化学物質詳細情報
メタノール
chem_id:TKT00006
CAS RN®:67-56-1
化学物質名（和名）:メタノール
化学物質名（英名）:METHANOL
記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| methanol | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| メタクリル酸 2-(ジメチルアミノ)エチル | 環境分析法（水質） |
| メタノール | 環境分析法（その他） 他 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外観 | 無色透明の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 刺激臭。純品はかすかなアルコール臭。天然物は不快な刺激臭。 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | 揮発性、流動性が高い。可燃性。 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 32.04 | 32.04 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.79 | 0.86 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | -59 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気密度 | 1.11 | 1.11 | KIS-NET | ||
| 溶解度記述 | 水と混合可能 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 100 | 100 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 21.2 | 21.2 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | -0.77 | -0.77 | KIS-NET | ||
| 融点 | -97.8 | -79.5 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 64.1 | 64.8 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 可燃性、熱、炎、酸化物に曝すと火災の原因となり危険。炎に曝すとおだやかに爆発する。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 470 | 470 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 54 | 54 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | 酸化物質と激しく反応する。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 6 | 6 | % | KIS-NET | |
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 | |||
| オクタノール／水分配係数 | -0.63 | -0.63 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.82 | -0.82 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.46 | -0.46 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -1 | -1 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.65 | -0.65 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.73 | -0.73 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.66 | -0.66 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | -0.55 | -0.55 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
|---|
| その他 |
| その他有機化学製品 |
| その他添加剤 |
| その他溶剤 |
| 中間物 |
| 写真、複写機 |
| 半導体 |
| 合成樹脂 |
| 合成繊維 |
| 希釈剤 |
| 接着剤 |
| 樹脂用添加剤 |
| 洗浄剤 |
| 燃料 |
| 紙用添加剤 |
| 防汚剤 |
注釈
(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 5 | 6 | 14 | 18 | 3100 | 49000 | (2,000) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-0201 | メタノール | 1000000.00 | 10000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LC50 | 4 | 時間 | 64000 | 64000 | ppm |
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1988 | EPA | IRIS | Methanol ( last_significant_revision : 1988/09/07) | - | LINK | |
| 1997 | IPCS | EHC | Methanol (EHC 196, 1997) | - | LINK | |
