化学物質詳細情報

クロロホルム
chem_id:YOK00001
CAS RN®:67-66-3
化学物質名（和名）:クロロホルム
化学物質名（英名）:CHLOROFORM
分子式:CHCL3
示性式:CHCL3
SMILES:C(Cl)(Cl)Cl
RTECS:FS9100000

構造式67-66-3

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Chloroform 環境分析法（大気） 他
クロロホルム 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
トリクロロメタン 環境分析法（その他） 他
トリクロロメタン(別名クロロホルム) JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト
Trichloromethane 環境分析法（その他） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色液体 KIS-NET
臭気 エーテル様臭気，特異な香気 KIS-NET
その他特徴 重い揮発性液体、味はかすかに甘い。 KIS-NET
分子量 119.37 119.39 KIS-NET
比重 1.48 1.49 KIS-NET
比重測定温度 15 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 4.12 4.36 KIS-NET
水溶性 7950 8220 KIS-NET
溶解度記述 水に難溶 KIS-NET
蒸気圧 100 159.6 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 10.4 20 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.94 1.97 KIS-NET
融点 -63.5 -63.2 deg C KIS-NET
沸点 61.26 61.26 deg C KIS-NET
燃焼性 高熱に曝露するとわずかに火災危険性を示す。不燃性 KIS-NET
混合危険性 激しく反応する。 KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 肺、消化管より速やかに吸収される。５００ｍｇ経口投与実験で４０～１２０分後に１７．８～６６．６％がクロロホルムとして呼気中に排出された。又７５～２１０分後に５０％が呼気中にＣＯ２として呼出された。 KIS-NET
光分解性 日光に長時間さらされると徐々に分解してホスゲンなどを生成する。 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解してＣｌ￣の有毒ガスを発する。 KIS-NET
光安定性　　　 不安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 1.97 1.97 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 1.98 1.98 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-公共用水域） クロロホルム LINK
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-地下水） クロロホルム LINK
環境基本法 環境基準 要監視項目（水質-生活環境項目-水生生物保全) クロロホルム LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 3 クロロホルム LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 161 クロロホルム LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ トリクロロメタン（別名クロロホルム） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） トリクロロメタン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） クロロホルム LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 8 クロロホルム LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 95 クロロホルム LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 127 クロロホルム LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第２０号 クロロホルム LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 クロロホルム LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 クロロホルム LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 クロロホルム LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 クロロホルム LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1783704 174368 0 0 16968 2331322 681661 19013 61039 2719786 kg/年
2002 全国 1617836 167528 0 0 17439 2331156 237512 19562 62910 2105347 kg/年
2003 全国 1293973 161681 0 0 14879 2380818 244630 17017 56755 1774056 kg/年
2004 全国 1062461 165824 0 0 7740 2597873 25065 15458 52327 1321134 kg/年
2005 全国 962952 141497 0 0 3596 2572743 45712 17968 61979 1230108 kg/年
2006 全国 799831 101115 0 0 3967 2250914 49359 16365 57798 1024468 kg/年
2007 全国 646293 105384 0 0 6411 2167255 28237 14588 52296 846798 kg/年
2008 全国 563965 43198 0 0 3306 2177983 23723 15436 57154 703476 kg/年
2009 全国 419922 37655 0 0 3825 2046146 26779 14871 55795 555021 kg/年
2010 全国 408789 34952 0 0 2734 2232843 30697 13813 53703 541955 kg/年
2011 全国 460874 29030 0 0 3277 2619426 82926 13682 52561 639071 kg/年
2012 全国 405160 30123 0 0 2406 2470502 46460 12886 49984 544613 kg/年
2013 全国 441112 31705 0 0 1785 2621708 29963 12387 48700 563868 kg/年
2014 全国 325094 26969 0 0 1210 2450598 37615 12241 48080 449999 kg/年
2015 全国 302004 29131 0 0 1597 2203058 53329 11686 46417 442567 kg/年
2016 全国 262258 27069 0 0 1851 2347159 54574 11036 43992 398928 kg/年
2017 全国 251882 28978 0 0 1713 2637009 35977 11057 44759 372653 kg/年
2018 全国 232600 32100 0 0 1251 2728822 31655 11442 45659 353454 kg/年
2019 全国 248482 36848 0 0 1398 2733310 30552 11337 45904 373123 kg/年
2020 全国 250113 24353 0 0 823 2555538 31589 11227 46608 363889 kg/年
2021 全国 339271 27035 0 0 340 2924616 33056 9302 44868 453532 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 3 7 6 18 0.01 0.118 (0.0002) ppm
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 5 12 21 60 1.4 70 (0.2～5) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 18 56 25 114 0.1 43 (0.08～1) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 20 79 86 395 0.09 17 (0.08～1) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 9 16 22 44 23 5000 (20～1,000) ng/m3
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 15 24 57 132 17 4600 (14～1,000) ng/m3
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 12 88 108 10 2200 (10～100) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 17 6 51 0.2 0.3 (0.1～1.3) μg/L
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（温） 7 7 14 15 130 3000 (5～1,000) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（寒） 6 7 13 15 110 3700 (5～1,000) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 17 0 51 (0.0008～0.03) μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 10 13 24 38 37 6900 (5～500) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 19 19 128 128 18 12000 (10) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 26 26 130 3200 (50) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 79 81 79 12000 (50) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 68 81 1.6 19 (1.5) μg/g-wet
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 21 21 136 136 37 5300 (10) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 9 21 27 160 1900 (100) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 8 7500 (5) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 58 81 1.7 20 (1.5) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 21 22 132 148 100 3200 (100) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 23 23 180 2400 (4) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 140 9200 (4) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 73 74 0.2 30 (0.2) μg/g-wet
