化学物質詳細情報

1,2-ジブロモエタン

chem_id:TKY00147

CAS RN®:106-93-4

化学物質名(和名):1,2-ジブロモエタン

化学物質名(英名):1,2-DIBROMOETHANE

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化学物質名(別名)

物質名称 出典
1,2-ジブロムエタン 化審法 既存点検 分解性蓄積性
1,2-ジプロムエタン 農薬取締法 農薬出荷量と原体・商品・登録・失効情報(農薬要覧/農林水産消費安全技術センターHP)、農薬の農作物等における残留基準(環境省HP)
1,2-ジブロモエタン 環境分析法(その他) 他
1,2-ジブロモエタン(別名EDB又は二臭化エチレン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後) 他
1・2-ジブロムエタン 毒物及び劇物取締法(毒劇法)
一・二―ジブロモエタン(別名EDB又は二臭化エチレン) PRTR 対象物質選定基準
二臭化エチレン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
二臭化エチレン(別名:1,2-ジブロモエタン又はEDB) 大気汚染防止法 有害大気汚染物質
1,2-dibromoethane 環境分析法(その他) 他
1,2-Dibromoethane (Ethylene Dibromide) NTP(米国毒性プログラム)
1,2-dibromoethane;EDB;ethylenedibromide 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
Dibromoethane, 1,2- EHCs
ETHYLENE DIBROMIDE ACGIH許容濃度 他
ETHYLENE DIBROMIDE (EDB) 食品衛生法(ポジティブリスト)
Ethylene dibromide (NB: Overall evaluation upgraded from 2B to 2Awith supporting evidence fromother relevant data) 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の重い液体 KIS-NET
臭気 甘い臭い KIS-NET
分子量 187.88 187.88 KIS-NET
比重 2.17 2.17 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 6.48 6.48 KIS-NET
水溶性 4040 4040 KIS-NET
水溶性測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に難溶 KIS-NET
蒸気圧 8.5 17.4 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 30 deg C KIS-NET
融点 9.3 9.9 deg C KIS-NET
沸点 131.4 131.5 deg C KIS-NET
燃焼性 非引火性 KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
代謝性 蒸気が経気道的に吸収されるほか、経皮吸収により中毒が発生し得ると考えられている。マウスに14Cラベル物質を経口投与すると、放射能は肝、腎、血漿中に高く脂肪組織がこれに次ぐ、肝、腎でグルタチオンと反応することが知られている。呼気中に未変化体が排出されるほか、尿中には無機臭素化合物が検出されている。 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解しBr ̄の有毒なガスを発する。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
殺虫剤

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 977 1,2-ジブロモエタン(別名EDB又は二臭化エチレン) LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 1,2-ジブロムエタン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第二種指定化学物質 45 一・二―ジブロモエタン(別名EDB又は二臭化エチレン) LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 二臭化エチレン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第2第35号 1・2-ジブロムエタン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第48号 1・2-ジブロムエタン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 二臭化エチレン(別名:1,2-ジブロモエタン又はEDB) LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 4 0 20 (0.005) μg/g-wet
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 12 0 60 (0.2~75) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 10 0 40 (0.005~0.17) μg/g-dry
1982 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 9 0 27 (0.3~2) μg/L
1982 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 9 0 27 (0.0016~0.01) μg/g-dry
1983 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 10 12 71 108 1 67 (0.3~1) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 0 19 0 57 (90) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 0 13 0 39 (71) ng/m3
2012 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 21 0 21 (0.0037) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 862.1275524902344 tまたはkL
1963 全国 1171.0244509887693 tまたはkL
1964 全国 1149.5272448730468 tまたはkL
1965 全国 986.2183605957032 tまたはkL
1966 全国 779.058359375 tまたはkL
1967 全国 1133.3095251464845 tまたはkL
1968 全国 1097.8079772949218 tまたはkL
1969 全国 1292.4487673950193 tまたはkL
1970 全国 1502.1072601318358 tまたはkL
1971 全国 1614.6263339233399 tまたはkL
1972 全国 1904.7931127929685 tまたはkL
1973 全国 1840.671000366211 tまたはkL
1974 全国 2323.233286743164 tまたはkL
1975 全国 2026.7875 tまたはkL
1976 全国 2236.7636254882814 tまたはkL
1977 全国 2098.751250152588 tまたはkL
1978 全国 2410.6625 tまたはkL
1979 全国 3020.4150000000004 tまたはkL
1980 全国 3482.3325 tまたはkL
1981 全国 2629.625 tまたはkL
1982 全国 2609.5204999923703 tまたはkL
1983 全国 2907.636249694825 tまたはkL
1984 全国 1581.5085000038146 tまたはkL
1985 全国 7.5859999847412105 tまたはkL
1986 全国 0.5820000076293945 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 2 時間 400 400 ppm
急性・慢性毒性 ラット 経気道 TC 88 40 40 ppm
急性・慢性毒性 ラット 経気道 TCL0 2 10 10 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2A Probably carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1993 IPCS ICSC ICSC:0045 ETHYLENE DIBROMIDE (Date of Peer Review: April 1993) - LINK
1996 IPCS EHC Dibromoethane, 1,2- (EHC 177, 1996) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 15, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2004 EPA IRIS 1,2-Dibromoethane ( last_significant_revision : 2004/07/29) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28502-4 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 82 - LINK
2014 環境省 化学物質の環境リスク評価 12巻 生態リスク NO4 C LINK
2014 環境省 化学物質の環境リスク評価 12巻 健康リスク NO4 B1 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) 二臭化エチレン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) 二臭化エチレン(別名:1,2-ジブロモエタン又はEDB) 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-1
吸入慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス2
総合モニタリング検出結果-*

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1981 13 637 化学物質分析法開発調査報告書(昭和56年度) ◯3-クロロ-1,2-ジブロモプロパン;1,2-ジブロモエタンの分析法 水、底質
1983 19 709 大気中化学物質分析法開発調査報告書(昭和57年度) ◯1,2-ジブロモエタンの分析法 大気
1986 99 10743 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8010: Halogenated Volatile Organics
1986 99 10744 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8011: DBCP & EDB by Microextraction & GC
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1988 95 10727 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA504: EDB, DBCP - DW by Microextraction
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1988 95 10833 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1997 34 1054 化学物質分析法開発調査報告書(平成8年度) ◯塩化ビニル;2-ブロモプロパン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテンの分析法 大気
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2003/12) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 121 11703 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯1,2-ジブロモエタン(別名:二臭化エチレン);1-ブロモプロパン他の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2019 153 12451 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 二臭化エチレン試験法 食品
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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