化学物質詳細情報

酢酸エチル

chem_id:TKV00004

CAS RN®:141-78-6

化学物質名（和名）:酢酸エチル

化学物質名（英名）:ETHYLACETATE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
酢酸エチル 環境分析法（その他） 他
ACETIC ACID, ETHYL ESTER logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971
ethyl acetate 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
ETHYLACETATE KIS-NET

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明液体 KIS-NET
臭気 芳香，独得な果実臭 KIS-NET
その他特徴 湿気により徐々に分解。 KIS-NET
分子量 88.1 88.11 KIS-NET
比重 0.89 0.9 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.04 3.04 KIS-NET
水溶性 100 100 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
蒸気圧 100 100 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 27 27 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 0.73 0.73 KIS-NET
融点 -83.6 -82.4 deg C KIS-NET
沸点 77.1 77.15 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性。揮発性できわめて引火し易い。空気との混合ガスは２．５～９％において火源があると爆発する。蒸気は空気より重く、低所に滞留し易い。 KIS-NET
発火点 427 427 deg C KIS-NET
引火点 -4 -4 deg C KIS-NET
爆発範囲 2 2 % KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 0.7 0.7 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.94 0.94 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 1.25 1.25 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.73 0.73 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.93 0.93 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.79 0.79 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 0.66 0.66 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 2.68 2.68 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
接着剤
合成樹脂
希釈剤
洗浄剤
樹脂用添加剤
色素(塗料、顔料)
その他添加剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ 酢酸エチル LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） エチル＝アセタート LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第３０号の３ 酢酸エチル LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 酢酸エチル LINK
悪臭防止法 第二条　第一項 酢酸エチル LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 酢酸エチル LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 6 6 18 18 99 11800 (2) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 15 15 44 45 170 160000 (40) ng/m3
2010 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 23 0 69 (0.38) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0726 酢酸エチル 100000.00 1000000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 8 時間 1600 1600 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 2 時間 31 31 g/m3
急性・慢性毒性 モルモット 経気道 LCL0 1 時間 77 77 mg/m3

