化学物質詳細情報

4-n-アミルフェノール
chem_id:SEJ00551
CAS RN®:14938-35-3
化学物質名(和名):4-n-アミルフェノール
化学物質名(英名):4-N-AMYLPHENOL
分子式:C11H16O
示性式:C5H11(C6H4)OH
SMILES:Oc(ccc(c1)CCCCC)c1
RTECS:SM6750000

構造式14938-35-3

化学物質名(別名)

物質名称 出典
4-n-アミルフェノール KIS-NET
4-n-ペンチルフェノール 環境分析法(水質) 他
p-ペンチルフェノール 環境省-化学物質の生態影響試験 他
4-N-AMYLPHENOL KIS-NET
4-n-pentylphenol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 液体 KIS-NET
分子量 164.27 KIS-NET
比重 0.96 KIS-NET
蒸気密度 5.66 KIS-NET
沸点 342 deg C KIS-NET
燃焼性 中程度の可燃性 KIS-NET
引火点 103.9 103.9 deg C KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、刺激性の煙と刺激臭を発生 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

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法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) p-ペンチルフェノール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

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環境中濃度測定値

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農薬出荷量

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製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 マウス 経皮 TDL0 12 4100 4100 mg/kg

発がん性評価

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生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
12 p-ペンチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 2.2 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.27 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 1.3 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.50 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.90 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.69 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.14 ㎎/L
12 p-ペンチルフェノール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.4 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 生態リスク(追加) NO9 C LINK

分類と表示

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基準値等

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許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

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事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1998 2 352 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル アルキルフェノール類の分析法 水、生物、底質
1998 2 354 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル 参考法:アルキルフェノール類とビスフェノールAの分析法 水、生物、底質
2000 87 11283 底質調査方法(平成13年3月) 有機化合物 6.10 フェノール類 6.10.1 フェノール類 底質
2000 87 11284 底質調査方法(平成13年3月) 有機化合物 6.10 フェノール類 6.10.2 参考法:エチル誘導体化法 底質
2000 89 12107 農薬等の環境残留実態調査分析法 ペンタクロロフェノール,2,4-ジクロロフェノール,アルキルフェノール類及びビスフェノールA分析法(土壌) 土壌
2003 104 1251 化学物質分析法開発調査報告書(平成14年度) ◯アルキルフェノール類の分析法 大気
2008 112 11528 化学物質分析法開発調査報告書(平成19年度)【修正追記版】 ◯4-tert-ペンチルフェノール;4-n-ペンチルフェノール;6-tert-ブチル-o-クレゾール;6-tert-ブチル-m-クレゾール;2-tert-ブチル-p-クレゾールの分析法 水、底質
2012 144 11995 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.10 アルキルフェノール類、ビスフェノールA 及びクロロフェノール類 6.10.1 トリメチルシリル誘導体化法 底質
2012 144 11996 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.10 アルキルフェノール類、ビスフェノールA 及びクロロフェノール類 6.10.2 エチル誘導体化法 底質

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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