化学物質詳細情報

ｐ－ジクロロベンゼン
chem_id:YOK00004
CAS RN®:106-46-7
化学物質名（和名）:ｐ－ジクロロベンゼン
化学物質名（英名）:P-DICHLOROBENZENE
分子式:C6H4CL2
示性式:(C6H4)CL2
SMILES:c(ccc(c1)Cl)(c1)Cl
RTECS:CZ4550000

構造式106-46-7

化学物質名（別名）

物質名称 出典
1,4-Dichlorobenzene Canadian Environmental Protection Act (CEPA) 他
p-ジクロロベンゼン 環境分析法（その他） 他
ジクロロベンゼン 経済産業省-製造輸入量 他
パラ―ジクロロベンゼン 水質汚濁防止法　事故時措置（指定物質）
Benzene, 1,4-dichloro- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
para-Dichlorobenzene EHCs 他
p-dichlorobenzene 環境分析法（その他） 他
1,4-ジクロロベンゼン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色の三斜晶系結晶 KIS-NET
臭気 強い臭気，鋭い刺激臭 KIS-NET
その他特徴 揮発性（昇華性） KIS-NET
分子量 147 147.01 KIS-NET
比重 1.45 1.45 KIS-NET
比重測定温度 20 20.5 deg C KIS-NET
蒸気密度 5.08 5.08 KIS-NET
水溶性 87.15 100 KIS-NET
水溶性測定温度 25 35 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧（25℃） 1.76 1.76 hPa KIS-NET
蒸気圧 0.6 1.8 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 30 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 3.37 3.39 KIS-NET
融点 53 54 deg C KIS-NET
沸点 173.4 174.12 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、炎、酸化剤にさらすと燃える可能性あり。 KIS-NET
引火点 65.6 65.6 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化剤と激しく反応し得る。 KIS-NET
代謝性 ウサギの経口投与実験によると主な尿中代謝物として２，５－ジクロロフェノールが検出されている。 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 3.39 3.39 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
中間物
合成樹脂
殺虫剤殺菌剤等

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-公共用水域） ｐ－ジクロロベンゼン LINK
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-地下水） ｐ－ジクロロベンゼン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 794 ｐ－ジクロロベンゼン LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 24 ｐ－ジクロロベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ ｐ－ジクロロベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） １，４－ジクロロベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ｐ－ジクロロベンゼン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 53 ｐ－ジクロロベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 140 パラ―ジクロロベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 181 ジクロロベンゼン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 p-ジクロロベンゼン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 パラ―ジクロロベンゼン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 111510 1336 0 39 250 403511 10149 20000000 20123034 kg/年
2002 全国 80855 3124 0 0 250 110721 1 18000000 18083980 kg/年
2003 全国 57631 123 0 0 290 150854 11 19050740 19108506 kg/年
2004 全国 56655 121 3 0 330 173040 0 17261165 17317944 kg/年
2005 全国 49834 108 0 0 310 254807 16763440 16813382 kg/年
2006 全国 44161 117 0 0 291 223624 11100 15624134 15679512 kg/年
2007 全国 32252 109 0 0 300 175060 83 7700 14801000 14841144 kg/年
2008 全国 32386 80 0 0 280 123150 86 7700 12715200 12755452 kg/年
2009 全国 31339 20 0 0 980 125730 80 11040 11925200 11967679 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 0 12 0 24 (0.3～3) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 15 0 75 (0.05～0.5) μg/g-wet
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 19 2 95 0.5 1.0 (0.3～3) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 19 1 95 0.03 0.03 (0.02～0.5) μg/g-dry
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 3 0 15 (0.01) μg/g-wet
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 10 0 50 (0.01) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.01) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 9 0 46 (0.01～0.02) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 1 2 7 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 4 2 20 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 10 0 50 (0.01～0.02) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 9 (0.01) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 4 4 20 0.01 0.02 (0.01) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 10 5 50 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 12 95 95 2.1 880 (1) ng/m3
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.01) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.01) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 12 1 60 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 2 10 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.01) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 12 2 60 0.02 0.02 (0.01) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.02 0.03 (0.01) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.01) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 12 5 60 0.01 0.05 (0.01) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 7 18 0 0 0.03 0.46 μg/L
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.02 0.03 (0.01) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 12 18 0 0 0.0012 0.0267 μg/g-dry
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 10 20 0 0 0.012 0.51 μg/L
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 20 0 0 0.00030 0.055 μg/g-dry
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.01) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 13 0 65 (0.01) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 8 22 0 0 0.062 1.83 μg/L
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 1 10 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 22 0 0 0.00058 0.032 μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 6 16 0 0 0.023 2.5 μg/L
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 13 16 0 0 0.0023 0.088 μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 5 0 25 (0.01) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 13 10 65 0.01 0.21 (0.01) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 8 18 0 0 0.009 1.15 μg/L
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.02 0.02 (0.01) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 10 18 0 0 0.00113 0.0728 μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 12 18 0 0 0.0035 0.18 μg/L
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 18 0 0 0.0019 0.15 μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 6 0 30 (0.01) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 14 6 70 0.01 0.06 (0.01) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 13 18 0 0 0.005 0.42 μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.01) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 18 0 0 0.00038 0.13 μg/g-dry
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 13 19 0 0 0.0076 1.0 μg/L
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 18 19 0 0 0.00035 0.15 μg/g-dry
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 6 0 30 (0.01) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 14 5 70 0.10 0.19 (0.01) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 9 17 0 0 0.027 0.28 μg/L
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 1 0 5 (0.01) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 17 0 0 0.00067 0.075 μg/g-dry
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 9 18 0 0 0.0051 0.44 μg/L
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 17 18 0 0 0.00098 0.12 μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 6 0 30 (0.01) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 14 2 70 0.01 0.01 (0.01) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 12 18 0 0 0.0067 0.1752 μg/L
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.01) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 18 0 0 0.0010 0.209 μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 12 18 0 0 0.0071 0.242 μg/L
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 17 18 0 0 0.00083 0.074 μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 11 18 0 0 0.0090 0.094 μg/L
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 17 18 0 0 0.0011 0.073 μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 6 0 30 (0.01) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 14 0 70 (0.01) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 14 15 36 43 160 17000 (130) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.01) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 18 0 0 0.0012 0.13 μg/g-dry
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 14 17 0 0 0.0025 0.036 μg/g-dry
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 16 20 0 0 0.00031 0.18 μg/g-dry
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 8 7 24 0.011 0.055 (0.010) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 1 33 <0.6 2.9 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 41 <0.06 0.36 <0.06 <0.06 検出下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 12 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 検出下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 7 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 検出下限値 0.06 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 4 <0.06 <0.06 <0.06 <0.06 検出下限値 0.06 μg/L
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 6 24 6 24 0.0069 0.044 (0.0065) μg/L
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 14 14 42 42 40 2700 (10) ng/m3
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 15 0 34 (0.017) μg/g-dry
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 7 15 <0.004 5 0.34 0.0070 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.004 <0.004 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 4 <0.004 0.006 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0041 ジクロロベンゼン 10000.00 100000.00
2004 化審法監視物質告示 25431 25431
2005 化審法監視物質告示 33393 33393
2006 化審法監視物質告示 41569 41569
2007 化審法監視物質告示 43090 43090
2008 化審法監視物質告示 39079 39079
2009 化審法監視物質告示 38324 38324

