.7 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 90 106 1080 1169 1.3 37 7.1 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 9 10 108 118 4.8 63 14 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 62 65 744 755 0.34 32 7.4 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 375 429 4500 4800 0.34 63 6.5 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 214 252 2568 2800 0.47 29 6.0 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 85 102 1020 1117 1.1 45 8.2 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 13 13 156 156 3.6 30 10 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 57 59 684 694 0.30 35 8.5 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 369 426 4428 4767 0.30 45 7.1 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 215 249 2581 2792 0.19 170 6.0 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 88 104 1056 1151 0.85 280 9.5 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 6 6 72 72 3.3 31 9.3 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 60 62 720 725 0.15 28 7.6 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 369 421 4429 4740 0.15 280 7.1 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 219 251 2628 2803 0.33 180 5.7 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 90 104 1080 1151 1.3 28 5.3 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 8 9 96 107 3.6 12 5.7 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 52 55 624 629 1.2 43 7.5 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 369 419 4428 4690 0.33 180 5.8 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 221 246 2652 2792 0.39 79 5.4 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 83 97 996 1063 1.1 210 8.5 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 10 10 120 120 3.9 14 6.7 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 58 60 696 701 0.25 20 6.0 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 372 413 4464 4676 0.25 210 6.2 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0002 トルエン 1000000.00 10000000.00
2009 化審法監視物質告示 5983254 5983254

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 4000 4000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 8 時間 5320 5320 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1996 トルエン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 9.7 ㎎/L
1996 トルエン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 4.1 ㎎/L
1996 トルエン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 2.4 ㎎/L
1996 トルエン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 1.2 ㎎/L
1996 トルエン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 25 ㎎/L
1996 トルエン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 11 ㎎/L
