化学物質詳細情報

１，３，５－トリメチルベンゼン
chem_id:TKV00003
CAS RN®:108-67-8
化学物質名（和名）:１，３，５－トリメチルベンゼン
化学物質名（英名）:1,3,5-TRIMETHYLBENZENE
分子式:C9H12
示性式:(C6H3)(CH3)3
SMILES:c(cc(cc1C)C)(c1)C
RTECS:OX6825000

構造式108-67-8

化学物質名（別名）

物質名称 出典
1 ,3,5-トリメチルベンゼン 大気汚染防止法　揮発性有機化合物（VOC）
1,3,5-トリメチルベンゼン 環境分析法（その他） 他
トリ又はテトラメチルベンゼン 経済産業省-製造輸入量
1,3,5-Trimethyl benzene [Mesitylene] ACGIH許容濃度
1,3,5-trimethylbenzene 環境分析法（その他） 他
Benzene, 1,3,5-trimethyl- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
mesitylene 経済産業省-製造輸入量 他
メシチレン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 常温で液体 KIS-NET
臭気 独特の臭気 KIS-NET
分子量 120.19 120.21 KIS-NET
比重 0.86 0.86 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 10 10 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 48.7 48.7 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 3.93 3.93 KIS-NET
融点 -44.8 -44.8 deg C KIS-NET
沸点 164.7 164.7 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性 KIS-NET
発火点 550 550 deg C KIS-NET
引火点 46 46 deg C KIS-NET
混合危険性 激しく反応する（ＨＮＯ３）。 KIS-NET
爆発範囲 0.9 0.9 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し酸の煙およびガスを発生する。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
燃料
その他

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ １，３，５－トリメチルベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） １，３，５－トリメチルベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 224 一・三・五―トリメチルベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 297 一・三・五―トリメチルベンゼン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 1 ,3,5-トリメチルベンゼン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 1115323 107 0 0 11790 327956 269177 599558 126323 1867297 3977783 kg/年
2002 全国 1104094 650 0 0 8151 301526 8563276 977794 41040 3733925 14420777 kg/年
2003 全国 1338937 1087 11 0 1666 380693 906233 601504 67155 3226075 6141004 kg/年
2004 全国 1610411 196 1 0 1741 396883 833149 649100 56940 3259876 6409673 kg/年
2005 全国 1698967 1320 0 0 8982 414444 816866 641911 55510 3068555 6283129 kg/年
2006 全国 1575454 439 13 0 569 340354 723997 586150 47808 2789863 5723723 kg/年
2007 全国 1540263 449 0 0 525 320753 680208 542667 50920 2387751 5202261 kg/年
2008 全国 1278858 276 0 0 483 290689 471790 456173 36017 2234713 4477827 kg/年
2009 全国 1102639 187 0 0 371 276145 540202 397486 24601 1983553 4048670 kg/年
2010 全国 1235042 192 0 0 534 264279 593214 418461 40197 1703940 3991047 kg/年
2011 全国 1065132 167 3 0 545 252650 652746 322675 28349 1543417 3612489 kg/年
2012 全国 1026642 158 0 0 519 257297 654250 350044 40978 1424627 3496698 kg/年
2013 全国 1024990 125 1 0 471 218396 497710 325437 34439 1354206 3236907 kg/年
2014 全国 1010703 118 61 0 470 208973 1011950 351314 37367 1211530 3623039 kg/年
2015 全国 917124 83 1 0 687 216357 688796 357750 33946 1072096 3069799 kg/年
2016 全国 932404 114 0 0 746 201640 622620 2147111 97047 1356553 5155847 kg/年
2017 全国 1021558 427 1 0 856 237274 583341 1889970 95417 1286640 4877354 kg/年
2018 全国 998598 430 0 0 959 232017 553413 1801254 92047 1175523 4621267 kg/年
2019 全国 910758 468 1 0 880 212110 496265 1565802 84488 1064319 4122101 kg/年
2020 全国 774686 273 1 0 700 191757 448364 1509923 85356 1028000 3846602 kg/年
2021 全国 741501 99 1 0 786 194723 533076 1537268 83852 1014893 3910691 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 5 0 20 (0.1) μg/L
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 5 0 20 (0.01) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 13 13 38 38 90 3200 (40) ng/m3
2009 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 30 0 90 (0.044) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0007 トリ又はテトラメチルベンゼン 10000.00 100000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 24 24 g/m3

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2002 IPCS ICSC ICSC:1155 1,3,5-TRIMETHYLBENZENE (Date of Peer Review: March 2002) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO48 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28221-1 -
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.109 １，３，５－トリメチルベンゼン (公表・更新年月 : 2006/03) - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.109 １，３，５－トリメチルベンゼン （最終公開日 : 2008.01 / 評価指針Version : 2) - LINK
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 健康リスク NO17 B2 LINK
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 生態リスク NO17 B2 LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 生態リスク NO13 B2 LINK
2012 環境省 化学物質の環境リスク評価 11巻 健康リスク NO13 B2 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） 1 ,3,5-トリメチルベンゼン 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 25.00 ppm ACGIH
OEL 25 ppm 日本産業衛生学会
OEL 120 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1986-07-29 10:00:00 仮貯蔵中のタンクコンテナからの流出事故 3 0 0 岡山県でタンクコンテナに危険物をつめ，船待ちのため，コンテナヤードで仮貯蔵中，底部の排出口部分から危険物が漏洩しているのを作業員が発見したもの。 底弁パッキンが経年劣化しており，危険物により，さらに劣化が進行したものと推定される。 神戸市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2009 113 11553 化学物質分析法開発調査報告書（平成20年度）【修正追記版】 ◯1,2,4-トリメチルベンゼン(別名:プソイドキュメン);1,3,5-トリメチルベンゼン(別名:メシチレン)の分析法 水
2015 130 11808 化学物質分析法開発調査報告書（平成26年度）【修正追記版】 ◯1,2,3-トリメチルベンゼン(別名:トリメチルベンゼン)他の分析法(GC/MS)(水質) 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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