化学物質詳細情報

６－ブチルハイドロペルオキシド

chem_id:TKY00193

CAS RN®:75-91-2

化学物質名（和名）:６－ブチルハイドロペルオキシド

化学物質名（英名）:6-BUTYLHYDROPEROXIDE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
6-ブチルハイドロペルオキシド KIS-NET
tert-ブチル=ヒドロペルオキシド 環境省-化学物質の生態影響試験 他
tert-ブチルヒドロペルオキシド 化審法 既存点検 分解性蓄積性
ターシャリ-ブチル=ヒドロペルオキシド 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後）
6-BUTYLHYDROPEROXIDE KIS-NET
Hydroperoxide, tert-butyl- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
tert-butyl hydroperoxide European Union Risk Assessment Report（EU_RAR） 他
tert-BUTYL HYDROPEROXIDE (70 % AQUEOUS SOLUTION) ICSC（International Chemical Safety Cards）
tert-Butylhydroperoxide JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 水と同様な無色透明な液体 KIS-NET
その他特徴 工業製品は約７０％水溶液である KIS-NET
分子量 90.12 90.14 KIS-NET
比重 0.86 0.89 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.07 KIS-NET
溶解度記述 水に微溶 KIS-NET
蒸気圧 20 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 35 deg C KIS-NET
融点 -8 deg C KIS-NET
燃焼性 熱，炎に曝すと又還元性物質との反応によりきわめて危険な火災を起こす。中等度の爆発性あり。蒸留中に爆発しうる KIS-NET
引火点 26.7 26.7 deg C KIS-NET
混合危険性 還元作用のある物質との反応により危険な火災を起こす KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 159 ｔｅｒｔ－ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 384 ｔｅｒｔ－ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ tert－ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ｔｅｒｔ－ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ｔｅｒｔ－ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第二種指定化学物質（改正前） 62 ターシャリ―ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 366 ターシャリ―ブチル＝ヒドロペルオキシド LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 tert-ブチル=ヒドロペルオキシド LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 606 27 0 0 2 209 633 kg/年
2011 全国 499 21 0 0 2 239 520 kg/年
2012 全国 493 2 0 0 3 340 2 498 kg/年
2013 全国 553 2 0 0 4 355 3 558 kg/年
2014 全国 553 2 0 0 3 291 4 558 kg/年
2015 全国 523 2 0 0 3 8803 3 527 kg/年
2016 全国 583 1 0 0 3 10172 3 587 kg/年
2017 全国 572 2 0 0 3 31245 3 576 kg/年
2018 全国 523 1 0 0 2 42110 3 527 kg/年
2019 全国 516 1 0 0 2 48106 2 520 kg/年
2020 全国 493 0 0 0 0 23065 2 495 kg/年
2021 全国 524 0 0 0 0 59055 524 kg/年
2022 全国 501 0 0 0 0 37055 0 0 0 0 501 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 5165 5165
2001 化審法監視物質告示 5264 5264
2002 化審法監視物質告示 5222 5222
2003 化審法監視物質告示 6739 6739
2004 化審法監視物質告示 6027 6027
2005 化審法監視物質告示 5069 5069
2006 化審法監視物質告示 5687 5687
2007 化審法監視物質告示 5341 5341
2008 化審法監視物質告示 4599 4599
2009 化審法監視物質告示 4918 4918

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LDL0 4 時間 500 500 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LDL0 4 時間 350 350 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
2009 tert-ブチル＝ヒドロペルオキシド 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 1.1 ㎎/L
2009 tert-ブチル＝ヒドロペルオキシド 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.14 ㎎/L
2009 tert-ブチル＝ヒドロペルオキシド ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 14 ㎎/L
2009 tert-ブチル＝ヒドロペルオキシド 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 94 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1999 IPCS ICSC ICSC:0842 tert-BUTYL HYDROPEROXIDE (70 % AQUEOUS SOLUTION) (Date of Peer Review: October 1999) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#319 / Priority List#3 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） tert-ブチル=ヒドロペルオキシド 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

該当データがありません。

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