1996 トルエン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 29 ㎎/L
1996 トルエン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 9.1 ㎎/L
1996 トルエン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 27 ㎎/L
1996 トルエン 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 魚類 NOEC 0.72 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1986 IPCS EHC Toluene (EHC 52, 1986) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 47, 71/ 1999 - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO24 B LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO24 B LINK
2002 IPCS ICSC ICSC:0078 TOLUENE (Date of Peer Review: October 2002) - LINK
2005 EPA IRIS Toluene ( last_significant_revision : 2005/09/23) - LINK
2005 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.87 トルエン (公表・更新年月 : 2005/09) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#032 / Priority List#2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.87 トルエン (最終公開日 : 2008.02 / 評価指針Version : 1) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.3 トルエン - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R20
EU 67/548/EEC Safety Phrases S16
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S25
EU 67/548/EEC Safety Phrases S29
EU 67/548/EEC Safety Phrases S33

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(人健康項目-公共用水域) トルエン 指針値 0.6mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(人健康項目-地下水) トルエン 指針値 0.6mg/l以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) トルエン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) トルエン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
悪臭防止法 規制基準 トルエン 規制基準 : 第1号,第2号 / 臭気強度に対する濃度 : 臭気強度2.5の場合10ppm, 臭気強度3の場合30ppm, 臭気強度3.5の場合60ppm LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) トルエン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 トルエン 0.4mg/L以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 50.00 ppm ACGIH
OEL 50 ppm 日本産業衛生学会
OEL 188 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
生殖毒性クラス-3
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1987-07-30 20:17:00 反応釜で仕込み中,内容物が噴出し引火,爆発 20000 2 2 7月30日MEK(1075L),トルエン(58L),シクロヘキサノン(53L)等を攪拌反応釜に仕込み,加熱して塩化ビニール樹脂(粉末25kg/袋)を発火反応釜(1500L)に混入していたところ,突然内容物が混入孔より排出し,床面に内容物が溢れ出したため,同釜の下部バルブを解放し,内容物の除去を図ったが間に合わず,溢れ出した内容物に何らかの火源で,引火,爆発を起こした。 不明 兵庫県神戸市
1978-06-15 05:21:00 BTX装置加熱炉 20000 BTX装置の熱油循環加熱炉において,加熱管内の油の偏流等によって過熱され,クリープ破断をおこし,漏洩した油によって加熱炉火災となった。 加熱炉出口温度の印字記録が異常高温を指示したが,作業者は計器故障と誤判断し,燃焼を続行した。各パスに流量計が設置されていなかったので,ペーパーロック現象が起きても早期に発見できなかった。 堺泉北コンビナート
1979-04-04 14:55:00 BTXプラントコアレッサー火災 1 BTXプラントのコアレッサー(水分離器)の清掃作業で,水洗のため下部のプロー弁を開いた。スケールやパッドから滲み出したガスがプロー弁より流出し,溶接作業の火花で引火燃焼した。 溶接作業をするとき引火性の物が無いと判断した。作業基準が不備であった。 四日市コンビナート