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 27 27 107 108 50 3000 (50) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 9 24 27 77 2800 (70) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 75 81 110 3400 (100) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 8 9 55 81 1.6 19 (1.5) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 28 29 104 113 50 2800 (50) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 27 27 60 4400 (4) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 80 81 30 14000 (20) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 8 9 63 81 1.5 12.6 (1.5) μg/g-wet
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 27 29 98 113 53 7700 (50) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 9 32 36 68 22000 (50) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 9 72 81 83 94000 (15) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 60 81 1.5 20 (1.5) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 29 32 114 126 57 22000 (50) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 35 35 170 5000 (50) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 79 79 68 5700 (10) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 67 81 1.6 12 (1.5) μg/g-wet
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 33 34 122 134 80 5000 (50) ng/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 21 203 252 1329 0.090 2.7 0.55 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 4 50 48 314 0.11 0.41 0.24 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 13 72 156 504 0.083 3.3 0.83 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 38 325 456 2147 0.083 3.3 0.61 μg/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 33 33 60 11000 (44) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 150 18000 (10) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 9 9 65 81 1.6 14 (1.5) μg/g-wet
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 33 33 126 126 46 11000 (44) ng/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 154 216 1848 2244 0.041 16 0.53 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 51 384 533 0.030 0.87 0.32 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 55 70 660 753 0.034 7.0 0.61 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 241 337 2892 3530 0.030 16 0.52 μg/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 32 32 25 4600 (20) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 72 72 200 5600 (10) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 8 8 62 72 1.5 18 (1.5) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 31 31 121 121 25 4600 (20) ng/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 163 218 1957 2322 0.052 4.8 0.35 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 52 432 556 0.10 2.5 0.33 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 58 71 696 789 0.045 3.5 0.47 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 257 341 3085 3667 0.045 4.8 0.37 μg/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 30 30 120 17000 (20) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 72 72 150 23000 (10) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 8 8 58 72 1.6 52 (1.5) μg/g-wet
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 30 30 116 116 69 17200 (20) ng/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 174 222 2088 2434 0.060 4.7 0.31 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 55 492 598 0.098 1.8 0.31 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 59 69 708 778 0.092 4.2 0.51 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 274 346 3288 3810 0.060 4.7 0.35 μg/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 7 7 27 28 130 6500 (10) ng/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 7 7 62 63 21 12000 (10) ng/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 7 7 55 63 1.5 16 (1.5) μg/g-wet
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 30 30 118 119 30 6500 (10) ng/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 174 228 2089 2457 0.056 3.1 0.26 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 53 492 590 0.046 1.3 0.26 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 51 69 612 732 0.083 2.4 0.39 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 266 350 3193 3779 0.046 3.1 0.28 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 196 227 2352 2540 0.039 2.0 0.27 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 54 56 648 663 0.050 1.4 0.23 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 59 71 708 779 0.059 4.2 0.39 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 309 354 3708 3982 0.039 4.2 0.28 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 216 235 2592 2727 0.027 1.1 0.22 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 63 684 750 0.042 0.98 0.22 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 68 73 816 836 0.063 2.3 0.34 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 341 371 4092 4313 0.027 2.3 0.25 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 203 229 2436 2627 0.069 1.7 0.24 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 59 65 708 763 0.097 1.3 0.25 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 66 72 792 849 0.082 1.8 0.34 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 328 366 3936 4239 0.069 1.8 0.26 μg/m3
