化学物質詳細情報
ｏ－キシレン
chem_id:YGT00021
CAS RN®:95-47-6
化学物質名（和名）:ｏ－キシレン
化学物質名（英名）:O-XYLENE
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化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| o-キシレン | 環境分析法（その他） 他 |
| オルトキシレン | 毒物及び劇物取締法（毒劇法） |
| キシレン | 経済産業省-製造輸入量 |
| キシレン(o-) | 水道法 要検討項目 |
| キシレン(o-体) | NEDO-有害性評価書 NITE&CERI |
| o-xylene | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| Xylene | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色の液体，透明 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 芳香族炭化水素特有の臭い | KIS-NET | |||
| 分子量 | 106.18 | 106.18 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.88 | 0.88 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 水溶性 | 175 | 179 | KIS-NET | ||
| 水溶性測定温度 | 20 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 水に不溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 5 | 10 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 20 | 32.11 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 2.77 | 3.12 | KIS-NET | ||
| 融点 | -25.5 | -25.2 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 144.4 | 144.4 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 熱又は火炎にさらすと発火の危険性あり。蒸気の形で熱又は火炎にさらすとわずかながら爆発の可能性あり。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 464 | 464 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 17 | 17 | deg C | KIS-NET | |
| 爆発範囲 | 1 | 1 | % | KIS-NET | |
| 熱分解性 | 加熱すると分解し刺激性の煙とガスを発生 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良好 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 2.77 | 2.77 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
| 中間物 |
| 希釈剤 |
環境基準
該当データがありません。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | ｏ－キシレン | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（生態影響） | ｏ－キシレン | LINK | |
| 毒劇法 | 劇物_指定令 | 第２条第２２号の３ | オルトキシレン | LINK |
| 水道法 | 要検討項目 | キシレン | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1977 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 1 | 0 | 3 | (2) | μg/L | |||||
| 1977 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 1 | 0 | 3 | (0.004) | μg/g-dry | |||||
| 1985 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 1 | 7 | 1 | 21 | 0.021 | 0.021 | (0.02) | μg/L | |||
| 1985 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 1 | 7 | 1 | 21 | 0.0011 | 0.0011 | (0.0006) | μg/g-dry | |||
| 1986 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 魚類 | 16 | 42 | 41 | 137 | 0.0008 | 0.005 | (0.0008) | μg/g-wet | |||
| 1986 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 6 | 46 | 12 | 137 | 0.04 | 1.2 | (0.03) | μg/L | |||
| 1986 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 12 | 37 | 24 | 111 | 0.0005 | 0.0070 | (0.0005) | μg/g-dry | |||
| 1998 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 14 | 14 | 42 | 42 | 330 | 9500 | (60) | ng/m3 | |||
| 2016 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 1 | 32 | 1 | 32 | 0.020 | 0.020 | (0.0097) | μg/L | |||
| 2016 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 生物 | 1 | 12 | 1 | 35 | 0.0039 | 0.0039 | (0.0021) | μg/g-wet | |||
| 2018 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 0 | 21 | <0.05 | <0.05 | <0.05 | <0.05 | 定量下限値 0.05 | μg/L | |||
| 2018 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 0 | 8 | <0.05 | <0.05 | <0.05 | <0.05 | 定量下限値 0.05 | μg/L | |||
| 2018 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 1 | 18 | <0.05 | 1.4 | 0.10 | <0.05 | 定量下限値 0.05 | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 3-0003 | キシレン | 100000.00 | 1000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LCL0 | 12 | 時間 | 6125 | 6125 | ppm |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| ACGIH | A4 | 発がん性物質として分類できない物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
| 年度 | 物質名 | 試験種別 | 生物種 | エンドポイント | 結果 | 単位 | 備考 |
| 1996 | o-キシレン | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | 0.80 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 0.73 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | 25 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 21 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | 1.1 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | 0.94 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 | 甲殻類 | NOEC | 0.63 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | 7.4 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | 9.0 | ㎎/L | |
