化学物質詳細情報
マンガン（ヒューム）
chem_id:SJS00068
CAS RN®:7439-96-5
化学物質名（和名）:マンガン（ヒューム）
化学物質名（英名）:MANGANESE(FUME)
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化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| マンガン | 環境分析法（その他） 他 |
| マンガン(ヒューム) | 水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） |
| マンガン及びその化合物(マンガンとして) | 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） |
| 金属マンガン | NEDO-有害性評価書 NITE&CERI 他 |
| manganese | 環境分析法（その他） 他 |
| Manganese - Dust;Manganese - Dust and compounds (as Mn);Manganese - Elemental & compounds (as Mn);Manganese - Elemental & inorganic cmpds (as Mn);Manganese - Metal & inorganic compounds (as MnO2);Manganese - Fume (as Mn) | ACGIH許容濃度 |
| Manganese and compounds (as Mn except organic compounds) | 日本産業衛生学会 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 蒸気圧 | 1 | 1 | hPa | KIS-NET | |
| 外観 | 赤灰白または銀色のもろい金属 | KIS-NET | |||
| 外観 | 純粋なものは銀白色。炭素を含んだものは灰色の固体。赤灰色または銀色のもろい金属。 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | ４種の同素体がある。 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | 酸に溶けやすく、空気中で表面酸化をうける。 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 54.94 | 54.94 | KIS-NET | ||
| 分子量 | 54.94 | KIS-NET | |||
| 比重 | 7.2 | 7.43 | KIS-NET | ||
| 溶解度記述 | 微粉末は水で分解を起こし水素を発生する | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 1 | hPa | KIS-NET | ||
| 蒸気圧測定温度 | 1292 | deg C | KIS-NET | ||
| 蒸気圧測定温度 | 1292 | 1292 | deg C | KIS-NET | |
| 融点 | 1244 | 1260 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 1900 | 2150 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 粉末は火源の存在で爆発の危険がある。 | KIS-NET | |||
| 燃焼性 | マンガン粉末は火源の存在により爆発の危険がある。 | KIS-NET | |||
| 混合危険性 | 水、水蒸気と反応して水素を発生する。 | KIS-NET | |||
| 混合発火危険性程度 | 過酸化水素とは激しい分解又は発火の危険性。硝酸アンモニウムとは激しい爆発の危険性。硝酸とは爆発の危険性。五フッ化臭素とは激しい発火の危険性。二酸化窒素、フッ素とは発火の危険性。 | KIS-NET | |||
| 加水分解性 | 水に不安定 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 空気中で表面が酸化される。 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 水、または水蒸気と反応して水素を発生。 | KIS-NET | |||
| 水安定性 | 不安定 | KIS-NET |
用途
該当データがありません。
環境基準
該当データがありません。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1974 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 貝類 | 4 | 4 | 20 | 20 | 7.4 | 63 | μg/g-wet | マンガン及びその化合物（マンガンとして） | |||
| 1974 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 魚類 | 4 | 4 | 20 | 20 | 0.23 | 1.31 | μg/g-wet | マンガン及びその化合物（マンガンとして） | |||
| 1974 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 9 | 12 | 45 | 60 | 2 | 79 | (5) | μg/L | マンガン及びその化合物（マンガンとして） | ||
| 1974 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 12 | 12 | 60 | 60 | 55 | 1300 | μg/g-dry | マンガン及びその化合物（マンガンとして） |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | <マンガン>…「別紙」に掲載された物質（元素物質等）で報告のあったもの | 10000.00 | 100000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 急性・慢性毒性 | ラット | その他 | TDL0 | 1 | 年 | 400 | 400 | mg/kg |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
|---|---|---|---|
| IRIS | D | 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1981 | IPCS | EHC | Manganese (EHC 17, 1981) | - | LINK | |
| 1995 | EPA | IRIS | Manganese ( last_significant_revision : 1995/11/01) | - | LINK | |
| 2003 | IPCS | ICSC | ICSC:0174 MANGANESE (Date of Peer Review: November 2003) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 6巻 生態リスク(追加) NO10 | A | 「マンガン及びその化合物」として | LINK |
| 2008 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.116 マンガン及びその化合物 （最終公開日 : 2008.10 / 評価指針Version : 2) | - | LINK | |
| 2008 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.116 マンガン及びその化合物 (公表・更新年月 : 2008/07) | - | LINK | |
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
|---|---|---|---|
| TLV | 0.20 | mg/m3 | ACGIH |
| OEL | 日本産業衛生学会 | ||
| OEL | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1974 | 7 | 397 | 化学物質環境調査分析方法（昭和49年度） | ▲マンガンの分析法 | 水、生物、底質 |
| 1982 | 93 | 10778 | Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) | EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP | |
| 1982 | 93 | 10785 | Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) | EPA243.1: Manganese - AA, Direct Aspiration | |
| 1986 | 99 | 10834 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP) | |
| 1986 | 99 | 10862 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7460: Manganese - AA, Direct Aspiration | |
| 1986 | 99 | 10863 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7461: Manganese - AA, Furnace Technique | |
| 1997 | 52 | 1193 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/08） | 大気中のベリリウム、マンガン及びクロムの測定方法 | 大気 |
| 2000 | 87 | 11229 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.1 フレーム原子吸光法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11230 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.2 ICP発光分光分析法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11231 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.3 ICP質量分析法 | 底質 |
| 2000 | 87 | 11232 | 底質調査方法（平成13年3月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.4 電気加熱原子吸光法 | 底質 |
| 2001 | 56 | 1201 | 要調査項目等調査マニュアル（平成13年度版） | ウラン;マンガンの分析法 | 水、生物、底質 |
| 2005 | 107 | 11296 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2006/02） | 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) | 大気 |
| 2008 | 122 | 11730 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11742 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
| 2012 | 144 | 11935 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.1 フレーム原子吸光法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11936 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.2 電気加熱原子吸光法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11937 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.3 ICP 質量分析法 | 底質 |
| 2012 | 144 | 11938 | 底質調査方法（平成24年8月） | 金属 5.6 マンガン 5.6.4 ICP 発光分光分析法 | 底質 |
| 2013 | 138 | 11907 | 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法）・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類（PAHs）の測定方法（平成26年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) | 大気 |
| 2018 | 147 | 12061 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) | 大気 |
| 2023 | 157 | 12578 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） | 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法） | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。