化学物質詳細情報

エチルチオメトン
chem_id:NT200034
CAS RN®:298-04-4
化学物質名（和名）:エチルチオメトン
化学物質名（英名）:ETHYLTHIOMETHON
分子式:C8H19O2PS3
示性式:(C2H5O)2PS2(CH2)2SC2H5
SMILES:CCOP(=S)(OCC)SCCSCC
RTECS:TD9275000

構造式298-04-4

化学物質名（別名）

物質名称 出典
O,O-diethyl S-2-(ethylthio)ethyl phosphorodithioate; ethylthiometon; disulfoton 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
O,O-ジエチル=S-2-エチルチオエチル=ホスホロジチオアート 農薬取締法 登録農薬保留基準-水産動植物
エチルチオメトン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
ジエチル-S-(エチルチオエチル)-ジチオホスフエイト 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
ジスルホトン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
ジスルホトン(エチルチオメトン) 水道法 水質管理目標設定項目 他
ジチオりん酸O,O-ジエチル-S-(2-エチルチオエチル) 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
ジチオりん酸O,O-ジエチル-S-(2-エチルチオエチル)(別名:エチルチオメトン又はジスルホトン) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
ジチオりん酸O,O-ジエチル-S-(2-エチルチオエチル)(別名エチルチオメトン又はジスルホトン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
DISULFOTON ACGIH許容濃度 他
ETHYLTHIOMETHON KIS-NET
ethylthiometon 環境分析法（その他） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 淡黄色液体 KIS-NET
臭気 硫黄化合物特有の臭気 KIS-NET
その他特徴 劇物，毒物 KIS-NET
分子量 274.42 274.42 KIS-NET
比重 1.14 1.14 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 わずかに溶ける。水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 0.00018 0.00027 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 4.02 4.02 KIS-NET
融点 -25 -25 deg C KIS-NET
沸点 62 62 deg C KIS-NET
加水分解性 水に安定 KIS-NET
酸アルカリ分解性 強アルカリ状態で加水分解しやすい。中性ないし酸性では比較的安定だがアルカリ性では加水分解しやすい。 KIS-NET
水安定性　　　 安定 KIS-NET
酸塩基安定性　 酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET