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Ethyl acetate ( last_significant_revision : 1987/03/31) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0367 ETHYL ACETATE (Date of Peer Review: October 1997) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 健康リスク NO2 A LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 10巻 生態リスク NO2 C LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） 酢酸エチル 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
悪臭防止法 規制基準 酢酸エチル 規制基準 : 第1号,第2号 / 臭気強度に対する濃度 : 臭気強度2.5の場合3ppm, 臭気強度3の場合7ppm, 臭気強度3.5の場合20ppm LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 酢酸エチル 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 400.00 ppm ACGIH
OEL 720 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 200 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1990-12-13 14:07:00 シンナー製造所における酢酸エチルの小分け中の火災 491 1 トルエン，キシレン等を混合してシンナーの製造又はドラム缶から１８ｌ缶へ小分けを行う製造所内において，ドラム缶（２００ｌ）から充填ポンプにより台秤上に置いた１８ｌ缶へ酢酸エチルを充填中に出火したものと思われる。充填作業中の工場長が重傷し火傷を負った。 工場長は，ドラム缶から酢酸エチルを１８ｌ缶へ充填中に配管の先端と１８ｌ缶の口のところから炎が出たと，述べていることから静電気火花により出火したものと推定される。 大阪市
1984-02-28 08:57:00 酢酸エチレンをドラム缶より小分けしていた所の床から出火 62 0 2 ２月２８日朝，８時３０分頃工場１階のジョロで散水を行ない，酢酸エチルにてタンク等の洗浄を行う作業にかかる。工場内の１階で酢酸エチルを２００Ｌドラム缶より手廻しポンプにて５０Ｌステンレスバッグに取り出していたが，手廻しポンプに付いているアース線を接続せず，約３Ｌ程取り出したところで，その場を離れた間にドラム缶付近より出火した。応急消火中従業員２名が負傷する。 先に取り出した時に少量の酢酸エチルがこぼれており，こぼれた酢酸エチルの上に接地導線の端子があった為に，そのままポンプを回したことにより静電気が発生し，引火したものと思われる。 枚方市
1989-12-09 11:55:00 製造所において酢酸エチレンを取出中の火災 8 危険物製造所内で作業員Ａ（２７才）他１名が，作業工程上酢酸エチルが必要なため，屋外タンク貯蔵所から製造所内に引込み配管の取出口からペール２０ｌ缶に小出中，２０ｌ缶の縁にしていたアースケーブルに腕がふれた時ワニ口クリップがはずれ，その瞬間に２０ｌ缶内の酢酸エチルが燃焼し容器内の酢酸エチル約１０ｌと製造所内の換気設備等を一部焼損した。なお，アースケーブルは断線していたもの。 危険物第四類酢酸エチルをいきおいよく吐出したため、金属缶内に可燃性蒸気が充満し、断線したアース線のワニ口クリップがはずれた時、金属缶との火花により缶内に発生している酢酸エチルの蒸気に引火したものか又は、帯電液体と鉄製容器との間に放電し、酢酸エチルの蒸気に着火したものと推定される。 兵庫県
1990-02-22 11:06:00 溶剤の小分け作業中の火災 11247 1 塗料の製造工程で，顔料とワニス等を混合した半製品を溶剤（酢酸エチルソルベントとスワゾールの混合液）で希釈するために，溶剤の小分け作業を開始した。受器で酢酸エチルを計量，定量になるのでハンドルを軽くたたくように徐々に止める操作をしたところ，受器内部で静電気火花により着火炎上し，バルブの閉止が不完全であったために，酢酸エチルが継続して流出し，フレキシブルホースの先端が受器から外れたため拡大した。 小分け作業中に発生した静電気が，アースクリップの導通不良により滞電，フレキシブルホースの先端と受器内壁との間で静電気火花が発生し着火した。 埼玉県川越市
1991-05-01 15:41:00 地下タンクより溶剤取り出し中の火災発生 100 0 1 地下タンク貯蔵所より配管を延長し、製造所内に溶剤取り出し口を設け、取り出し口より移動タンクに酢酸エチル６０ｋｇを取り出し、次いで酢酸ブチル１７０ｋｇを取り出し、バルブを徐々に閉めている時火災となった。 溶剤取り出し中に移動タンクにアースを取らずに作業した。 兵庫県
1991-05-10 16:34:00 混合容器に注入中に発生した火災 6060 0 0 従業員が印刷物のフィルムコーティング用の接着剤を調合中、ステンレス製の開放型混合容器（容量７０Ｌ）に、主剤（酢酸エチル２０?３０％含有）９ｋｇと硬化剤（酢酸エチル２０?３０％含有）９ｋｇを混合した後、屋外タンク貯蔵所から建物内に配管された溶剤取り出し用ホースノズルより、酢酸エチル３４ｋｇ注入中に発火、火災となり建物４８５ｍ２が焼損した。 注入中の溶剤が配管内を流動する際に静電気が発生し、混合容器内の危険物に帯電し、溶剤取り出し用ホースノズル先端の金属部分で静電気スパークを発し、酢酸エチルの蒸気に引火し火災になったもの。 埼玉県戸田市
1991-10-30 09:30:00 アクリル樹脂接着剤製造中の異常反応による噴出事故 1580 0 0 アクリル樹脂生産設備にアクリルモノマー及び溶剤を仕込み、管理室で遠隔操作により加熱を開始。加熱が終了後、反応槽の状態確認に現場に行ったところ、コンデンサーのフランジ部からの液漏れを発見、直後に白煙の気体が室内に噴出した。 コンピュータの誤操作でモノマーと溶剤の仕込み量を誤ったため反応が暴走、圧力逃し管内の破裂板（０．９ｋｇｆ／ｃｍ２）を破壊し噴出した。 埼玉県川越市
1993-12-03 10:23:00 酢酸エチルをステンレス容器に移し替え中に発生した火災 4063 0 1 酢酸エチルを注油口からステンレス容器に移し替え中、静電気により発火したものである。給油ホースにはアースが設置されていたが、容器には未設置であった。発火と同時に注油バルブを閉鎖し、消火器により消火活動を行ったが、延焼拡大したものである。 アース付きの給油ホースにて酢酸エチルをステンレス容器に移し替え中に、ステンレス容器から発生した静電気火花が容器内の酢酸エチルに着火したものである。 群馬県沼田市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1995 32 1021 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） ◯酢酸ビニル;酢酸エチル;酢酸ブチルの分析法 大気
2000 37 1100 化学物質分析法開発調査報告書（平成11年度） ◯酢酸ビニル;酢酸エチル;酢酸ブチル;酢酸イソブチルの分析法 大気
2010 118 11624 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 ◯酢酸エチルの分析法【修正追記版】 水
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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