1987-07-23 20:25:00 夜間無人の製造所において爆発火災 110 0 8 トルエンIPA等を混合して洗浄用シンナー等を製造する製造所から出火し,ドラム缶及び地下タンク貯蔵所の危険物を小分けする隣接の一般取扱所に類焼した。 当該製造所においては過去にニトロセルロース及び特殊引火物(エーテル)の小分け取り扱い作業を行っており,いくらかの残存も考えられ自然発火の可能性についても考えられる。 大阪市
1969-10-13 14:45:00 BTXプラント活性白土塔火災 1090 BTXプラントの活性白土塔で,白土が劣化したので入替え作業を開始した。塔のスチームパージ完了後,孔径18インチのボトムマンホールを開放したところ,空気が流入し,塔内に生成していた硫化鉄が発火し,白土表面のカーボン状油が燃えた。N2ガスパージを行ったが,ガス量が多くて白土が多量に噴出して火災が広がった。1?2分で鎮火した。 他の装置の活性白土塔と同じ操作であり,これまでは事故が発生していないので,今回も危険はないと判断して作業したので発火した。プロセスガス中のH2Sが低濃度なので硫化鉄が生成すると考えなかった。 徳山・新南陽
1971-08-10 17:54:00 BTX加熱炉火災(ウルトラホーマ) BTX第3製造装置のウルトラホーマ加熱炉プレヒータチューブのキーベンドのプラグがゆるんでいたため,内容物が漏洩出火した。 点検が十分でなかった。プラグを十分にしめていなかった。 川崎・横浜コンビナート
1984-03-05 04:00:00 ハイドロキノン製造装置トルエンタンクの爆発火災 7849 0 0 3月5日早朝,ハイドロキノン製造装置(危険物一般取扱所)でレゾルシンを製造中,工程で生じた水中の過酸化物等をトルエンで抽出するタンクTK-102(容量200kL,内容物トルエン90kL,水78kL)が突然爆発炎上した。タンク天板が2つに割れて飛び,一方は104m離れた屋外貯蔵タンクへ他方は70m離れた隣接の製油所のプラントに当たった。又,爆発と同時に同一防油堤内のタンク及び外の配管等に延焼した。 タンク内にはN2シールが施してあったが,過酸化物等の化学物質により酸素が発生したか若しくはN2シールが不完全で空気が存在しており,トルエン蒸気との間で爆発混合気が生じ,タンク内に生じた何らかの火気により爆発に至った。 山口県
1984-03-27 11:27:00 混合溶解タンク洗浄液受入れ中の爆発火災 270 0 1 3月27日9時頃から印刷インキの添加剤を製造し,18L缶に充填した。11時20分頃から,タンク内部を洗浄するため,約137Lのトルエンを受け入れ,配管内の残液をエアーで送り込んだところ,タンク内で爆発,タンクの上蓋が開放し,周囲に内容物が飛び散り燃焼した。 タンクの製品を充填機で小分け作業をする際,タンク内を不活性ガス(CO2)でシールしていたが,72基が1台の充填機と接続されているため,作業者は誤って他方のタンクの不活性ガスのコックを開いたため,タンク内は,不活性ガスでシールされていない状態であり,このことに気付かず,洗浄液を送り込んだことにより,静電気火花で着火,爆発火災に至った。 川越市
1984-05-09 00:00:00 メタノール及びトルエンの流出 排水処理施設の沈澱層を清浄した際に、メタノール及びトルエン等有機溶媒が約2,400リットル流出し、漁類が多量に死亡した。 管理体制に問題があった。 茨城県高萩市
1984-05-11 16:45:00 危険物施設火災 0 1 簡易耐火構造,平屋建,建築面積547.033m2の工場内で,石綿ジョイント・シート製造作業中,シートロール機内の防爆型照明器具の締付不良により当該器具内に可燃性ガスが流入,電気火花に引火炎上したもの。 シートロール機内の防爆型照明器のソケット部の締付不良により器具内に流入していた可燃性ガスに引火したもの 広島県
1984-07-30 16:04:00 艶出機より出火した建物火災(一般取扱所) 979 0 0 昭和59年7月30日14時頃より,艶出機によりアルミ箔をはり付けた製品(印刷物)に表面艶出し作業を実施中,同機械のローラー液塗工部(ロータリー機)より出火し火災に至ったものである。 ローラー液塗工部を通過中のアルミ箔の製品とローラー(ゴム及びスチーム製)間で静電気が発生し,製品に付着していた溶剤に引火したものと推定される。 千葉県柏市
1984-08-21 09:37:00 MAP(磁性合金粉)製造設備における製品取出中の火災事故 200 0 1 8月21日09時37分頃,作業員がMAP(磁性合金粉)製造設備において還元炉装置から製品(磁性合金粉)を取出すため還元炉装置の蓋をはずし,中にある反応籠を引出しかけた数秒後製品に含浸されたトルエンが発火し,製品及び還元炉装置の一部を焼損した。 還元用水素予熱器のチューブに腐食が生じ,窒素置換後も系内に窒素が残留していた。この後反応生成物(製品)を取り出す作業において,反応炉の蓋を開いた際反応炉内に空気が流入,残留水素とトルエン蒸気及び空気(酸素)との可燃性混合ガスが生成され,製品に含浸されていたトルエンの滴下時における剥離帯電等による静電気火花により着火したものと推定する。 岡山県倉敷市
1987-07-27 01:38:00 危険物盗難に係る屋内貯蔵所の火災 757 0 0 7月27日未明ALC造平屋建スレート葺149m2の危険物屋内貯蔵所(第4類第1石油類1,000L・第2石油5,000L・第3石油類20,000L・アルコール類500L)が全焼したもの。 何者かが危険物屋内貯蔵所に侵入し,トルエンをドラム缶からビニールパイプを使って18L缶へ移し盗み出そうとした際,明りとりとして使用したライターの火が,漏洩した可燃性蒸気に引火,延焼したもの。 愛知県岡崎市
1984-09-21 06:10:00 埋設配管から漏洩し,排水口を経て海上へ流出 0 0 第3芳香族製造装置の定期修理後,20時から運転再開の準備としてリフォメート(改質油)の搭頂張込み線に通油して洗浄作業中,19時頃熱交排水カルバート内のガス検知器が一時作動したため,工場内の総点検を実施し,21日午前6時頃当該装置のスタートアップ用埋設配管と推定されたのでN2テストを実施したところ漏洩を確認した。同時に6時10分点検係員が入江排水口付近の海上に油の流出を発見した。 スタートアップ用埋設配管は,ポンプ・アウト線でリフォメートの通油の際配管の一部に何らかの欠陥があったため,地中にリフォメートの一部が漏洩し,約10m離れた道路下にある冷却用海水排水主管と排水カルバートの継目部付近から同カルバート内に流出した。その後のN2テストを行った際,加圧され短時間にカルバートへの流出埋が増加し,カルバート内約1kmを経由し入江排水口から海上に流出したものと推定される。 川崎市
