化学物質詳細情報
シアン化水素
chem_id:TKT00003
CAS RN®:74-90-8
化学物質名（和名）:シアン化水素
化学物質名（英名）:HYDROGENCYANIDE
記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| シアン化水素 | KIS-NET 他 |
| シアン化物(シアン化水素を含む) | 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） |
| 青酸 | 環境分析法（農薬） 他 |
| HYDROGEN CYANIDE | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| HYDROGEN CYANIDE, LIQUEFIED | ICSC（International Chemical Safety Cards） |
| Hydrogen cyanide;Hydrogen cyanide (as CN);N-Nitrosoethylphenylamine | ACGIH許容濃度 |
| HYDROGENCYANIDE | KIS-NET |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外観 | 無色の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 蒸気はかすかに芳香性、かたばみ臭がある。 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 27.03 | 27.03 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.68 | 0.69 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 16 | 16 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 水に混和。水溶液はきわめて弱い酸性を呈す | KIS-NET | |||
| 融点 | -14 | -13.4 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 26 | 26.5 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 空気によりわずかに軽く。点火すれば紫色の焔をあげて燃える。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 538 | 538 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | -17.8 | -17.8 | deg C | KIS-NET | |
| 爆発範囲 | 5.6 | 5.6 | % | KIS-NET | |
| 熱分解性 | 常温におけるよりも０℃以下の場合のほうがかえって爆発性混合ガスをつくる可能性が多い。 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 純粋なものは安定であるが、普通のものは長く保存する間に分解や重合を起こし黒褐色に変わり、爆発することもある。 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET |
用途
| 用途 |
|---|
| 中間物 |
| 殺虫剤殺菌剤等 |
| その他無機化学製品 |
| メッキ剤 |
| 殺虫剤 |
| 除草剤 |
注釈
(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）
環境基準
該当データがありません。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
|---|---|---|
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | シアン化水素 | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2016 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 10 | 10 | 30 | 30 | 160 | 740 | (49) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
| 年度 | 都道府県 | 出荷量 | 単位 |
|---|---|---|---|
| 1973 | 全国 | 13.58 | tまたはkL |
| 1977 | 全国 | 12.64199951171875 | tまたはkL |
| 1978 | 全国 | 25.1860009765625 | tまたはkL |
| 1979 | 全国 | 24.6960009765625 | tまたはkL |
| 1980 | 全国 | 22.44199951171875 | tまたはkL |
| 1981 | 全国 | 12.74 | tまたはkL |
| 1982 | 全国 | 24.5 | tまたはkL |
| 1983 | 全国 | 22.8339990234375 | tまたはkL |
| 1984 | 全国 | 23.2260009765625 | tまたはkL |
| 1985 | 全国 | 24.10800048828125 | tまたはkL |
| 1986 | 全国 | 25.87199951171875 | tまたはkL |
| 1987 | 全国 | 24.59800048828125 | tまたはkL |
| 1988 | 全国 | 28.32199951171875 | tまたはkL |
| 1989 | 全国 | 29.5960009765625 | tまたはkL |
| 1990 | 全国 | 30.28199951171875 | tまたはkL |
| 1991 | 全国 | 30.6739990234375 | tまたはkL |
| 1992 | 全国 | 31.1639990234375 | tまたはkL |
| 1993 | 全国 | 31.0660009765625 | tまたはkL |
| 1994 | 全国 | 34.0060009765625 | tまたはkL |
| 1995 | 全国 | 33.417998046875 | tまたはkL |
| 1996 | 全国 | 30.87 | tまたはkL |
| 1997 | 全国 | 31.0660009765625 | tまたはkL |
| 1998 | 全国 | 31.26199951171875 | tまたはkL |
| 1999 | 全国 | 36.20879997253418 | tまたはkL |
| 2000 | 全国 | 39.3126000213623 | tまたはkL |
| 2001 | 全国 | 36.057000961303714 | tまたはkL |
| 2002 | 全国 | 37.8910009765625 | tまたはkL |