用途

用途
殺虫剤
農薬肥料

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 72 ジスルホトン（エチルチオメトン） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 151 ジチオりん酸Ｏ・Ｏ―ジエチル―Ｓ―（二―エチルチオエチル）（別名エチルチオメトン又はジスルホトン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 193 ジチオりん酸Ｏ・Ｏ―ジエチル―Ｓ―（二―エチルチオエチル）（別名エチルチオメトン又はジスルホトン） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 エチルチオメトン LINK
農薬取締法 登録保留基準（水産動植物） 第３条第１項第６号 Ｏ，Ｏ－ジエチル＝Ｓ－２－エチルチオエチル＝ホスホロジチオアート LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ ジスルホトン LINK
毒劇法 毒物_指定令 第１条第９号 ジエチル－Ｓ－（エチルチオエチル）－ジチオホスフエイト LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第３４号 ジエチル－Ｓ－（エチルチオエチル）－ジチオホスフエイト LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=48 ジスルホトン（エチルチオメトン） LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 2 22 0 0 4 685 443 410408 410875 kg/年
2002 全国 38 28 0 0 5 345 20 396631 396717 kg/年
2003 全国 7 24 0 0 0 290 52 322649 322732 kg/年
2004 全国 6 20 0 0 0 800 344124 14523 358673 kg/年
2005 全国 10 20 0 0 0 1255 291313 11063 302406 kg/年
2006 全国 11 20 0 0 0 692 266490 8810 275331 kg/年
2007 全国 8 24 0 0 0 851 213468 6436 219936 kg/年
2008 全国 3 1 0 0 0 260 209783 8724 218510 kg/年
2009 全国 13 1 0 0 0 307 189596 7809 197419 kg/年
2010 全国 6 1 0 0 0 579 169689 169696 kg/年
2011 全国 10 0 0 0 0 479 131875 131885 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 4771 131589 131589 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 5 26849 26849 kg/年
2014 全国 3360 3360 kg/年
2016 全国 0 kg/年
2017 全国 0 kg/年
2018 全国 0 kg/年
2019 全国 0 kg/年
2020 全国 0 kg/年
2021 全国 0 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 9 0 27 (2) ng/m3
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 77 <0.04 0.07 <0.04 <0.04 定量下限値 0.04 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 定量下限値 0.04 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 20 <0.04 0.05 <0.04 <0.04 定量下限値 0.04 μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 3 1 9 0.0012 0.0012 (0.0010) μg/g-wet
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 6 0 54 (0.030) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 75 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 4 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1965 全国 25.60 tまたはkL
1966 全国 70.55 tまたはkL
1967 全国 98.32 tまたはkL
1968 全国 207.46 tまたはkL
1969 全国 291.35 tまたはkL
1970 全国 273.69 tまたはkL
1971 全国 348.46 tまたはkL
1972 全国 436.98 tまたはkL
1973 全国 498.48 tまたはkL
1974 全国 698.72 tまたはkL
1975 全国 598.94 tまたはkL
1976 全国 720.97 tまたはkL
1977 全国 798.99 tまたはkL
1978 全国 864.42 tまたはkL
1979 全国 915.81 tまたはkL
1980 全国 941.34 tまたはkL
1981 全国 910.45 tまたはkL
1982 全国 887.31 tまたはkL
1983 全国 843.98 tまたはkL
1984 全国 833.98 tまたはkL
1985 全国 783.18 tまたはkL
1986 全国 766.44 tまたはkL
1987 全国 725.90 tまたはkL
1988 全国 696.95 tまたはkL
1989 全国 670.24 tまたはkL
1990 全国 643.11 tまたはkL
1991 全国 617.13 tまたはkL
1992 全国 611.87 tまたはkL
1993 全国 562.56 tまたはkL
1994 全国 527.13 tまたはkL
1995 全国 515.90 tまたはkL
1996 全国 477.65 tまたはkL
1997 全国 531.32 tまたはkL
1998 全国 490.05 tまたはkL
1999 全国 472.10 tまたはkL
2000 全国 426.26 tまたはkL
2001 全国 410.40 tまたはkL
2002 全国 337.67 tまたはkL
2003 全国 322.50 tまたはkL
2004 全国 358.33 tまたはkL
2005 全国 302.32 tまたはkL
2006 全国 275.30 tまたはkL
2007 全国 219.91 tまたはkL
2008 全国 218.47 tまたはkL
2009 全国 197.35 tまたはkL
2010 全国 169.67 tまたはkL
2011 全国 131.86 tまたはkL
2012 全国 131.57 tまたはkL
2013 全国 26.72 tまたはkL
2014 全国 3.34 tまたはkL
2015 全国 -0.09 tまたはkL
2016 全国 -0.02 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Disulfoton ( last_significant_revision : 1987/03/31) - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:1408 DISULFOTON (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
農薬取締法 登録農薬保留基準（水産動植物） Ｏ，Ｏ－ジエチル＝Ｓ－２－エチルチオエチル＝ホスホロジチオアート 基準値 3.2μg／L LINK
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） ジスルホトン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 ジスルホトン（エチルチオメトン） 目標値 0.004mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.05 mg/m3 ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-1
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-Y
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10757 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8141A: Organophosphorus Pesticides - GC Capillary Colum
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10890 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8140: Organophosphorus Pesticides
1993 30 976 化学物質分析法開発調査報告書（平成4年度） ◯エチルチオメトンの分析法 水、生物、底質
1993 30 983 化学物質分析法開発調査報告書（平成4年度） ●イプロベンホス;メチダチオン;サリチオン;エディフェンフォス;エチルチオメトンの分析法 大気
2003 81 121 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (38)ジスルホトン試験法 農作物
2008 112 11536 化学物質分析法開発調査報告書（平成19年度）【修正追記版】 ◯エスプロカルブ;ペントキサゾン;カフェンストロール;エチルチオメトン;メチダチオン;トリフルラリン;カルバリル;メトリブジンの分析法 水
2010 118 11628 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 ◯ジチオりん酸O,O-ジエチル-S-(2-エチルチオエチル)(別名エチルチオメトン;ジスルホトン)の分析法 底質
2019 153 12120 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 EPN、アニロホス、イサゾホス、イプロベンホス、エチオン、エディフェンホス、エトプロホス、エトリムホス、カズサホス、キナルホス、クロルピリホス、クロルピリホスメチル、クロルフェンビンホス、シアノホス、ジスルホトン、ジメチルビンホス、ジメトエート、スルプロホス、ダイアジノン、チオメトン、テトラクロルビンホス、テルブホス、トリアゾホス、トリブホス、トルクロホスメチル、パラチオン、パラチオンメチル、ピペロホス、ピラクロホス、ピラゾホス、ピリダフェンチオン、ピリミホスメチル、フェナミホス、フェニトロチオン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェントエート、ブタミホス、プロチオホス、プロパホス、プロフェノホス、ブロモホス、ベンスリド、ホキシム、ホサロン、ホスチアゼート、ホスファミドン、ホスメット、ホレート、マラチオン、メカルバム、メタクリホス、メチダチオン及びメビンホス試験法(農産物) 食品
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

ページトップへ