化学物質詳細情報
シクロヘキサノン
chem_id:TKV00052CAS RN®:108-94-1
化学物質名（和名）:シクロヘキサノン
化学物質名（英名）:CYCLOHEXANONE
分子式:C6H10O
示性式:C6H10O
SMILES:O=C(CCCC1)C1
RTECS:GW1050000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| シクロヘキサノン | 環境分析法（その他） 他 |
| cyclohexanone | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色の可燃性油状液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | アセトンのような臭気，ハッカ様の臭気 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 98.15 | 98.16 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.94 | 0.94 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 水溶性 | 87000 | 150000 | KIS-NET | ||
| 水溶性測定温度 | 10 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 可溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 10 | 60 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 38.7 | 77.5 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 0.81 | 0.81 | KIS-NET | ||
| 融点 | -45 | -26 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 115.6 | 155.7 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 蒸気は空気より重く低所に滞留し爆発性混合ガスをつくり易い。加熱、火炎への曝露で中程度の発火危険性。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 420 | 420 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 44 | 44 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | 過酸化水素、硝酸との混合不可。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 1.1 | 1.1 | % | KIS-NET | |
| 代謝性 | 蒸気曝露の可能性は小さいが、経皮吸収性がある。動物に経口投与した場合、投与量の約半量はグルクロン酸抱合を受けて（ウサギ）また少量は水酸化およびメルカプツール酸抱合をうけて（ウサギ，ラット）尿中に排泄される。 | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | 加熱分解し、刺激臭と刺激性の煙を発する。 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良好 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 硝酸のような酸化性物質と激しく反応し得る。 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 | |||
| オクタノール／水分配係数 | 0.81 | 0.81 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
| 中間物 |
| 接着剤 |
| 洗剤等 |
| 希釈剤 |
| その他溶剤 |
| 色素(塗料、顔料) |
| 半導体 |
| その他電子材料等製品 |
| その他 |
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質） | 64 | シクロヘキサノン | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | シクロヘキサノン | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | シクロヘキサノン | LINK | |
| 大気汚染防止法 | 揮発性有機化合物（VOC） | 第二条 第四項 | シクロヘキサノン | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | シクロヘキサノン | LINK |
PRTR制度
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環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1980 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (4～50) | μg/L | |||||
| 1980 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (0.2～1.0) | μg/g-dry | |||||
| 2006 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 1 | 5 | 1 | 15 | 0.5 | 0.5 | (0.4) | μg/L | |||
| 2006 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 5 | 0 | 15 | (0.013) | μg/g-dry | |||||
| 2014 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 1 | 20 | 1 | 20 | 0.0059 | 0.0059 | (0.0012) | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
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製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 3-2376 | シクロヘキサノン | 100000.00 | 1000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LCL0 | 4 | 時間 | 2000 | 2000 | ppm |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| IARC | 3 | Not classifiable as to carcinogenicity to humans | |
| ACGIH | A3 | 動物実験で発がん性が認められた物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 1987 | EPA | IRIS | Cyclohexanone ( last_significant_revision : 1987/09/30) | - | LINK | |
| 1999 | IARC | AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS | 47, 71/ 1999 | - | LINK | |
| 2004 | IPCS | ICSC | ICSC:0425 CYCLOHEXANONE (Date of Peer Review: April 2004) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2006 | BUA | BUA Report | ISBN=3-7776-0598-0 | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） | シクロヘキサノン | 施設ごとの排出基準 400～60,000ppmＣ | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 20.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 25 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 100 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1985-11-19 | 05:45:00 | ＡＳ樹脂洗浄用ポリマーヒーターよりベーパー漏洩着火 | 3 | 0 | 0 | 本装置はスチレンモノマー，アクリルニトリルを重合してＰＳ樹脂及びＡＳ樹脂を製造する装置であり，発災場所はＡＳ樹脂を製造する洗浄用ポリマーヒーターである。発災時は重合槽等内部に蓄積するゲルを定期的（３?４回／年）にとりさる洗浄作業を実施していた。まず、シクロヘキサノンによる系内洗浄を実施し、次いで重合槽等内の撹拌洗浄を実施した。洗浄終了後、Ｄ液を回収中発災した。 | 昭和５７年にアルミガスケットに変えた際，締付管理を行わなかったため，フランジ部に偏った力がかかっていたところへ，その後ガスケットの点検やボルトの増締等一切実施していないため，ポリマーヒーター使用時の加熱と非使用時の常温のくり返しにより生じたフランジのすき間からリークしたＤ液が，ヒーター保温材の内部にたまり，多孔質の保温材（硅酸カルシウム）にしみ込んで，酸化蓄熱し発火したものと推定される。 | 川崎市 |
| 1987-07-30 | 20:17:00 | 反応釜で仕込み中，内容物が噴出し引火，爆発 | 20000 | 2 | 2 | ７月３０日ＭＥＫ（１０７５Ｌ），トルエン（５８Ｌ），シクロヘキサノン（５３Ｌ）等を攪拌反応釜に仕込み，加熱して塩化ビニール樹脂（粉末２５ｋｇ／袋）を発火反応釜（１５００Ｌ）に混入していたところ，突然内容物が混入孔より排出し，床面に内容物が溢れ出したため，同釜の下部バルブを解放し，内容物の除去を図ったが間に合わず，溢れ出した内容物に何らかの火源で，引火，爆発を起こした。 | 不明 | 兵庫県神戸市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 泡 |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1979 | 11 | 514 | 化学物質分析法開発調査報告書（昭和54年度） | ●シクロヘキサノン;4-メチル-3-ペンテン-2-オン;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトンの分析法 | 水、底質 |
| 1986 | 99 | 10763 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8315: DETERMINATION OF CARBONYL COMPOUNDS BY HIGH PERFORMANCE LIOUID CHROMATOGRAPHY (HPLC) | |
| 1992 | 96 | 10741 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement II (EPA 600/R-92-129) | EPA554: Carbonyl Compounds & Formaldehyde by HPLC | |
| 2004 | 105 | 1569 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成15年度）【修正追記版】 | ◯アルデヒド・ケトン類の一斉分析 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。