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 8 41 <0.2 1.1 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 7 33 <0.6 4.1 0.64 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 12 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 1 7 <0.6 0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 4 <0.2 0.3 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 220 249 2640 2819 0.032 39 0.37 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 71 75 852 879 0.040 0.74 0.22 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 78 900 925 0.054 3.5 0.33 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 366 402 4392 4623 0.032 39 0.33 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 216 248 2592 2821 0.0060 1.0 0.20 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 72 77 864 899 0.067 0.73 0.21 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 77 900 915 0.077 3.0 0.31 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 363 402 4356 4635 0.0060 3.0 0.23 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 221 247 2652 2837 0.0060 1.3 0.19 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 71 81 852 932 0.086 0.60 0.19 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 85 936 1002 0.052 1.9 0.27 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 370 413 4440 4771 0.0060 1.9 0.21 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 243 2628 2797 0.0060 1.4 0.20 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 69 77 828 888 0.051 1.7 0.22 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 79 81 948 965 0.089 1.1 0.25 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 367 401 4404 4650 0.0060 1.7 0.22 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 243 2628 2796 0.0060 3.5 0.19 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 66 75 792 866 0.065 0.94 0.20 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 76 83 912 988 0.085 1.9 0.25 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 361 401 4332 4650 0.0060 3.5 0.21 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 209 239 2508 2730 0.0060 1.5 0.17 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 66 76 792 875 0.039 1.1 0.19 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 84 936 991 0.021 1.0 0.24 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 353 399 4236 4596 0.0060 1.5 0.19 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 201 232 2412 2611 0.048 0.57 0.19 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 64 74 768 834 0.046 0.67 0.19 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 80 876 930 0.047 1.5 0.28 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 338 386 4056 4375 0.046 1.5 0.21 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 201 231 2412 2623 0.018 1.9 0.18 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 63 73 756 834 0.081 0.60 0.19 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 70 79 840 922 0.068 1.3 0.26 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 334 383 4008 4379 0.018 1.9 0.20 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 205 228 2460 2598 0.044 0.77 0.18 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 65 74 780 835 0.091 0.75 0.20 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 81 944 972 0.041 2.0 0.28 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 348 383 4184 4405 0.041 2.0 0.21 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 238 269 2856 3060 0.037 1.9 0.22 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 53 58 636 666 0.064 0.40 0.18 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.12 0.20 0.17 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 53 54 636 647 0.064 1.6 0.32 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 347 384 4164 4409 0.037 1.9 0.23 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 230 272 2760 3031 0.0090 1.1 0.22 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 54 65 648 738 0.10 0.52 0.24 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.11 0.20 0.15 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 50 53 600 615 0.12 4.8 0.44 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 337 393 4044 4420 0.0090 4.8 0.26 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 235 269 2820 3035 0.042 1.1 0.21 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 54 63 649 722 0.068 0.88 0.24 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.076 0.43 0.20 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 49 564 577 0.10 3.2 0.35 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 339 384 4069 4370 0.042 3.2 0.23 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 239 270 2868 3061 0.056 0.71 0.23 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 60 67 720 762 0.12 0.85 0.25 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.17 0.43 0.31 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 43 46 516 531 0.12 3.2 0.37 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 345 386 4140 4390 0.056 3.2 0.25 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 240 270 2880 3087 0.016 3.2 0.23 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 58 64 696 733 0.065 1.1 0.23 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 0.16 0.50 0.27 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 38 41 456 471 0.11 2.9 0.39 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 340 379 4080 4339 0.016 3.2 0.25 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 235 267 2821 3043 0.011 1.3 0.21 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 64 684 739 0.12 1.2 0.21 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.20 0.82 0.51 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 40 41 480 482 0.096 1.3 0.28 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 334 374 4009 4288 0.011 1.3 0.22 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 244 270 2928 3081 0.0040 13 0.27 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 59 65 708 743 0.076 0.58 0.18 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.20 0.37 0.30 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 31 34 372 375 0.15 3.2 0.42 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 337 372 4044 4235 0.0040 13 0.27 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 248 270 2976 3100 0.024 10 0.24 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 56 62 672 703 0.11 0.42 0.19 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 0.12 1.0 0.37 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 34 35 408 410 0.10 6.0 0.47 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 342 371 4104 4261 0.024 10 0.25 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