1984-11-09 09:41:00 タンクローリーの爆発 7 0 1 第3ローディングデッキでトルエンを積み込み中の12,000L積みのタンクローリーのタンク内で突然爆発が起こり,作業中のローリー運転手1名が右前腕,右腹部、右でん部に火傷を負い、トルエン約230Lが漏出した。 タンクローリーの停車位置不良のため,ドロップパイプがタンクの底部まで接着しない状態(斜めに挿入)でトルエンを2.2m/秒の流速で注入したのでスプラッシュ状態となり静電気の電荷を増大させた。このことから液表面に蓄積された静電気とドロップパイプ先端部分の間でスパークが起こったものと判断される。 鹿児島県鹿児島市
1984-12-22 09:30:00 製造所内の遠心分離器稼動中にトルエン溶剤に引火 4269 0 0 反応器にトルエン(3600L),ハイドロキノン(125kg)及び触媒を加えて,蒸気で加熱し,65℃としてアルキル化剤を加えて反応させる。反応終了後90℃に昇温して,ろ過しながら蒸留晶出器に移す。その後全体を20℃以下に冷却し,遠心分離器で製品ノンフレックスアルバとトルエン溶剤を分離する。事故は,円心分離器が突然火を吹いたもので,トルエン約1,200Lが流出し焼失した。 遠心分離器については,作業中は異常音等は一切なく,また事故後分解して調べたが原因となるような欠陥は見つからなかったことから,着火源として(1)遠心分離器のバスケットにろ布を取付けろ過をしているが、このろ布の上部の硬い部分(材質は木綿)が遠心分離器と接触して、摩擦熱が発生した。(2)静電気の発生の二つが考えられるが調査中である。 埼玉県川口市
1985-03-21 14:18:00 ゴム薬品を製造中における火災 2378 0 2 反応終了後の有機ゴム薬品をフィルムエバポレーターにかけて,反応溶剤のトルエンを分離後(この段階でトルエンは1%以下となり非危険物),残存する微量のトルエンを除去するため約200Lの反応物を減圧濃縮機にかけ,82℃で濃縮中異常反応が起こり,内圧が急激に上昇したのでブロー口を開けたが間に合わず、鈍い音と共に減圧機の蓋が開き、この蓋と本体の激突のショックで発火したものと思われる。 有機ゴム薬品を製造する反応において,原料の1つである次亜塩素酸ソーダの量を間違えて,過剰に仕込んだため,これが濃縮工程で異常分解を起こし,急激に内圧をあげ,減圧濃縮機の蓋が急激に開き,この蓋と本体との激突のショックで発火したものと推定される。 川口市
1985-07-23 00:00:00 貯蔵タンクから有機溶媒の流出 トルエン(20kg)、メチルイソブチルケトン(8kg)の入ったタンクのドレンコックが夜間開にされ、また、防油堤排水コックも開にされたため水路を経て河川に流出した。付近水路でフナ等約200匹が死亡した。夜間であったため発見までかなり時間が経過した。 処理槽に外部流出防止設備を設置していなかったため。 三重県
1985-12-04 10:29:00 ヘキサンによる靴表面ふきとり中の火災 0 1 靴加工仕上場(15m2)内において,作業員が靴の仕上用にノルマルヘキサンを浸したウエスでふいていたところ,気化したノルマルヘキサンの蒸気が作業員のすぐ側に置いていた簡易灰皿(空瓶のふたで代用)上のたばこ火(当該作業員は喫煙しながら作業中であった)に引火し出火したもの。 ノルマルヘキサンを浸したウエスで靴表面をふき取り中,気化したノルマルヘキサンの蒸気がたばこ火に引火し出火したもの 大阪市
1986-11-07 10:46:00 中間実験室に設置の減圧蒸留釜からの燃焼事故 17 0 1 中間実験室2階に設置の減圧蒸留釜(容量100L)において,新薬の中間物質(通称エナミン体)を得るため,反応物の第2次晶出母液を同結晶のトルエン洗浄液を合わせ,減圧蒸留中(加熱蒸気50℃30mmHg)操作を誤り,蒸留温度が78℃以上となり,反応釜内の圧力が異常に上昇し内容物が分解を起こしてガス化し,反応釜の還流管の接続口から激しく噴出し,それに着火して出火したものと推定される。 第2次結晶晶出母液の減圧濃縮中,加熱操作が急激すぎたため異常反応が起こり熱分解したもの。 京都市
1987-03-06 21:56:00 排出バルブの流出先端部から発生した静電気火花による火災 807 0 0 ハイドロキノン誘導体製造中,脱水作業において結晶機より製品と溶媒の混合液結晶物を遠心分離機に移す作業を行っていた際,結晶機底部排出バルブの流出先端部付近より発火し,排出物に着火し火災となった。 当該作業において着火源となるような熱の使用がないため,発火の状況から見て,液が流出の際,結晶化時の攪拌における摩擦により発生した静電気が,トレー上において放電し発火したものと思われる。 埼玉県川口市
1987-06-17 11:13:00 製造所内,トルエンを用いて洗浄作業中の火災 300 0 1 塗料仕込工場内で,合成樹脂塗料を混合し製造するため,添加剤(チスビン・粉末)8.4kgとトルエン152kgとをステンレス製バットに入れ,添加剤を溶解し,タービンミキサーに入れた後,バットに付着した添加剤を洗浄しようと,トルエン約2Lを加え,ナイロン製タワシでバット内部をこすり洗っていたところ,突然バット内から炎が上り,あわてた作業者は,バットを倒し,このため,周囲ダンボールとう燃え移った。 ナイロン製タワシでステンレス製バットをこすり洗ったため,静電気が発生したもの。 東京都
1987-08-23 13:38:00 混合溶剤をタンクに仕込み中の火災 38 0 4 8月23日午前10時30分ごろから混合材B液(トルエン,エチルシクロヘキサン,ダイフロンソルベント)を657kg(ドラム4本)を仕込み,午後13時05分ごろから混合溶剤A液(シリコン,エアロジル,アルミナ,B液)をタンクマンホールに200メッシュ濾布をはった金枠をはめ込み,オープンドラムから18L缶ですくい入れ,2本目のドラムから数杯すくい入れたとき突然タンク内から音と共に火が吹き上げた。 18リットル缶で混合溶剤をナイロン濾布を通してタンク内に仕込み中,タンク内に発生した静電気により火花が発生したものと推定される。 埼玉県