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ウサギ 経気道 TCL0 6 時間 800 800 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
7 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >6.5 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 2.2 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 7.1 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 5.6 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 2.5 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.32～0.56 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.10 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 2.2 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.6 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.4 ㎎/L
7 p-ジクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 0.9 ㎎/L
12 p-ジクロロベンゼン 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）最小影響濃度 魚類 LOEC 1.2 ㎎/L
12 p-ジクロロベンゼン 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）無影響濃度 魚類 NOEC 0.60 ㎎/L
17 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 5.4 ㎎/L
17 p-ジクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.83 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 IPCS EHC Chlorobenzenes other than hexachlorobenzene (EHC 128, 1991) - LINK
1994 EPA IRIS 1,4-Dichlorobenzene ( last_significant_revision : 1994/01/01) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 73/ 1999 - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO16 C LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO16 A LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0037 1,4-DICHLOROBENZENE (Date of Peer Review: November 2003) - LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.76 ｐ－ジクロロベンゼン （最終公開日 : 2005.11 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.76 ｐ－ジクロロベンゼン (公表・更新年月 : 2005/05) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0734-7 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 85 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#001 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.7 p-ジクロロベンゼン - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R36
EU 67/548/EEC Risk Phrases R50/53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S22
EU 67/548/EEC Safety Phrases S24/25
EU 67/548/EEC Safety Phrases S46

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-公共用水域） ｐ－ジクロロベンゼン 指針値 0.2mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-地下水） ｐ－ジクロロベンゼン 指針値 0.2mg/l以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） p-ジクロロベンゼン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） パラ―ジクロロベンゼン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 10.00 ppm ACGIH
OEL 10 ppm 日本産業衛生学会
OEL 60 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1975 8 405 化学物質環境調査分析方法（昭和50年度） ▲o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼンの分析法 水、生物、底質
1983 19 714 大気中化学物質分析法開発調査報告書（昭和57年度） ◯クロロベンゼン;o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼンの分析法 大気
1984 92 10709 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA601: Purgeable Halocarbons
1984 92 10710 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA602: Toluene, Dichlorobenzene, 1,3 & 1,2 & 1,4
1984 92 10720 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA612: Chlorinated Hydrocarbons
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10743 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8010: Halogenated Volatile Organics
1986 99 10748 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020A: AROMATIC VOLATILE ORGANICS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10756 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120A: CHLORINATED HYDROCARBONS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10884 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020: Aromatic Volatile Organics
1986 99 10889 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120: Chlorinated Hydrocarbons
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1988 95 10833 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
1999 36 1082 化学物質分析法開発調査報告書（その1）（平成10年度） ◯エチルベンゼン;1,1-ジクロロエタン;メチル-tert-ブチルエーテル;o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼン;1-ブロモ-3-クロロプロパンの分析法 大気
2000 87 11265 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2011 120 11676 化学物質分析法開発調査報告書（平成22年度）【修正追記版】 ◯o-ジクロロベンゼン他の分析法(GC/MS)【修正追記版】 水
2012 144 11977 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2014 129 11780 化学物質分析法開発調査報告書（平成25年度）【修正追記版】 ◯クロロベンゼン(別名:モノクロロベンゼン;塩化フェニル;塩化ベンゼン;クロルベンゾール;モノクロルベンゼン);m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;o-ジクロロベンゼンの分析法(GC/MS)(大気) 大気
2016 131 11833 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 ◯p-ジクロロベンゼン(別名:1,4-ジクロロベンゼン)の分析法(GC/MS)(水質・生物)【修正追記版】 生物、水
2016 131 11844 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 ◯p-ジクロロベンゼン(別名:1,4-ジクロロベンゼン)の分析法(GC/MS)(大気)【修正追記版】 大気
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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