| 2003 | 全国 | 38.91319900512695 | tまたはkL |
| 2004 | 全国 | 38.93920196533203 | tまたはkL |
| 2005 | 全国 | 39.92379898071289 | tまたはkL |
| 2006 | 全国 | 35.916600952148436 | tまたはkL |
| 2007 | 全国 | 35.34659805297852 | tまたはkL |
| 2008 | 全国 | 34.72979995727539 | tまたはkL |
| 2009 | 全国 | 40.67879898071289 | tまたはkL |
| 2010 | 全国 | 38.48300186157227 | tまたはkL |
| 2011 | 全国 | 37.418600921630855 | tまたはkL |
| 2012 | 全国 | 34.323401031494136 | tまたはkL |
| 2013 | 全国 | 35.27139907836914 | tまたはkL |
| 2014 | 全国 | 33.55199981689453 | tまたはkL |
| 2015 | 全国 | 32.0275993347168 | tまたはkL |
| 2016 | 全国 | 30.814598846435548 | tまたはkL |
| 2017 | 全国 | 30.89120101928711 | tまたはkL |
| 2018 | 全国 | 31.172000885009766 | tまたはkL |
| 2019 | 全国 | 30.045599365234374 | tまたはkL |
| 2020 | 全国 | 30.49599945068359 | tまたはkL |
| 2021 | 全国 | 31.044464111328125 | tまたはkL |
| 2022 | 全国 | 29.07676793208122 | tまたはkL |
注釈
● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。
● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。
● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。
● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 1-0138 | シアン化水素 | 10000.00 | 100000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 急性・慢性毒性 | 人 | 経気道 | LCL0 | 2 | 分 | 200 | 200 | mg/m3 | |
| 急性・慢性毒性 | 人 | 経気道 | LCL0 | 10 | 分 | 120 | 120 | mg/m3 | |
| 急性・慢性毒性 | 人 | 経気道 | LCL0 | 1 | 時間 | 200 | 200 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | サル | 経気道 | LC50 | 1 | 分 | 1616 | 1616 | mg/m3 |
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2003 | IPCS | ICSC | ICSC:0492 HYDROGEN CYANIDE, LIQUEFIED (Date of Peer Review: May 2003) | - | LINK | |
| 2007 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.129 無機シアン化合物（錯塩及びシアン酸塩を除く） (公表・更新年月 : 2007/12) | - | LINK | |
| 2008 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.129 無機シアン化合物（錯塩及びシアン酸塩を除く） （最終公開日 : 2008.10 / 評価指針Version : 2) | - | LINK | |
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK | |
| 2010 | EPA | IRIS | Hydrogen cyanide ( last_significant_revision : 2010/09/28) | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
|---|---|---|---|
| OEL | 5 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 5.5 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1970-06-05 | 19:00:00 | アクリロニトリル製造装置配管漏洩 | 9 | アクリロニトリルの中間タンクの間を連絡する配管（１５０Ａ，ＳＧＰ）で，アクリロニトリル中間液移送中，異臭を感じたので移送終了後配管を水洗し，その完了後，異臭の原因を調査した結果，配管の応力腐食割れによるパイプスタンド上からの液漏れを発見，地上溜り水の除害を行った。作業者等９名が軽い青酸曝露症状になった。 | 応力腐食割れに対する構造設計不良。作業にあたり保護具着用について指揮命令に不備があった。 | 新居浜 | ||
| 1977-01-11 | 16:10:00 | アクリロニトリル蒸留塔修理中中毒 | 1 | アクリロニトリル製造設備の蒸留塔の修理中，塔の内容物を除去したのち，Ｕシールの下部バルブの交換作業を行った。青酸のないことを検知確認した後，フランジを外したが，そのとき青酸を含む水溶液が流出し，これを吸入した作業者が死亡した。 | 計画外の作業であったので，安全確認等の作業指示が不備であった。構造が不備でＵシール内の残液の確認がでなきかった。 | 岩国・大竹 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
|---|
| 水噴霧 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2003 | 81 | 107 | 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 | (55)シアン化水素試験法 | 農作物 |
| 2016 | 131 | 11843 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 | ◯シアン化水素およびシアン化物の分析法(LC/MS/MS)(大気) | 大気 |
| 2019 | 153 | 12235 | 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 | シアン化水素試験法(農産物) | 食品 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。