化学物質詳細情報
メタクリル酸ｎ－ブチル
chem_id:SEJ00151
CAS RN®:97-88-1
化学物質名（和名）:メタクリル酸ｎ－ブチル
化学物質名（英名）:N-BUTYLMETHACRYLATE
記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| n-ブチル=メタクリラート | 化審法 既存点検 分解性蓄積性 |
| ブチルメタクリラート | 厚生労働省-化審法 既存点検 健康影響 |
| メタクリル酸n-ブチル | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| メタクリル酸アルキル(C=2~20) | 経済産業省-製造輸入量 |
| メタクリル酸ノルマル-ブチル | 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後） |
| メタクリル酸ブチル | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| butyl methacrylate | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） 他 |
| n-butyl methacrylate | ICSC（International Chemical Safety Cards） 他 |
| N-BUTYLMETHACRYLATE | KIS-NET |
| n-ブチルメタクリレート | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| ブチル-2-メチルアクリレート | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| メタクリルサン-N-ブチル | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| メチルブチルアクリレート | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外観 | 無色透明の液体，低粘度 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 芳香，エステル臭 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 142.2 | KIS-NET | |||
| 比重 | 0.89 | 0.9 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 15 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気密度 | 4.8 | KIS-NET | |||
| 溶解度記述 | 水に不溶，微溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 4.9 | hPa | KIS-NET | ||
| 蒸気圧測定温度 | 20 | deg C | KIS-NET | ||
| オクタノール／水分配係数 | 2.88 | 2.88 | KIS-NET | ||
| 融点 | -60 | deg C | KIS-NET | ||
| 沸点 | 163 | 164 | deg C | KIS-NET | |
| 粘度 | 0.00111 | KIS-NET | |||
| 燃焼性 | 熱や火炎に曝されると可燃。蒸気が熱や火炎に曝されると爆発する。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 294.4 | 294.4 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 50 | 50 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | 空気と爆発性混合ガスを作る。 | KIS-NET | |||
| 混合発火危険性程度 | 蒸気は空気と爆発性混合ガスを作る。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 2 | 2 | % | KIS-NET | |
| 熱分解性 | 加熱すると分解して刺激性の煙とガスを発する。 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 熱，湿気，酸化剤によって激しく重合する。 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 |
用途
| 用途 |
|---|
| 輸出 |
| 中間物 |
| 合成樹脂 |
| その他有機化学製品 |
| 希釈剤 |
| 写真、複写機 |
注釈
(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）
環境基準
該当データがありません。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
|---|---|---|---|---|
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | メタクリル酸ブチル | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | ｎ－ブチル＝メタクリラート | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（生態影響） | メタクリル酸ｎ－ブチル | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（人健康影響） | ブチルメタクリラート | LINK | |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正前】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） | 319 | メタクリル酸ノルマル―ブチル | LINK |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正後】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 | 419 | メタクリル酸ノルマル―ブチル | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
|---|---|---|
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | メタクリル酸n-ブチル | LINK |
PRTR制度
●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
| 年度 | 都道府県 | 届出排出量(大気) | 届出排出量(水域) | 届出排出量(土壌) | 届出排出量(埋立) | 届出移動量(下水道) | 届出移動量(事業所外) | 届出外排出量(対象業種) | 届出外排出量(非対象業種) | 届出外排出量(家庭) | 届出外排出量(移動体) | 排出量総計 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 全国 | 4844 | 247 | 0 | 0 | 6 | 75275 | 4385 | 9476 | kg/年 | |||
| 2002 | 全国 | 5929 | 855 | 0 | 0 | 8 | 79128 | 699 | 7482 | kg/年 | |||
| 2003 | 全国 | 7589 | 1124 | 0 | 0 | 119 | 85576 | 8713 | kg/年 | ||||
| 2004 | 全国 | 6859 | 1315 | 0 | 0 | 174 | 37209 | 8175 | kg/年 | ||||
| 2005 | 全国 | 4528 | 1416 | 0 | 0 | 134 | 36210 | 5944 | kg/年 | ||||
| 2006 | 全国 | 4269 | 1512 | 0 | 0 | 144 | 44331 | 5781 | kg/年 | ||||
| 2007 | 全国 | 4645 | 1907 | 0 | 0 | 155 | 35765 | 140 | 6692 | kg/年 | |||
| 2008 | 全国 | 2867 | 1509 | 0 | 0 | 105 | 45256 | 150 | 4526 | kg/年 | |||
| 2009 | 全国 | 3125 | 1703 | 0 | 0 | 67 | 45117 | 101 | 4930 | kg/年 | |||
| 2010 | 全国 | 3537 | 2312 | 0 | 0 | 96 | 44130 | 114 | 5963 | kg/年 | |||
| 2011 | 全国 | 3406 | 1507 | 0 | 0 | 86 | 42373 | 225 | 5138 | kg/年 | |||
| 2012 | 全国 | 3373 | 1605 | 0 | 0 | 81 | 27666 | 138 | 5116 | kg/年 | |||
| 2013 | 全国 | 3430 | 2174 | 0 | 0 | 69 | 29221 | 78 | 5682 | kg/年 | |||
| 2014 | 全国 | 7780 | 1602 | 0 | 0 | 67 | 47621 | 66 | 9449 | kg/年 | |||
