化学物質詳細情報

ヒドロキノン
chem_id:TKY00172
CAS RN®:123-31-9
化学物質名(和名):ヒドロキノン
化学物質名(英名):HYDROQUINONE
分子式:C6H6O2
示性式:(C6H4)(OH)2
SMILES:Oc(ccc(O)c1)c1
RTECS:MX3500000

構造式123-31-9

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ジヒドロキシベンゼン 経済産業省-製造輸入量
ハイドロキノン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
ヒドロキノン KIS-NET 他
hydroquinone KIS-NET 他
P-DIHYDROXYBENZENE/HYDROQUINONE/ logP実測値(文献調査)-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971
1,4-ジヒドロキシベンゼン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色板状または粒状結晶,無色六方晶系プリズム状結晶 KIS-NET
その他特徴 昇華性 KIS-NET
分子量 110.11 110.12 KIS-NET
比重 1.33 1.35 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.81 3.81 KIS-NET
水溶性 70000 500000 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 132.4 132.4 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 0.5 0.59 KIS-NET
融点 169 172.3 deg C KIS-NET
沸点 285 287 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、火炎に曝すと可燃性。熱に曝すとわずかに爆発の危険性。 KIS-NET
発火点 516 516 deg C KIS-NET
引火点 165 165 deg C KIS-NET
混合危険性 水酸化ナトリウムと条件により分解し激しい発熱の可能性。 KIS-NET
代謝性 ウサギでは経口投与したヒドロキノンの43%がグルクロン酸抱合体、30%が硫酸抱合体として尿中に排出される。なお抱合体形成には2個ある水酸基のうち1個のみが関与。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 塩化第二鉄溶液には褐色を呈する。硝酸に酸化され暗赤色か黄色のキノンとなる。 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 0.44 0.44 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.59 0.59 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.51 0.51 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.5 0.5 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.45 0.45 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.48 -0.48 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.39 0.39 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
中間物
その他有機化学製品
樹脂用添加剤
その他添加剤
写真、複写機

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 145 ヒドロキノン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1072 ヒドロキノン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ ヒドロキノン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ハイドロキノン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) ヒドロキノン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 254 ヒドロキノン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 336 ヒドロキノン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ヒドロキノン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 39 20455 0 0 37610 170158 16148 36642 kg/年
2002 全国 41 4276 0 0 21111 81876 15313 19631 kg/年
2003 全国 130 5293 0 0 24370 127098 9383 14806 kg/年
2004 全国 62 4511 0 0 16300 136250 11032 15605 kg/年
2005 全国 60 4389 0 0 14746 141377 26651 31101 kg/年
2006 全国 60 4035 0 0 12707 92771 33260 8 37363 kg/年
2007 全国 56 4191 0 0 11627 95316 40320 44567 kg/年
2008 全国 93 3135 0 0 9962 77120 14169 17398 kg/年
2009 全国 59 3326 0 0 7990 72091 44371 47755 kg/年
2010 全国 91 2952 0 0 7088 62996 107740 110783 kg/年
2011 全国 210 3990 0 0 6300 69146 133357 137557 kg/年
2012 全国 48 3158 0 0 5699 57714 65669 68875 kg/年
2013 全国 41 2127 0 0 5721 52023 1156 3324 kg/年
2014 全国 58 2718 0 0 6095 65443 1176 3952 kg/年
2015 全国 45 2887 0 0 5852 64405 1350 4282 kg/年
2016 全国 59 3580 0 0 6372 75362 1416 5056 kg/年
2017 全国 54 3203 0 0 5902 85065 1520 4777 kg/年
2018 全国 59 2535 0 0 5679 75096 1387 3981 kg/年
2019 全国 49 3115 0 0 5279 95675 1332 4496 kg/年
2020 全国 42 2386 0 0 3042 82394 1219 3646 kg/年
2021 全国 42 1493 0 0 3482 81641 831 2365 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 56 0 168 (0.36) μg/L
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 17 55 36 164 0.018 0.76 (0.017) μg/g-dry
2009 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 23 23 69 69 0.0035 0.075 (0.0015) μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 21 21 0.005 0.62 0.074 0.023 定量下限値 0.004 μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 7 8 <0.004 0.021 0.0093 0.0076 定量下限値 0.004 μg/L
2017 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 16 18 <0.004 0.075 0.020 0.014 定量下限値 0.004 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 21 21 0.007 0.85 0.085 0.035 定量下限値 0.004 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 8 8 0.004 0.1 0.025 0.015 定量下限値 0.004 μg/L
2018 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 17 18 <0.004 0.098 0.032 0.021 定量下限値 0.004 μg/L
2021 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 21 16 <0.004 0.044 0.011 0.0073 定量下限値 0.004 μg/L
2021 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 8 2 <0.004 0.005 <0.004 <0.004 定量下限値 0.004 μg/L
2021 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 18 13 <0.004 0.042 0.0073 0.0051 定量下限値 0.004 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0543 ジヒドロキシベンゼン 10000.00 100000.00
2009 化審法監視物質告示 13586 13586