| 2000 | IPCS | ICSC | ICSC:0057 METHANOL (Date of Peer Review: April 2000) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
|---|---|---|---|
| OEL | 200 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 260 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
| TLV | 200.00 | ppm | ACGIH |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1954-01-18 | 00:00:00 | 一酸化炭素，水素－中毒 | 1 | 1 | 合成塔（メタノール）内部熱交換器の取り付けを完了し，触媒管を入れようとしたが，わら屑が中にあるのを発見引続いて入った２名が中毒した。（取扱物質：一酸化炭素，水素） | 福島県 | ||
| 1970-08-20 | 08:55:00 | ポリプロピレン製造装置付属メタノールタンク | 1000 | 3 | 4 | 廃メタノールタンク内に堆積した廃ポリマーの清掃作業を開始した。この時内部には上層にはヘキサン，中層にポリマー，下層にメタノール水が３層となって存在していた。タンク下部のサクションラインからメタノール水の排水を行い，次にポリマー層の上部にあったヘキサンの排出を終了した。この作業に引き続きタンク下部にあるノズルより約９０Ｍ３の水と３ｋｇ／ｃｍ２のスチームの注入を開始した。２０日午前８時頃には６８℃程 | 加熱により混合溶剤の圧力が上昇して，まずタンク破裂が起こり，破裂によって噴出した可燃性ガスが南西方向に流出し，これが自動車により着火爆発して更にタンクに引火したものと思われる。 | 千葉コンビナート |
| 1984-05-09 | 00:00:00 | メタノール及びトルエンの流出 | 排水処理施設の沈澱層を清浄した際に、メタノール及びトルエン等有機溶媒が約２，４００リットル流出し、漁類が多量に死亡した。 | 管理体制に問題があった。 | 茨城県高萩市 | |||
| 1984-07-22 | 14:52:00 | 反応器に残っていたメタノールに着火し爆燃 | 0 | 1 | 合成課香料係青葉アルコール製造工程で１工程終了後，ＮＯ．２反応器の残査を取り除くために１２時よりメタノールを仕込み１４時にメタノール洗浄を終りドレーン配管より抜いた。その後作業員が反応器のマンホールを開け水ホースで洗浄中１４時５２分反応器に残っていたメタノールに金属ナトリウムと水の反応熱で着火，マンホールから瞬間的に吹き出たため作業員が両腕，首，顔に火傷をしたもの。 | １工程終了後のメタノールによる洗浄作業終了後のメタノール蒸気を完全に除去するための窒素置換が完全でなかったためメタノール蒸気が反応器に残っており，その後の水洗浄の際に僅かに残っていた未反応の金属ナトリウムと水の反応熱により着火。 | 新潟県上越市 | |
| 1984-08-09 | 19:55:00 | 中央自動車道における危険物運搬中の貨物自動車の車両火災 | 219 | 0 | 0 | 化学工場から危険物を中心とする薬品を４ｔトラックにより運搬中，助手席と左後輪の中間にある工具箱付近からの発火を認め非常駐車場へ緊急停止した。道路公団のパトロールカーが通りかかり，車搬車両には消火器が備えられていなかったため，パトカー積載の消火器により初期消火を実施。消火器により一たん消火したかにみえたが、消火剤を使い果たしたため再び燃え出し車両は全焼した。 | 積荷を覆っていたシートの一部がマフラーに接触発火に至ったもの。消化器未設置，標識不掲示の運搬の基準違反。危険物名が把握できず消化に手間取った。 | 長野県 |
| 1985-07-09 | 14:00:00 | 地下タンクの通気管及び埋設吸上配管等の腐食孔から危険物の漏洩 | 10 | 0 | 0 | 立入検査時，漏洩検査管１箇所から素油状物質を検出した。原因究明のため，気密試験を行ったところ，４槽に分かれている地下タンクの通気管，配管に異常が認められた。掘り起こし調査したところＡソルベント（２石）の注入配管のネジ部，ソルベント（２石）及びメタノール（アルコール類）の地下タンクからポンプへ至る埋設吸上配管の立上り部，ソルベント（２石）の通気管に腐食孔があり，ここから危険物が漏洩したもの。 | 酸性土壌（ｐｈ値５．０弱酸性）による埋設配管の腐食促進及び経年変化による腐食 | 東京都板橋区 |
| 1985-11-22 | 00:00:00 | 地下埋設配管の電食による腐食漏洩事故 | 60 | 0 | 0 | 地下タンク貯蔵所（メタノール２０，０００Ｌ）から，一般取扱所（含浸工場）へ圧送する（月に１回程度）当該施設において，圧送を行ったところ，メタノールに着色が発見されたため，地下タンク貯蔵所の油量点検を行ったが異常がなかった。明２５日検知管１ケ所から臭気が感じられたので，２６日，地下タンク貯蔵所付属埋設配管を点検したところ，電食とみられる孔食が３ケ所あり、そこから漏洩していた。 | 当該配管は，保護措置（ジュート巻）がなされており，配管の他の部分には，腐食の状況がみられない点また孔食の３ケ所が，集中している点などからみて，電食によるものと推定される。 | 横浜市 |
| 1986-02-13 | 13:15:00 | 水添反応タンク内で触媒（パラジュムアルミナ）抜き出し中の火災 | 0 | 1 | 昭和６１年２月１３日１３時１５分ごろ一般取扱所（Ｅ工場）南側に設置してある水添反応した後，その反応に使われた機内底部にある触媒を回収しようと担当者は反応機のマンホールを開放し窒素を機内底部に吸込みながら溶剤であるメタノールをバケツで投入したところ，機内より炎上し係員のもっていたバケツ（メタノール）にも引火し手及び顔面に火傷を負った。 | 水添反応に使われた活性化された触媒（２ｐｄ／アルミナ）がメタノール湿体（Ｗｅｔ）で機内に付着していたところに触媒回収のためにマンホールを開放したことで空気が入り込み，その触媒が乾燥する過程で発火しメタノール蒸気に着火した。（この原因については触媒メーカーに問い合わせるとともに実験で再現した） | 茨城県北茨城市 | |
