化学物質詳細情報

ベンゼンチオール

chem_id:TKY00116

CAS RN®:108-98-5

化学物質名（和名）:ベンゼンチオール

化学物質名（英名）:BENZENETHIOL

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
チオフェノール 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
ベンゼンチオール 環境分析法（その他） 他
benzenethiol 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
Phenyl mercaptan ACGIH許容濃度
thiophenol logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色から淡黄色の液体 KIS-NET
臭気 不快臭 KIS-NET
分子量 110.17 110.18 KIS-NET
比重 1.07 1.07 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 難溶 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.52 2.52 KIS-NET
融点 -148 -15 deg C KIS-NET
沸点 168.3 169 deg C KIS-NET
引火点 80 80 deg C KIS-NET
酸アルカリ分解性 酸との接触で分解し、ＳＯｘの毒性ガスを発生 KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、ＳＯｘの毒性ガスが発生 KIS-NET
酸塩基安定性　 アルカリに安定で酸に不安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 2.52 2.52 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 906 ベンゼンチオール LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 71 ベンゼンチオール LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ チオフェノール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ベンゼンチオール（別名チオフェノール） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ベンゼンチオール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 182 チオフェノール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 246 チオフェノール LINK
毒劇法 毒物_指定令 第１条第２６号の３ ベンゼンチオール LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 チオフェノール LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 50 0 0 0 0 40218 50 kg/年
2002 全国 19 0 0 0 0 54 19 kg/年
2003 全国 14 0 0 0 0 239 14 kg/年
2004 全国 39 0 0 0 0 265 0 39 kg/年
2005 全国 33 0 0 0 0 690 33 kg/年
2006 全国 21 0 0 0 0 260 21 kg/年
2007 全国 14 0 0 0 0 312 14 kg/年
2008 全国 9 0 0 0 0 200 9 kg/年
2009 全国 25 0 0 0 0 1410 25 kg/年
2010 全国 17 0 0 0 0 0 17 kg/年
2011 全国 24 0 0 0 0 210 24 kg/年
2012 全国 16 0 0 0 0 0 16 kg/年
2013 全国 7 0 0 0 0 0 7 kg/年
2014 全国 8 0 0 0 0 700 8 kg/年
2015 全国 4 0 0 0 0 0 4 kg/年
2016 全国 6 0 0 0 0 0 6 kg/年
2017 全国 28 0 0 0 0 0 28 kg/年
2018 全国 14 0 0 0 0 174 14 kg/年
2019 全国 9 0 0 0 0 174 9 kg/年
2020 全国 12 0 0 0 0 0 12 kg/年
2021 全国 4 0 0 0 0 0 4 kg/年
2022 全国 3 0 0 0 0 3 0 0 0 0 3 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2008 化審法監視物質告示 1369 1369
2007 化審法監視物質告示 1444 1444

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 33 33 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 4 時間 28 28 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1999 ベンゼンチオール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.16 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.024 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.21 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.030 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.0044 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 <0.0037 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC <0.0020 ㎎/L
1999 ベンゼンチオール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 0.009 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1998 IPCS ICSC ICSC:0463 BENZENETHIOL (Date of Peer Review: November 1998) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） チオフェノール 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.10 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1981 13 626 化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯ベンゼンチオールの分析法 水、底質
1981 13 648 化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯ベンゼンチオールの分析法 水、底質
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
2006 111 11425 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 ▲チオフェノール(別名:ベンゼンチオール)の分析法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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