化学物質詳細情報

t-ブチルヒドロキシアニソール
chem_id:TKY00192
CAS RN®:25013-16-5
化学物質名(和名):t-ブチルヒドロキシアニソール
化学物質名(英名):T-BUTYLHYDROXYANISOL
分子式:C11H16O2
示性式:CH3O(C6H3)OH(C(CH3)3)
SMILES:COc1ccc(O)c(c1)C(C)(C)C
RTECS:SL1945000

構造式25013-16-5

化学物質名(別名)

物質名称 出典
tert-ブチル-4-ヒドロキシ-アニソール 化審法 既存点検 分解性蓄積性
tert-ブチル-4-メトキシフェノール 化審法第3種監視化学物質(平成21年改正以前) 他
t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 環境省-化学物質の生態影響試験 他
t-ブチルヒドロキシアニソール KIS-NET 他
ブチルヒドロキシアニソール 食品衛生法(ポジティブリスト)
ブチルヒドロキシアニソール(異性体混合物) NEDO-有害性評価書 NITE&CERI
ブチルヒドロキシアニソール(別名:BHA) 大気汚染防止法 有害大気汚染物質
ブチルヒドロキシアニソ-ル(別名BHA) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
二―ターシャリ―ブチル―四―メトキシフェノール及び三―ターシャリ―ブチル―四―メトキシフェノールの混合物 PRTR 対象物質選定基準
Butylated Hydroxyanisole (BHA) NTP(米国毒性プログラム)
Butylated hydroxyanisole(BHA) 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)
BUTYLHYDROXYANISOL 食品衛生法(ポジティブリスト)
butylhydroxyanisole;BHA 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
t-butylhydroxyanisol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色または微黄褐色の結晶か塊,または白色結晶性粉末 KIS-NET
臭気 わずかに特異な臭気 KIS-NET
その他特徴 刺激性の味 KIS-NET
分子量 180.25 180.27 KIS-NET
溶解度記述 難溶 KIS-NET
融点 47 56 deg C KIS-NET
沸点 200 200 deg C KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、刺激性ガスを発生 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 995 tert-ブチル-4-メトキシフェノール LINK
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質(改正前) 141 tert-ブチル-4-メトキシフェノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 4-メトキシ-tert-ブチルフェノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 365 ブチルヒドロキシアニソール(別名BHA) LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 ブチルヒドロキシアニソール LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ブチルヒドロキシアニソール(別名:BHA) LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 740 0 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 1100 0 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 890 0 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 540 0 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 780 0 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 1100 0 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 1300 0 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 350 0 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 0 0 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 5.2 ㎎/L
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.25 ㎎/L
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 1.9 ㎎/L
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.25 ㎎/L
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 2.3 ㎎/L
17 t-ブチル-p-ヒドロキシアニソール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 5.8 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 40, Suppl. 7/ 1987 - LINK
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 40 - LINK
2009 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.302 ブチルヒドロキシアニソール(別名BHA) (公表・更新年月 : 2009/03) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) ブチルヒドロキシアニソール 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ブチルヒドロキシアニソール(別名:BHA) 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1979 11 526 化学物質分析法開発調査報告書(昭和54年度) ▲t-ブチルヒドロキシアニソール;2,5-ジ-t-ブチルヒドロキノンの分析法 水、底質

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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