| 2015 | 全国 | 3359 | 1505 | 0 | 0 | 69 | 22155 | 65 | 4929 | kg/年 | |||
| 2016 | 全国 | 2551 | 593 | 0 | 0 | 67 | 49309 | 67 | 3210 | kg/年 | |||
| 2017 | 全国 | 2339 | 693 | 0 | 0 | 76 | 69186 | 1 | 3033 | kg/年 | |||
| 2018 | 全国 | 2572 | 833 | 0 | 0 | 62 | 59807 | 1 | 3406 | kg/年 | |||
| 2019 | 全国 | 2753 | 142 | 0 | 0 | 55 | 87457 | 1 | 2896 | kg/年 | |||
| 2020 | 全国 | 1879 | 132 | 0 | 0 | 49 | 63372 | 1 | 2011 | kg/年 | |||
| 2021 | 全国 | 2395 | 142 | 0 | 0 | 53 | 136816 | 0 | 2538 | kg/年 | |||
| 2022 | 全国 | 1737 | 131 | 0 | 0 | 48 | 122795 | 1 | 0 | 0 | 0 | 1869 | kg/年 |
注釈
(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。
(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ
（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値
（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）
であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは
異なる場合があります。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1979 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (0.005～1) | μg/L | |||||
| 1979 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (0.00010～0.01) | μg/g-dry | |||||
| 2011 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 14 | 0 | 14 | (0.012) | μg/L | |||||
| 2011 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 2 | 14 | 5 | 42 | 14 | 37 | (8.7) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-1039 | メタクリル酸アルキル（Ｃ＝２～２０） | 10000.00 | 100000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LC50 | 4 | 時間 | 4910 | 4910 | mg/m3 |
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
| 年度 | 物質名 | 試験種別 | 生物種 | エンドポイント | 結果 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | 23 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | 14 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 7.1 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | 25 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | 6.6 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 | 甲殻類 | NOEC | 1.1 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | 5.6 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | 1.7 | ㎎/L | |
| 1997 | メタクリル酸n-ブチル | 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 | 魚類 | NOEC | 0.78 | ㎎/L |
注釈
*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた
*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値
*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ
タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果
*4 参考値
*5 追加試験結果
*6 pH調整有り
*7 設定濃度に基づく毒性値
*8 実測濃度に基づく毒性値
*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値
*10 変態速度より求めた毒性値
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2003 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 2巻 生態リスク(追加) NO63 | D | LINK | |
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2008 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 （財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） | 評価書No.140 メタクリル酸ｎ－ブチル （最終公開日 : 2008.10 / 評価指針Version : 2) | - | LINK | |
| 2008 | NEDO | 有害性評価書 （評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） | 評価書No.140 メタクリル酸ｎ－ブチル (公表・更新年月 : 2008/11) | - | LINK | |
| 2009 | IPCS | ICSC | ICSC:1018 n-BUTYL METHACRYLATE (Date of Peer Review: November 2009) | - | LINK | |
| 2012 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 11巻 健康リスク NO17 | C | LINK | |
| 2012 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 11巻 生態リスク NO17 | C | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
該当データがありません。
許容濃度等
該当データがありません。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
|---|
| 総合製造輸入量クラス1 |
| 生態毒性クラス-2 |
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
|---|
| 泡 |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1978 | 10 | 484 | 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） | ●アクリル酸メチル;アクリル酸エチル;アクリル酸ブチル;アクリル酸2-エチルヘキシル;メタクリル酸エチル;メタクリル酸ブチル;メタクリル酸メチルの分析法 | 水、底質 |
| 1999 | 36 | 1086 | 化学物質分析法開発調査報告書（その1）（平成10年度） | ●メタクリル酸エチル;メタクリル酸ブチル;メタクリル酸メチル;メタクリル酸i-ブチル;メタクリル酸グリシジル;メタクリル酸2-(ジメチルアミノ)エチル;メタクリル酸2-エチルヘキシル;メタクリル酸2-(ジエチルアミノ)エチル;メタクリル酸2-ヒドロキシエチルの分析法 | 大気 |
| 2011 | 120 | 11680 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成22年度）【修正追記版】 | ◯メタクリル酸n-ブチル(別名:n-ブチルメタクリレート;ブチル-2-メチルアクリレート;メタクリルサン-N-ブチル;メチルブチルアクリレート)の分析法(GC/MS) | 水 |
| 2011 | 120 | 11685 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成22年度）【修正追記版】 | ◯メタクリル酸n-ブチル他の分析法(GC/MS)【修正追記版】 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。