| 1996 | o-キシレン | 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 | 魚類 | NOEC | 2.0 | ㎎/L |
注釈
*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた
*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値
*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ
タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果
*4 参考値
*5 追加試験結果
*6 pH調整有り
*7 設定濃度に基づく毒性値
*8 実測濃度に基づく毒性値
*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値
*10 変態速度より求めた毒性値
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 生態リスク NO9 | B | 「キシレン」として | LINK |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 健康リスク NO9 | B | 「キシレン」として | LINK |
| 2002 | IPCS | ICSC | ICSC:0084 o-XYLENE (Date of Peer Review: August 2002) | - | LINK | |
| 2005 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.62 キシレン （最終公開日 : 2005.09 / 評価指針Version : 1) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2008 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.62 キシレン (公表・更新年月 : 2008/03) | - | LINK | |
| 2010 | NEDO | 詳細リスク評価書 （独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.25 キシレン | - | LINK | |
| 2012 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 10巻 生態リスク(追加) NO1 | B1 | 「キシレン」として | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 水道水質基準 要検討項目 | キシレン | 目標値 0.4mg/L | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 100.00 | ppm | ACGIH |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1969-10-13 | 14:45:00 | ＢＴＸプラント活性白土塔火災 | 1090 | ＢＴＸプラントの活性白土塔で，白土が劣化したので入替え作業を開始した。塔のスチームパージ完了後，孔径１８インチのボトムマンホールを開放したところ，空気が流入し，塔内に生成していた硫化鉄が発火し，白土表面のカーボン状油が燃えた。Ｎ２ガスパージを行ったが，ガス量が多くて白土が多量に噴出して火災が広がった。１?２分で鎮火した。 | 他の装置の活性白土塔と同じ操作であり，これまでは事故が発生していないので，今回も危険はないと判断して作業したので発火した。プロセスガス中のＨ２Ｓが低濃度なので硫化鉄が生成すると考えなかった。 | 徳山・新南陽 | ||
| 1969-12-19 | 07:35:00 | キシレン分離加熱炉漏洩火災 | 定常運転中，加熱炉より出火。緊急停止後，フランジ増締め，再スタート。再び加熱炉上部より出火。 | 補修，点検不良 | 水島コンビナート | |||
| 1971-08-10 | 17:54:00 | ＢＴＸ加熱炉火災（ウルトラホーマ） | ＢＴＸ第３製造装置のウルトラホーマ加熱炉プレヒータチューブのキーベンドのプラグがゆるんでいたため，内容物が漏洩出火した。 | 点検が十分でなかった。プラグを十分にしめていなかった。 | 川崎・横浜コンビナート | |||
| 1975-02-02 | 10:15:00 | キシレン分離加熱炉噴出火災 | 375 | 4 | 定修前のスローダウン中，エチルベンゼン塔加熱炉の煙突より黒煙。緊急停止に入ったが，黒煙消えず，加熱管破損と推定。覗き窓から炉内を監視中，熱風が噴出して被災。 | 材質不良，教育不足，連絡不十分 | 水島コンビナート | |
| 1978-06-15 | 05:21:00 | ＢＴＸ装置加熱炉 | 20000 | ＢＴＸ装置の熱油循環加熱炉において，加熱管内の油の偏流等によって過熱され，クリープ破断をおこし，漏洩した油によって加熱炉火災となった。 | 加熱炉出口温度の印字記録が異常高温を指示したが，作業者は計器故障と誤判断し，燃焼を続行した。各パスに流量計が設置されていなかったので，ペーパーロック現象が起きても早期に発見できなかった。 | 堺泉北コンビナート | ||
| 1979-04-04 | 14:55:00 | ＢＴＸプラントコアレッサー火災 | 1 | ＢＴＸプラントのコアレッサー（水分離器）の清掃作業で，水洗のため下部のプロー弁を開いた。スケールやパッドから滲み出したガスがプロー弁より流出し，溶接作業の火花で引火燃焼した。 | 溶接作業をするとき引火性の物が無いと判断した。作業基準が不備であった。 | 四日市コンビナート |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 泡 |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1977 | 9 | 465 | 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） | ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 | 水、底質 |
| 1985 | 22 | 775 | 化学物質分析法開発調査報告書（昭和59年度） | ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 | 水、底質 |
| 1986 | 99 | 10748 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8020A: AROMATIC VOLATILE ORGANICS BY GAS CHROMATOGRAPHY | |
| 1986 | 99 | 10749 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE | |
| 1986 | 99 | 10760 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE | |
| 1987 | 24 | 843 | 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） | ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 | 水、生物、底質 |
| 1988 | 95 | 10726 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) | EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound | |
| 1988 | 95 | 10733 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) | EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS | |
| 1995 | 98 | 10725 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) | EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap | |
| 1995 | 98 | 10734 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) | EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS | |
| 1998 | 35 | 1068 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 | ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 | 大気 |
| 2016 | 131 | 11831 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 | ◯キシレン(別名:キシロール;メチルトルエン);エチルベンゼン(別名:エチルベンゾール)の分析法(GC/MS)(水質・生物)【修正追記版】 | 生物、水 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。