化学物質詳細情報

アルミニウム
chem_id:SJS00057
CAS RN®:7429-90-5
化学物質名(和名):アルミニウム
化学物質名(英名):ALMINIUM(PYROPOWDER)
分子式:AL
示性式:AL
SMILES:[Al]
RTECS:BD0330000

構造式7429-90-5

化学物質名(別名)

物質名称 出典
アルミニウム 環境分析法(その他) 他
Aluminium KIS-NET 他
ALUMINIUM POWDER ICSC(International Chemical Safety Cards)
Aluminum - Alkyls not otherwise classified / specified (as Al);Aluminum - Alloys;Aluminum - Metal dust;Aluminum - Pyro powders (as Al);Aluminum - Soluble salts (as Al);Aluminum - Welding fumes (as Al) ACGIH許容濃度
Aluminum (Al) 環境分析法(その他) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 銀白色、延性のある金属 KIS-NET
外観 銀白色の延性のある金属,軟い KIS-NET
外観 銀白色の軟らかい金属 KIS-NET
その他特徴 延性、展性に富み軽い。熱伝導度、電気伝導度は大きい。空気中では表面にち密な酸化皮膜を生じ、内部を保護。 KIS-NET
その他特徴 熱伝導度,電気伝導度が大きい。 KIS-NET
分子量 26.97 26.98 KIS-NET
分子量 26.98 KIS-NET
分子量 26.98 26.98 KIS-NET
比重 2.7 2.71 KIS-NET
溶解度記述 沸騰水を分解して水素を発生 KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 1284 1284 deg C KIS-NET
蒸気圧測定温度 1284 deg C KIS-NET
融点 658.8 660 deg C KIS-NET
沸点 2327 2450 deg C KIS-NET
沸点 2060 2327 deg C KIS-NET
燃焼性 アルミニウムダストは、熱、火炎、強力な酸化剤との化学反応などで中程度の可燃性、爆発性を示す。 KIS-NET
燃焼性 熱,火災,強力な酸化剤との化学反応により中程度の可燃性又は爆発性を示す。 KIS-NET
燃焼性 着火には高熱を要するが、いったん着火すれば激しく燃焼。空気中の水分等で自然発火することがある。 KIS-NET
混合発火危険性程度 熱、衝撃、摩擦で爆発の危険性。 KIS-NET
混合発火危険性程度 強力な酸化剤との化学反応により中程度の可燃性又は爆発性を示す。ハロゲン元素と接触すると自然発火しうる。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 有機酸には安定。硫酸,希塩酸,希硝酸には相当な速さで溶解する。アルカリ溶液には一般に弱い。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 塩酸,硫酸,アルカリに可溶 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
酸塩基安定性  酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) 第十四条の二 アルミニウム及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 アルミニウム及びその化合物 LINK
水道法 水質管理目標設定項目 30 アルミニウム及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1997 IPCS EHC Aluminium (EHC 194, 1997) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0988 ALUMINIUM POWDER (Date of Peer Review: April 1997) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) アルミニウム及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水道水質基準 水質基準 アルミニウム及びその化合物 アルミニウムの量に関して、0.2mg/L以下 LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 アルミニウム及びその化合物 アルミニウムの量に関して、0.1mg/L以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 2.00 mg/m3 ACGIH
TLV 10.00 mg/m3 ACGIH
TLV 2.00 mg/m3 ACGIH
TLV 5.00 mg/m3 ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1989-05-22 15:30:00 粉じん爆発火災 240 1 事故施設はアルミニウムとマグネシウムの合金を粉砕機で微粉状に粉砕する工場で原料の投入から粉砕物の取出しまですべてを二酸化炭素ガスを注入した設備内で行われる。事故当時はミルによる粉砕を完了し荷受ホッパーを排ホッパーに接続しミルを回転させての詰替中爆発したもので,爆発により施設と建物の一部が破損し施設内の金属粉が燃焼した。この爆発により付近にいた会社社長が全身に火傷を負った。 通常施設に二酸化炭素ガスを注入し,酸素濃度5%以下の状態で作業を行っておりこの状態での燃焼爆原は考えられない。何らかの原因によって施設内の酸素濃度が上昇し,静電気火花又はミル内の粉砕に使用するアルミナボールの衝撃火花により粉じん爆発を起したものと推定される。 岐阜県瑞浪市
1990-06-12 00:00:00 アルミ粉爆発火災 18 廃品回収・処理業者の鉄骨平屋建て作業場付近から出火,近くに置いてあったガソリンや廃油,ガスボンベ等に引火し,誘爆を繰り返しながら約4時間燃え続け,付近の住宅9戸にも延焼した。 従業員が作業場付近でアルミニウムのくずをフォークリフトを使い,トラックに積込む作業をしていたところ,荷崩れしたアルミニウムの粉がフォークリフトのバッテリー液にかかり,ショートして発火,廃品等に燃え移ったものと推定される。 山形県長井市

事故時処理内容

事故時処理内容
粉末消化剤(ドライケミカル)のみ
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10835 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7020: Aluminum - AA, Direct Aspiration
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2006/02) 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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