1987 化審法監視物質告示 59555.2 59555.2
1988 化審法監視物質告示 71087.6 71087.6
1989 化審法監視物質告示 66458.6 66458.6
1990 化審法監視物質告示 66023.3 66023.3
1991 化審法監視物質告示 74732.2 74732.2
1992 化審法監視物質告示 80402.2 80402.2
1993 化審法監視物質告示 63353.2 63353.2
1994 化審法監視物質告示 74761.7 74761.7
1995 化審法監視物質告示 82583 82583
1996 化審法監視物質告示 86738 86738
1997 化審法監視物質告示 84661 84661
1998 化審法監視物質告示 88065 88065
1999 化審法監視物質告示 94691 94691
2000 化審法監視物質告示 100549 100549
2001 化審法監視物質告示 80005 80005
2002 化審法監視物質告示 66905 66905
2003 化審法監視物質告示 53883 53883
2004 化審法監視物質告示 52751 52751
2005 化審法監視物質告示 20972 20972
2006 化審法監視物質告示 56470 56470
2007 化審法監視物質告示 49985 49985
2008 化審法監視物質告示 42912 42912
2009 化審法監視物質告示 55599 55599

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 8000 8000 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS B2 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
18 クロロホルム 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >110 ㎎/L
18 クロロホルム 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）最小影響濃度 魚類 LOEC 5.7 ㎎/L
18 クロロホルム 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）無影響濃度 魚類 NOEC 2.6 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1994 IPCS EHC Chloroform (EHC 163, 1994) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 73/ 1999 - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0027 CHLOROFORM (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2001 EPA IRIS Chloroform ( last_significant_revision : 2001/10/19) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO7 A LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO7 B LINK
2004 IPCS CICADS (CICADS 58, 2004) - LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.16 クロロホルム （最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-26492-2 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 54 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 ECB EU_RAR ECB#047 / Priority List#2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.16 クロロホルム (公表・更新年月 : 2008/03) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.15 クロロホルム - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R22
EU 67/548/EEC Risk Phrases R38
EU 67/548/EEC Risk Phrases R40
EU 67/548/EEC Risk Phrases R48/20/22
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 河川及び湖沼 生物A 0.7mg／l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 海域 生物A 0.8mg／l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-公共用水域） クロロホルム 指針値 0.06mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-地下水） クロロホルム 指針値 0.06mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 河川及び湖沼 生物特A 0.006mg／l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 河川及び湖沼 生物特B 3mg／l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 海域 生物特A 0.8mg／l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（生活環境項目-水生生物保全） クロロホルム 指針値 河川及び湖沼 生物B 3mg／l以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） クロロホルム 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） クロロホルム 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
大気汚染防止法 指針 クロロホルム 年平均値 18μｇ／ｍ３ 以下 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） クロロホルム 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水道水質基準 水質基準 クロロホルム 0.06mg/L以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 10.00 ppm ACGIH
OEL 3 ppm 日本産業衛生学会
OEL 14.7 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-Y
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1993-01-29 17:05:00 薬品の試作工程における爆発 1300 0 0 薬品の試作工程中に反応釜が爆発し、上蓋（約８０ｋｇ）がスレート屋根を突き破り吹き飛んだもので、爆風により付属設備、屋根、壁、窓等が破損したものである。 製造工程は５工程からなっており、事故は３工程目で発生した。前２工程は別のタンクで行っているが、撹拌機の羽が破損したため、工程終了後原材料の分析を行った。その結果多少の不純物が見られたが許容範囲と判断し、３工程目の作業を１月２８日から開始した。事故当日も工程途中で、１６時頃機器を停止しており、２工程における不純物が何らかの化学反応を起こし、異常反応が発生したものと推定される。 岡山県柵原町

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 404 化学物質環境調査分析方法（昭和49年度） ▲四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 水
1975 8 419 化学物質環境調査分析方法（昭和50年度） ▲四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 水、生物、底質
1981 14 651 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 14 652 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 15 653 大気中化学物質分析法の検討（昭和56年度） ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 16 654 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度）-大阪府 ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1983 19 710 大気中化学物質分析法開発調査報告書（昭和57年度） ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1984 92 10709 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA601: Purgeable Halocarbons
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1984 92 10774 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA1624B: Volatile Organic Compounds - Isotope Dilution
1986 99 10743 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8010: Halogenated Volatile Organics
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1988 95 10833 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water
1991 28 949 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1992 29 964 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ◯トリクロロメタンの分析法 食品
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/02） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
1998 35 1067 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2000 87 11265 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2001 38 1112 化学物質分析法開発調査報告書（平成12年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタン;1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 144 11977 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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