| 1986-04-09 | 18:24:00 | 研究室でメチルアルコール蒸留中の火災 | 0 | 0 | 研究室内で，責任者（２７才，無資格者）が，１７時頃から使用済メチルアルコール（４類アルコール類）の蒸留作業を開始し，１８時１５分頃作業を終了した。この際，冷却水を止めたものの，ガスコンロの火を消し忘れたために，蒸留装置のゴム管とガラス器具の結合部よりメチルアルコール蒸気が漏れ，ガスコンロの火に引火し火災に至ったもの。 | 湯槽を温めるガスコンロの火を完全に消さずその場を離れたため，発生したメチルアルコール蒸気が蒸留装置のゴム製管の継ぎ手（１年使用しておらずゆるんでいたものと推定）付近から漏れ，これにガスコンロの火が引火したもの | 東京都足立区 | |
| 1986-08-22 | 17:40:00 | ＳＭ（ソジウムメチラート）粉末の自然発火による火災 | 8 | 0 | 0 | １５時１０分頃から，ＳＭ粉末入りドラムよりホッパー内へ減圧空気輸送し，ホッパーよりロータリーバルブにてＳＭ溶解缶（メタノール４，９００Ｌ張り込み済み）へ投入していたところ，ホッパー下部でＳＭ粉末の詰まりが生じ，ロータリーバルブの掃除等を行ったが，詰まりは解消せず，１７時２５分頃ホッパー下部の盲フランジーをはずし，ＳＭ粉末を空ドラムへ移していたところ溶解缶上に落ちたＳＭ粉末が発火した。 | ホッパー内でＳＭ粉末が詰まりを生じ約２．５時間後に取り出されている。その間ＳＭ粉末はホッパー内等の水分と反応（加水分解）し発熱している。この状態でＳＭ粉末をホッパー側部のフランジー部から取り出す際に，直下にあるＳＭ溶解缶がＳＭ粉末とメタノールの反応熱で約５０℃に温度上昇しているところへ落ち，更に湿度７６％の条件下で，空気中の水分，作業員の汗と反応より一層加水分解が促進されて発熱発火したもの。 | 富山市 |
| 1987-08-20 | 18:28:00 | メチルアルコール屋内貯蔵所で注入中，ポリ容器内の静電気火花に | 111 | 0 | 0 | メチルアルコールを２００Ｌドラム缶から手動式ギヤポンプで１８Ｌポリ容器に注入中容器半分位に注入したとき，容器内から「ボー」と音がし白い煙が出て燃え出した。ポリ容器を手に持って運び出したがかなり熱くなり入口付近で外に放り出した。容器は転倒しアルコールがこぼれ火が燃え広がった。貯蔵庫内でも注入ホース付近で、容器を手で持ったときアルコール火が飛散し燃え出した。火廻りが早く，建物等を消失した。 | 手動式ギヤポンプのハンドルが固く，力いっぱい廻した。アルコールが注入されだしても回転速度を落とさなかったため，勢いよく流れビニールホースとの摩擦により静電気が発生，ポリ容器内で放電し，アルコール（引火点１１℃）の飛翔体または，可燃性蒸気に引火，火災に至ったものと思われる。 | 長野県 |
| 1990-05-16 | 13:15:00 | アルコール滴注タンクからの漏えい火災 | 840 | 焼入れ作業を開始しようとしたところ拡散用アルコール滴注タンクが空の状態であったので、別件地下タンク貯蔵所より当該取扱所にあるギャーポンプ起動スイッチを操作し滴注タンクにアルコールを受入れ中、タンクが満たんになるまで他の作業を行うためにその場をはなれたため、アルコールがオーバーフローしてピット内へ約６０ｌ流出し火災に至った。 | 約６０ｌのアルコールがピット内へ流入、ピット内温度は電気炉等の輻射熱により約５０℃?８０℃の温度にあったため、アルコールが気化し、燃焼範囲内の可燃性蒸気が充満し、ピット内にある電気炉のマグネットスイッチの電気火花により着火しアルコール及び各機々の電気配線を焼損する。（推定である。他に火源となるものはない） | 愛知県刈谷市 | ||
| 1991-06-26 | 10:15:00 | メタノール精留塔破裂 | 85000 | 2 | 11 | メタノール精留塔内の内部圧が異常に上昇し、精留塔上部の約１／３が爆発あるいは破裂して破損、半径８００ｍの範囲に破片が飛散し、近隣８社に被害を与えた。この事故により２名が死亡した。 | 漂白工程で注入している過酸化水素の一部がメタノール精留塔へ供給される回収メタノール水に未分解のまま同伴し，精留塔内で有機過酸化物が生成され，これが濃縮されて爆発したものと推定される。 | 千葉県市原市 |
| 1991-12-26 | 11:30:00 | 溶接作業中の誤操作による火災 | 5444 | 0 | 0 | 合成繊維系接着剤・塗料顔料の製造プラント増設工事中、メタノール配管継手（開放状態）より、隣接棟から返送されたメタノールが噴出、約４ｍ離れた電気配線用金属配管の床貫通部の溶接作業か所に流出し着火、炎上したもの。 | 事故発生より５日前のプラント停止日に、事業所の工事担当者が今回の変更工事により不要となり撤去する配管の指示を誤り、メタノール返送配管の一部を撤去させてしまった。 | 埼玉県狭山市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
|---|
| 希釈する |
| 水噴霧 |
| 避難を検討する |
関連化学物質
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1986 | 99 | 10760 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE | |
| 1995 | 32 | 1022 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） | ◯メタノールの分析法 | 大気 |
| 2022 | 161 | 12586 | AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル | AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル | 水 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。