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
18 ヒドロキノン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.053 ㎎/L
18 ヒドロキノン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.0015 ㎎/L
18 ヒドロキノン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.061 ㎎/L
18 ヒドロキノン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.080 ㎎/L
18 ヒドロキノン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.0029 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 EPA IRIS Hydroquinone ( last_significant_revision : 1990/10/01) - LINK
1994 IPCS EHC Hydroquinone (EHC 157, 1994) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 15, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0166 HYDROQUINONE (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO51 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 環境省 化学物質の環境リスク評価 5巻 健康リスク NO21 C LINK
2006 環境省 化学物質の環境リスク評価 5巻 生態リスク NO21 D LINK
2007 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.114 ヒドロキノン (公表・更新年月 : 2007/03) - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.114 ヒドロキノン (最終公開日 : 2008.06 / 評価指針Version : 2) - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 健康リスク NO10 C LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 生態リスク NO10 A LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ヒドロキノン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 2.00 mg/m3 ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1984-12-22 09:30:00 製造所内の遠心分離器稼動中にトルエン溶剤に引火 4269 0 0 反応器にトルエン(3600L),ハイドロキノン(125kg)及び触媒を加えて,蒸気で加熱し,65℃としてアルキル化剤を加えて反応させる。反応終了後90℃に昇温して,ろ過しながら蒸留晶出器に移す。その後全体を20℃以下に冷却し,遠心分離器で製品ノンフレックスアルバとトルエン溶剤を分離する。事故は,円心分離器が突然火を吹いたもので,トルエン約1,200Lが流出し焼失した。 遠心分離器については,作業中は異常音等は一切なく,また事故後分解して調べたが原因となるような欠陥は見つからなかったことから,着火源として(1)遠心分離器のバスケットにろ布を取付けろ過をしているが、このろ布の上部の硬い部分(材質は木綿)が遠心分離器と接触して、摩擦熱が発生した。(2)静電気の発生の二つが考えられるが調査中である。 埼玉県川口市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 476 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ●o-クレゾール;m-クレゾール;p-クレゾール;ヒドロキノン;フェノールの分析法 水、底質
1979 11 530 化学物質分析法開発調査報告書(昭和54年度) ●ヒドロキノン;カテコールの分析法 水、底質
1981 13 611 化学物質分析法開発調査報告書(昭和56年度) ◯ヒドロキノンの分析法 水、底質
1996 33 1030 化学物質分析法開発調査報告書(平成7年度) ◯ヒドロキノンの分析法 水、底質
2009 113 11555 化学物質分析法開発調査報告書(平成20年度)【修正追記版】 ◯ヒドロキノン(別名:1,4-ジヒドロキシベンゼン;ハイドロキノン)の分析法

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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