化学物質詳細情報

p-ベンゾキノン

chem_id:PRK00556

CAS RN®:106-51-4

化学物質名(和名):p-ベンゾキノン

化学物質名(英名):P-BENZOQUINONE

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化学物質名(別名)

物質名称 出典
p-ベンゾキノン 環境分析法(その他) 他
パラ―ベンゾキノン PRTR 対象物質選定基準
パラ-ベンゾキノン 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
para-Quinone 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)
p-benzoquinone 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Quinone logP実測値(文献調査)-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 単斜晶結晶黄色 KIS-NET
臭気 塩素に似た刺激臭 KIS-NET
その他特徴 昇華性 KIS-NET
分子量 108.1 108.1 KIS-NET
比重 1.31 1.31 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
融点 113 115.7 deg C KIS-NET
発火点 560 560 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 0.2 0.2 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.39 0.39 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.69 0.69 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.4 0.4 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第二種指定化学物質 87 パラ―ベンゾキノン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 EPA IRIS Quinone ( last_significant_revision : 1990/10/01) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0779 p-BENZOQUINONE (Date of Peer Review: October 1997) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 15, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.10 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス2
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1981 13 612 化学物質分析法開発調査報告書(昭和56年度) ◯p-ベンゾキノンの分析法 水、底質
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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