化学物質詳細情報

4-メチル-2-ペンタノン
chem_id:TKV00015
CAS RN®:108-10-1
化学物質名(和名):4-メチル-2-ペンタノン
化学物質名(英名):4-METHYL-2-PENTANONE
分子式:C6H12O
示性式:CH3C(=O)CH2CH(CH3)2
SMILES:O=C(CC(C)C)C
RTECS:SA9275000

構造式108-10-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
4-メチル-2-ペンタノン 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) 他
アルキル(C=1~16)メチルケトン 経済産業省-製造輸入量
メチルイソブチルケトン 環境分析法(その他) 他
メチルイソブチルケトン(2-メチル-4-ペンタノン) 化審法 既存点検 分解性蓄積性
4-METHYL-2-PENTANONE KIS-NET
4-methylpentan-2-one 経済産業省-製造輸入量 他
Methyl isobutyl ketone 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Methyl isobutyl ketone (MIBK) Integrated Risk Information System

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
沸点 116.7 118 deg C KIS-NET
外観 無色透明の液体 KIS-NET
臭気 特異臭 KIS-NET
分子量 100.16 100.16 KIS-NET
比重 0.8 0.8 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.45 3.45 KIS-NET
水溶性 17000 20000 KIS-NET
水溶性測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に可溶,微溶 KIS-NET
蒸気圧 5 6 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 -84.7 -83.5 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 1.19 1.19 KIS-NET
燃焼性 熱、火炎、酸化剤に曝すと引火の危険性あり。熱、火炎に曝すと蒸気の状態で中程度の爆発の危険あり。 KIS-NET
発火点 459 459 deg C KIS-NET
引火点 17 17 deg C KIS-NET
混合危険性 還元物質と激しく反応しうる。 KIS-NET
混合発火危険性程度 低所に滞留して爆発性混合ガスをつくる。 KIS-NET
爆発範囲 1.4 1.4 % KIS-NET
代謝性 主な侵入経路は経気道である。侵入量の約半量は呼気中に未変化のまま排泄される。一部は体内で還元されてアルコールとなりグルクロン酸抱合を受けて尿中に排泄されると推定されている。メチル-n-ブチルケトンと異なり体内でジケトン体を産出しない。このことは本物質が末梢神経障害を発生させない事とよく対応している。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
その他有機化学製品
希釈剤

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ メチルイソブチルケトン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) メチルイソブチルケトン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 メチルイソブチルケトン LINK
悪臭防止法 第二条 第一項 メチルイソブチルケトン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 8 0 24 (4~15) μg/L
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 8 0 24 (0.2~0.6) μg/g-dry
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 11 0 33 (1.7) μg/L
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 5 17 10 51 1100 3800 (1,100) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 11 0 33 (0.17) μg/g-dry

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0542 アルキル(C=1~16)メチルケトン 10000.00 100000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 1000 1000 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 IPCS EHC Methyl isobutyl ketone (EHC 117, 1990) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0511 METHYL ISOBUTYL KETONE (Date of Peer Review: October 1997) - LINK
2003 EPA IRIS Methyl isobutyl ketone (MIBK) ( last_significant_revision : 2003/04/25) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク NO20 C LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 健康リスク NO20 B1 LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) メチルイソブチルケトン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
悪臭防止法 規制基準 メチルイソブチルケトン 規制基準 : 第1号,第2号 / 臭気強度に対する濃度 : 臭気強度2.5の場合1ppm, 臭気強度3の場合3ppm, 臭気強度3.5の場合6ppm LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 50.00 ppm ACGIH
OEL 50 ppm 日本産業衛生学会
OEL 200 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1985-07-23 00:00:00 貯蔵タンクから有機溶媒の流出 トルエン(20kg)、メチルイソブチルケトン(8kg)の入ったタンクのドレンコックが夜間開にされ、また、防油堤排水コックも開にされたため水路を経て河川に流出した。付近水路でフナ等約200匹が死亡した。夜間であったため発見までかなり時間が経過した。 非常用発電施設が稼動しなかった。 三重県

事故時処理内容

事故時処理内容
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1979 11 514 化学物質分析法開発調査報告書(昭和54年度) ●シクロヘキサノン;4-メチル-3-ペンテン-2-オン;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトンの分析法 水、底質
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10883 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8015: Nonhalogenated Volatile Organics
1995 32 1016 化学物質分析法開発調査報告書(平成6年度) ◯メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトンの分析法 水、底質
1995 32 1020 化学物質分析法開発調査報告書(平成6年度) ◯ホルムアルデヒド;アセトアルデヒド;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトン;アセトン;クロトンアルデヒドの分析法 大気
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2004 105 1569 化学物質分析法開発調査報告書(平成15年度)【修正追記版】 ◯アルデヒド・ケトン類の一斉分析 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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