化学物質詳細情報

4-ビニルシクロヘキセン
chem_id:TKY00173
CAS RN®:100-40-3
化学物質名(和名):4-ビニルシクロヘキセン
化学物質名(英名):4-VINYLCYCLOHEXENE
分子式:C8H12
示性式:C6H9CH=CH2
SMILES:C(=CCCC1C=C)C1
RTECS:GW6650000

構造式100-40-3

化学物質名(別名)

物質名称 出典
4-ビニル-1-シクロヘキセン 環境分析法(大気) 他
4-ビニルシクロヘキセン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
4-Vinyl cyclohexene ACGIH許容濃度
4-vinyl-1-cyclohexene 環境分析法(大気) 他
4-Vinylcyclohexene KIS-NET 他
シクロヘキセニルエチレン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 液体 KIS-NET
分子量 108.18 108.2 KIS-NET
比重 0.83 KIS-NET
比重測定温度 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.76 KIS-NET
蒸気圧 25.8 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 38 deg C KIS-NET
融点 -109 deg C KIS-NET
沸点 128 deg C KIS-NET
燃焼性 熱,炎,酸化物に曝すと火災の危険性有り。 KIS-NET
発火点 269.4 269.4 deg C KIS-NET
引火点 15.6 15.6 deg C KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 425 4-ビニル-1-シクロヘキセン LINK
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質(改正前) 126 4-ビニル-1-シクロヘキセン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 4-ビニル-1-シクロヘキセン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) 4-ビニル-1-シクロヘキセン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 255 四―ビニル―一―シクロヘキセン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 337 四―ビニル―一―シクロヘキセン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 4-ビニル-1-シクロヘキセン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1870 30 0 0 0 24000 1900 kg/年
2002 全国 3160 32 0 0 0 21000 3192 kg/年
2003 全国 7530 38 0 0 0 21000 7568 kg/年
2004 全国 7160 38 0 0 0 23000 7198 kg/年
2005 全国 6182 43 0 0 0 22000 6225 kg/年
2006 全国 16300 11 0 0 0 31000 16311 kg/年
2007 全国 9406 33 0 0 0 33000 9439 kg/年
2008 全国 9211 2 0 0 0 157000 9213 kg/年
2009 全国 10150 28 0 0 0 204000 10178 kg/年
2010 全国 7140 68 0 0 0 181000 7208 kg/年
2011 全国 3951 57 0 0 0 184000 4008 kg/年
2012 全国 2572 44 0 0 0 164048 2616 kg/年
2013 全国 2444 50 0 0 0 187730 2494 kg/年
2014 全国 1848 63 0 0 0 187380 1911 kg/年
2015 全国 1283 42 0 0 0 143891 1325 kg/年
2016 全国 807 4 0 0 0 115190 811 kg/年
2017 全国 561 44 0 0 0 157840 605 kg/年
2018 全国 847 54 0 0 0 216440 901 kg/年
2019 全国 1157 40 0 0 0 154201 1197 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2011 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 0 9 0 27 (29) ng/m3
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 18 0 18 (0.047) μg/L

注釈

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点のみを対象とし、全国・都道府県レベルでその年平均値から、最大、最小、平均値を算出しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、平成15年度から平成20年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 平成21年度以降のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 平成29年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準をを超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2000 化審法監視物質告示 424 424
2001 化審法監視物質告示 242 242
2002 化審法監視物質告示 460 460
2003 化審法監視物質告示 424 424
2004 化審法監視物質告示 421 421
2005 化審法監視物質告示 504 504
2006 化審法監視物質告示 422 935970
2007 化審法監視物質告示 566 1065959
2008 化審法監視物質告示 561 835979
2009 化審法監視物質告示 246 246

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 8000 8000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 2 103 103 g/kg
急性・慢性毒性 マウス 経口 TDL0 2 206 206 g/kg
急性・慢性毒性 マウス 経皮 TDL0 54 16 16 g/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >4.1 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 2.2 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >14 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 7.7 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 1.9 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.92 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.23 ㎎/L
12 4-ビニル-1-シクロヘキセン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 4.6 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1994 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60/ 1994 - LINK
1995 IPCS ICSC ICSC:1177 4-VINYLCYCLOHEXENE (Date of Peer Review: October 1995) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2007 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.118 4-ビニル-1-シクロヘキセン (公表・更新年月 : 2007/03) - LINK
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.118 4-ビニル-1-シクロヘキセン (最終公開日 : 2008.08 / 評価指針Version : 2) - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 生態リスク NO15 C LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 健康リスク NO15 C LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) 4-ビニル-1-シクロヘキセン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.10 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2011 120 11683 化学物質分析法開発調査報告書(平成22年度)【修正追記版】 ◯4-ビニル-1-シクロヘキセン (別名:シクロヘキセニルエチレン;4-ビニルシクロヘキセン)の分析法(GC/MS) 大気
2017 132 11886 化学物質分析法開発調査報告書(平成28年度)【修正追記版】 ◯4-ビニル-1-シクロヘキセン(別名:4-ビニルシクロヘキサ-1-エン)の分析法(GC/MS)(水質)
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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