化学物質詳細情報

エタノール

chem_id:TKV00053

CAS RN®:64-17-5

化学物質名(和名):エタノール

化学物質名(英名):ETHANOL

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化学物質名(別名)

物質名称 出典
エタノール 環境分析法(その他) 他
ethanol 環境分析法(その他) 他
ETHANOL (ANHYDROUS) ICSC(International Chemical Safety Cards)
Ethanol inalcoholic beverages 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明,揮発性の液体 KIS-NET
臭気 そう快な香気 KIS-NET
その他特徴 可燃性,刺激的な味 KIS-NET
分子量 46.07 46.08 KIS-NET
比重 0.78 0.79 KIS-NET
比重測定温度 15 15 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.59 1.59 KIS-NET
溶解度記述 水には任意の割合で混合し,その際発熱して容積を減じる KIS-NET
蒸気圧 40 40 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 19 19 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 -0.31 -0.31 KIS-NET
融点 -117.3 -114.5 deg C KIS-NET
沸点 78.3 78.3 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性。熱または火炎に曝すと、引火の危険性がある。 KIS-NET
発火点 423 423 deg C KIS-NET
引火点 12.8 12.8 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 火気厳禁。常温で引火性の蒸気を発散し、容易に引火する。 KIS-NET
爆発範囲 3.3 3.3 % KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 -0.19 -0.19 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0 0 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.32 -0.32 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.39 -0.39 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.47 0.47 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.38 -0.38 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.43 -0.43 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.37 0.37 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.37 1.37 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.09 -0.09 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.18 -0.18 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.17 -0.17 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.134 -0.134 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 -0.11 -0.11 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
中間物
接着剤
洗剤等
その他有機化学製品
希釈剤
洗浄剤
エアゾール用溶剤
樹脂用添加剤
その他電子材料等製品
その他

