化学物質詳細情報

2-プロピン-1-オール
chem_id:TKY00199
CAS RN®:107-19-7
化学物質名(和名):2-プロピン-1-オール
化学物質名(英名):2-PROPYNE-1-OL
分子式:C3H4O
示性式:HCCCH2OH
SMILES:OCC#C
RTECS:UK5075000

構造式107-19-7

化学物質名(別名)

物質名称 出典
2-プロピン-1-オール 環境分析法(その他) 他
2-propyn-1-ol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
2-PROPYNE-1-OL KIS-NET
prop-2-yn-1-ol 経済産業省-製造輸入量
Propargyl alcohol ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 揮発性の液体 KIS-NET
臭気 ゼラニユーム臭 KIS-NET
分子量 56.06 56.07 KIS-NET
比重 0.94 0.97 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.93 1.93 KIS-NET
溶解度記述 水に易溶 KIS-NET
蒸気圧 11.6 11.6 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
融点 -51.8 -48 deg C KIS-NET
沸点 113.6 115 deg C KIS-NET
燃焼性 熱や炎に曝すと発火危険性がある。発火し得る。 KIS-NET
引火点 33 33 deg C KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し刺激性の煙やガスを発する。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
中間物
洗剤等
殺虫剤殺菌剤等
その他有機化学製品

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) プロパ-2-イン-1-オール(別名2-プロピン-1-オール) LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第二種指定化学物質(改正前) 65 二―プロピン―一―オール LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 379 二―プロピン―一―オール LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 2-プロピン-1-オール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 161 0 0 0 5 2119 161 kg/年
2011 全国 13 0 0 0 4 517 4 17 kg/年
2012 全国 26 0 0 0 4 1213 4 30 kg/年
2013 全国 43 0 0 0 4 1539 4 46 kg/年
2014 全国 31 0 0 0 5 945 4 35 kg/年
2015 全国 30 0 0 0 4 771 5 35 kg/年
2016 全国 48 0 0 0 4 1077 4 52 kg/年
2017 全国 40 0 0 0 5 1495 4 44 kg/年
2018 全国 49 0 0 0 5 220959 5 54 kg/年
2019 全国 31 0 0 0 5 339 5 36 kg/年
2020 全国 31 0 0 0 5 95345 5 36 kg/年
2021 全国 31 0 0 0 5 15 5 36 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0272 2-プロピン-1-オール 10.00 100.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 EPA IRIS Propargyl alcohol ( last_significant_revision : 1990/11/01) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0673 PROPARGYL ALCOHOL (Date of Peer Review: November 1997) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0954-4 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) 2-プロピン-1-オール 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1995 32 1007 化学物質分析法開発調査報告書(平成6年度) ●2-プロペン-1-オール;n-ブタノール;1-プロパノール;2-プロパノール;s-ブタノール;t-ブタノール;エチレンクロロヒドリン;2-プロピン-1-オールの分析法 水、底質

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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