化学物質詳細情報

メタクリル酸メチル

chem_id:TKV00072

CAS RN®:80-62-6

化学物質名（和名）:メタクリル酸メチル

化学物質名（英名）:METHYLMETHACRYLATE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Methyl methacrylate 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
メタクリル酸メチル 環境分析法（その他） 他
メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> 環境省-化学物質の生態影響試験
Methacrylate, methyl- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
METHYLMETHACRYLATE KIS-NET
2-メチル-2-プロペン酸メチル 環境省-化学物質の生態影響試験

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明液体 KIS-NET
臭気 芳香 KIS-NET
分子量 100.11 100.13 KIS-NET
比重 0.93 0.94 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.45 3.45 KIS-NET
水溶性 15000 15000 KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
蒸気圧 28 40 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 25.5 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.38 1.38 KIS-NET
融点 -50 -48 deg C KIS-NET
沸点 100.3 101 deg C KIS-NET
粘度 0.58 0.58 KIS-NET
燃焼性 引火性の液体。空気と蒸気は爆発性混合ガスをつくる。 KIS-NET
発火点 421 421 deg C KIS-NET
引火点 10 10 deg C KIS-NET
混合危険性 過酸化ベンゾイル、空気と混合不可。 KIS-NET
混合発火危険性程度 過酸化ジベンゾイルと条件により発火の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 1.7 1.7 % KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
接着剤
合成樹脂
防汚剤
樹脂用添加剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1048 メタクリル酸メチル LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ メタクリル酸メチル LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） メタクリル酸メチル LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） メタクリル酸メチル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 320 メタクリル酸メチル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 420 メタクリル酸メチル LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 メタクリル酸メチル LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 メタクリル酸メチル LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 757342 74264 39 0 4700 571902 316526 1148171 kg/年
2002 全国 805690 72088 710 0 3848 511352 816 879304 kg/年
2003 全国 686754 65230 0 0 5489 507595 1703 753687 kg/年
2004 全国 541568 47591 0 0 6045 624084 8552 597711 kg/年
2005 全国 474212 41491 0 0 4320 682465 2622 518325 kg/年
2006 全国 415948 27425 0 0 1213 717999 8709 452081 kg/年
2007 全国 443466 23947 0 0 711 758848 1494 10968 7 479880 kg/年
2008 全国 361095 18506 0 0 530 588610 6020 9412 395033 kg/年
2009 全国 452768 14918 0 0 530 517178 14369 7889 489945 kg/年
2010 全国 417661 22934 0 0 165 592681 29222 7145 476960 kg/年
2011 全国 401442 15227 0 0 166 441082 21154 8212 446034 kg/年
2012 全国 384727 14089 0 0 161 529481 270 9798 408885 kg/年
2013 全国 409550 14325 0 0 148 613650 10 8734 432619 kg/年
2014 全国 386085 14974 0 0 99 610958 9 8678 409744 kg/年
2015 全国 365819 10369 0 0 134 567257 6 5383 381577 kg/年
2016 全国 337395 10731 0 0 160 469328 34533 8137 390795 kg/年
2017 全国 352638 12186 0 0 199 537297 34047 12756 411627 kg/年
2018 全国 339577 9927 0 0 152 533991 46143 12033 3 407683 kg/年
2019 全国 323859 8330 0 0 138 527042 39688 10592 10 382479 kg/年
2020 全国 299498 8400 0 0 114 430704 36005 11133 13 355050 kg/年
2021 全国 314867 10240 0 0 242 490065 40934 12038 7 378086 kg/年
2022 全国 295272 9000 0 0 201 578736 45721 10544 5 0 360542 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 8 0 24 (0.005～1) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 8 0 24 (0.00011～0.01) μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 1 6 3 18 28 170 (5.3) ng/m3
2006 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 1 7 1 21 0.015 0.015 (0.008) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-1036 メタクリル酸メチル 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 410796 410796

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS E 異なった種を対象とした少なくとも２つの適切な動物試験で発がん性の証拠が得られなかった物質又は、適切な疫学的調査及び動物試験で発がん性の証拠が得られなかった物質
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >86 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 86 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >97 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC >97 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 84 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 36～120 ㎎/L
2003 メタクリル酸メチル<2-メチル-2-プロペン酸メチル> ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 3.5 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1994 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60/ 1994 - LINK
1998 IPCS CICADS (CICADS 4, 1998) - LINK
1998 EPA IRIS Methyl methacrylate ( last_significant_revision : 1998/03/02) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO64 D LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0300 METHYL METHACRYLATE (Date of Peer Review: November 2003) - LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO20 C LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO20 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.93 メタクリル酸メチル (公表・更新年月 : 2006/06) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#024 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.93 メタクリル酸メチル （最終公開日 : 2008.02 / 評価指針Version : 1) - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 健康リスク NO18 C LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 生態リスク NO18 C LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R37/38
EU 67/548/EEC Risk Phrases R43
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S24
EU 67/548/EEC Safety Phrases S37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S46

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） メタクリル酸メチル 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） メタクリル酸メチル 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 50.00 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
感作性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-Y

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1978 10 484 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） ●アクリル酸メチル;アクリル酸エチル;アクリル酸ブチル;アクリル酸2-エチルヘキシル;メタクリル酸エチル;メタクリル酸ブチル;メタクリル酸メチルの分析法 水、底質
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1999 36 1086 化学物質分析法開発調査報告書（その1）（平成10年度） ●メタクリル酸エチル;メタクリル酸ブチル;メタクリル酸メチル;メタクリル酸i-ブチル;メタクリル酸グリシジル;メタクリル酸2-(ジメチルアミノ)エチル;メタクリル酸2-エチルヘキシル;メタクリル酸2-(ジエチルアミノ)エチル;メタクリル酸2-ヒドロキシエチルの分析法 大気
2006 110 11323 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯メタクリル酸メチル(別名:MMA)の分析法 水
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2011 120 11685 化学物質分析法開発調査報告書（平成22年度）【修正追記版】 ◯メタクリル酸n-ブチル他の分析法(GC/MS)【修正追記版】 大気
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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