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ エタノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) エタノール LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 エタノール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0202 エタノール 100000.00 1000000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1996 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 96/ in prep. - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0044 ETHANOL (ANHYDROUS) (Date of Peer Review: October 2000) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) エタノール 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 1000.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1971-04-02 09:15:00 エタノール製造装置配管破裂 7600 1 エチレンの直接水和によるエタノール合成装置で,反応器の下流の触媒のりん酸をNaOHで中和後の流体の高圧配管に炭素鋼管(STPG38,SCH80)を使用していたが,腐食により肉厚が低下して破裂火災となった。 設計のとき環境条件の推定に誤りがあった。 川崎・横浜コンビナート
1972-09-29 02:30:00 エタノールプラント反応器配管破損 800 エチレンの水和によるエタノールを製造する反応系で緊急停止作業を行ったとき,燃料停止まで時間がかかり異常に循環ガスの温度が上昇した。つぎに反応器内の窒素置換のためN2を導入したため,炉のチューブ内の高温ガス(エチレン)が反応器上部に送入され,そこで重合炭化して反応器を閉塞し,その高温高圧のため反応器上部の配管が破裂した。 加熱炉燃料油元パルプが不完全閉止であった,それを確認しないで作業をした。SOPが不備であった。 四日市コンビナート
1984-05-29 16:45:00 石けん製造中のアルコールに引火,火災 30 0 2 反応釜にアルコール約500Lを容器にて注油中飛散したアルコールが電球にかかり,電球が破損し,これが点火源となりこぼれ出たアルコールに引火し火災となったもの。 作業員のアルコールの取扱いの誤りと,照明用器具が不適当な場所に設置されていた為。 大阪府柏原市
1984-08-09 19:55:00 中央自動車道における危険物運搬中の貨物自動車の車両火災 219 0 0 化学工場から危険物を中心とする薬品を4tトラックにより運搬中,助手席と左後輪の中間にある工具箱付近からの発火を認め非常駐車場へ緊急停止した。道路公団のパトロールカーが通りかかり,車搬車両には消火器が備えられていなかったため,パトカー積載の消火器により初期消火を実施。消火器により一たん消火したかにみえたが、消火剤を使い果たしたため再び燃え出し車両は全焼した。 積荷を覆っていたシートの一部がマフラーに接触発火に至ったもの。消化器未設置,標識不掲示の運搬の基準違反。危険物名が把握できず消化に手間取った。 長野県
1984-11-02 04:35:00 薬品倉庫における火災 378 0 0 危険物貯蔵用倉庫兼作業場30m2が焼損した。焼損した倉庫兼作業場内には,法別表に定める二硫化炭素等の危険物が違法貯蔵されていたため延焼拡大の媒体となり消火に手間どった。なお,発災に至る経緯については調査中である。許可施設以外で貯蔵していた危険物の品名は,塩素酸カリウム,二硫化炭素,エーテル,エタノール等であった。 出火時,倉庫は無人であり,出火原因は不明 大阪市東区
1986-08-08 16:10:00 アルコール蒸留設備爆発事故 90 0 0 社の休日で,設備も操業停止中でに,5基ある精留塔のうちのB塔に接続しているエチルアルコール気液分離器の液面制御用配管の一部を改造し運転中の液面レベルを確認するためガラス管レベル計を取り付ける作業時,上下の位置合わせのためアセチレンバーナーで管の一部分を加熱したところ機器内部に残存していたエチルアルコールの蒸気に着火,B精留塔の最上層で爆発し,銅製の塔を破裂させ周囲の配管をも変形等損傷したもの。 B精留塔付属の気液分離器に既設の液面制御用配管の一部を改良しガラス管レベル計取付作業中,管の上下位置合わせのためアセチレンガスバーナーを用い加熱し,内部のエチルアルコール蒸気に着火爆発したもの。 大阪市
1986-10-30 08:45:00 反応釜からの危険物噴出事故 160 0 0 10月29日13時00分頃パラフェネチヅンの中間体であるパラニトロフェネトールを製造するため下反応釜(10kL)にエタノール及びフレーク状苛性ソーダを仕込み静置した。10月30日4時00分から攪拌昇温し,8時00分にパラニトロクロールベンゾールを仕込んだ直後,異常昇温し,苛性ソーダ投入口及び検尺口から反応液が噴出した。 温度チャート及び苛性分濃度測定の結果から,煮詰液中に相当量の不溶解苛性ソーダが残存しており,そこへ高温(110℃)のパラニトロクロールベンゼンを仕込んだので一気に不溶解苛性ソーダと反応しエタノールの沸点を超えたため急激に沸騰して噴出した。 川崎市
1987-01-21 10:30:00 輸送用タンクコンテナ式移動タンク貯蔵所の払出配管からの漏洩 0 0 62年1月20日変更許可,同日完成検査に合格した国際輸送用タンクコンテナ式移動タンク貯蔵所(エタノール19,000リットル)が,1月21日常置場所において,タンク下部払出配管付近からエタノールが漏えいし,地盤面に直径30cm大の拡がりで濡れていたもの。 タンク底部圧力弁のパッキン劣化による変形のため,密閉不完全によるもの及び払出配管は過去何度も補修されており,補修不良のため発生したピンホールによる漏洩。 名古屋市
1987-11-16 23:20:00 エチルアルコールの小分け作業中の火災 25 0 0 11月26日,23時20分頃に配合室(鉄骨造2階部分)の一角でドラム缶(200L)から希釈タンクに移動式電動機で小分け作業中に移動式電動機に接続していたビニールホース(20A)がはずれ,エチルアルコールが床面に漏洩し移動式電動機の火花で引火した。 エチルアルコールを小分け作業する時に,ビニールホースの止金がなされていないことと電動機も非防爆型を使用していた。 沖縄県名護市
1990-11-15 13:46:00 アルコールを移し替え中に発生した火災 745 1 同工場内で社長がアルコール原液(95%)を無許可で原液タンク(8,011l)に移動タンクより受入れ、可搬式ポンプ(非防爆型)及びゴムホースを用いて、仕込タンク(水で希釈するタンク)へ移し替えようとしたところ、ポンプからアルコールが噴出してポンプ付近から出火したもの。全身にアルコールを浴びた社長が、全身火傷を負い木造建物が半焼した。 アルコール原液タンクからポンプとゴムホースを用いて仕込タンクへ移し替える際、ポンプの上部にある空気弁がはずれて、アルコールが噴出したため社長がスイッチ(非防爆型)を切ったところ、スイッチの火花がアルコールに引火し、出火に至ったものと推定される。 名古屋市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10883 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8015: Nonhalogenated Volatile Organics

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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