1987-09-07 12:05:00 粘着テープ製造中の爆発火災 28056 0 1 9月7日12時5分頃,生産工場(一般取扱所)内の粘着テープ製造機により生産作業中,トルエンを含む離型剤(第4類第1石油類)の塗布部から出火。更に火災は離型剤が塗られたテープ面を瞬時に拡大し,次の工程である乾燥室に至り爆発を起こした。工場は半壊,粘着テープ製造機は破壊され,負傷者が1名(軽傷)発生した。 粘着テープ製造設備の塗布機の不調から原紙に波打ち現象が生じたため,生産時に発生する静電気が有効に除去されなかったことと,波打ち現象から原紙に基準以上の離型剤が塗布され,乾燥室内には排気能力を上まわる可燃性ガスが滞留した状況にあった。このことから,塗布部で発生した静電火花が気化したトルエンガスに引火。その火が離型剤の塗られた原紙面を伝い,次の工程である乾燥室内で爆発をおこしたものと推定される。 三重県名張市
1987-10-16 11:37:00 洗浄のため塗料攪拌機にシンナーを投入中静電気により出火 2 0 1 合成樹脂エナメル塗料を製造する工場内で,作業員(41才)が塗料の半製品(分散ベース)の製造に用いるペブルボールミル(原料分散機)の洗浄を行っていた。ペブルボールミル内にC精製と呼ばれる再生シンナー30kgを窒素ガスと共に入れ,洗浄を行うものであるが,この作業中又は作業終了後にペブルボールミル付近から炎が上がり,火災となったもの。 ペブルボールミルの洗浄作業を行うための溶剤流し込み中又は,作業終了後に,何らかの原因により発生した静電気火花が溶剤に引火したものと推定する。 東京都
1989-07-10 15:15:00 グラビア印刷機における印刷中,インキタンク附近で発生した火災 1257 3 5色グラビア印刷機において原紙3巻目を印刷中,5号機のインキタンク附近から炎が出ているのを作業中の従業員が発見し,外の2名の従業員とともに同機に設置されている二酸化炭素消火設備等にて消火を試みたが効果がなく,119番通報により出動した消防機関が消化活動に当たった結果,同印刷機1台及び作業場の庇等を焼損し,鎮火したものである。また,本火災で消火活動に当った従業員3名が煙により中毒症状を起こした。 5色グラビア印刷機(静電気除去装置のスイッチがOFF状態かつ,同装置の配線が断線)において印刷作業中,5号機の圧ローラーと印刷物の摩擦により静電気が発生し,その静電スパークがインキタンクの上部の圧ローラー附近のインキに引火し,拡大したものである。 京都府
1989-08-10 04:18:00 トルエンの蒸気に静電気火花が引火し爆発したもの 20000 塗工紙製造機の通常運転中の事故で,塗工剤(トルエンを含む第四類第1石油類)を塗布された「塗工紙」を乾燥する熱風乾燥炉内で爆発を起こし,更にその直後に電気ヒーター部付近の塗工紙から出火した。工場は半壊し,機械の一部も破壊された。 爆発直前に巻取機が不調を起こし,ラインスピードを巻取操作盤で徐々に落とした。巻取不調により塗工部で紙が蛇行,たるみ現象が生じた為塗工液の中に直接つかり,そのまま乾燥炉に送られ爆発下限界以上の濃度に達したトルエンベーパーに静電気火花が引火し爆発に至った。更に爆発により機械が停止したため電気ヒーター(表面温度約250℃)が塗工紙の同一箇所を加熱し出火した。 愛知県春日井市

事故時処理内容

事故時処理内容
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 465 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 水、底質
1984 92 10710 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA602: Toluene, Dichlorobenzene, 1,3 & 1,2 & 1,4
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1985 22 775 化学物質分析法開発調査報告書(昭和59年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、底質
1986 99 10748 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020A: AROMATIC VOLATILE ORGANICS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10884 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020: Aromatic Volatile Organics
1987 24 843 化学物質分析法開発調査報告書(昭和61年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、生物、底質
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2000 87 11265 底質調査方法(平成13年3月) 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法(平成13年3月) 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2003/12) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 144 11977 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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