化学物質詳細情報
エチオン
chem_id:NOU00525CAS RN®:563-12-2
化学物質名（和名）:エチオン
化学物質名（英名）:ETHION
分子式:C9H22O4P2S4
示性式:((C2H5O)2PS2)2CH2
SMILES:CCOP(=S)(OCC)SCSP(=S)(OCC)OCC
RTECS:TE4550000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| エチオン | 環境分析法（その他） 他 |
| テトラエチルメチレンビスジチオホスフエイト | 毒物及び劇物取締法（毒劇法） |
| ビス(ジチオりん酸)S,S'-メチレン-O,O,O',O'-テトラエチル | PRTR 対象物質選定基準 |
| ビス(ジチオりん酸)S,S'-メチレン-O,O,O',O'-テトラエチル(別名エチオン) | 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） |
| ETHION | KIS-NET 他 |
| O,O,O',O'-tetraethyl S,S'-methylene bis(phosphorodithioate) | 環境分析法（その他） |
| S,S'-methylene O,O,O',O'-tetraethyl bis(phosphorodithioate); ethion | 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 分子量 | 384.49 | 384.49 | KIS-NET | ||
| 溶解度記述 | 水に不溶 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 5.07 | 5.07 | KIS-NET | ||
| 沸点 | 164 | 165 | deg C | KIS-NET | |
| 加水分解性 | 水に安定 | KIS-NET | |||
| 水安定性 | 安定 | KIS-NET |
用途
| 用途 |
| 殺虫剤 |
環境基準
該当データがありません。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正前】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） | 248 | ビス（ジチオりん酸）Ｓ・Ｓ′―メチレン―Ｏ・Ｏ・Ｏ′・Ｏ′―テトラエチル（別名エチオン） | LINK |
| 食品衛生法 | 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 | 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ | エチオン | LINK |
| 毒劇法 | 劇物_法 | 別表第２第５６号 | テトラエチルメチレンビスジチオホスフエイト | LINK |
| 毒劇法 | 劇物_指定令 | 第２条第７１号 | テトラエチルメチレンビスジチオホスフエイト | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | ビス(ジチオりん酸)S,S’-メチレン-O,O,O’,O’-テトラエチル | LINK |
PRTR制度
●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
| 年度 | 都道府県 | 届出排出量(大気) | 届出排出量(水域) | 届出排出量(土壌) | 届出排出量(埋立) | 届出移動量(下水道) | 届出移動量(事業所外) | 届出外排出量(対象業種) | 届出外排出量(非対象業種) | 届出外排出量(家庭) | 届出外排出量(移動体) | 排出量総計 | 単位 |
| 2001 | 全国 | 0 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 8490 | 8492 | kg/年 | |||
| 2002 | 全国 | 0 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 6562 | 6564 | kg/年 | |||
| 2003 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 6296 | 6296 | kg/年 | |||
| 2004 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 8484 | 8484 | kg/年 |
注釈
(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。
(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ
（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値
（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）
であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは
異なる場合があります。
環境中濃度測定値
該当データがありません。
農薬出荷量
| 年度 | 都道府県 | 出荷量 | 単位 |
| 1964 | 全国 | 1.02 | tまたはkL |
| 1965 | 全国 | 5.33 | tまたはkL |
| 1966 | 全国 | 25.29 | tまたはkL |
| 1967 | 全国 | 21.64 | tまたはkL |
| 1968 | 全国 | 27.38 | tまたはkL |
| 1969 | 全国 | 28.06 | tまたはkL |
| 1970 | 全国 | 26.40 | tまたはkL |
| 1971 | 全国 | 29.65 | tまたはkL |
| 1972 | 全国 | 30.49 | tまたはkL |
| 1973 | 全国 | 28.28 | tまたはkL |
| 1974 | 全国 | 34.49 | tまたはkL |
| 1975 | 全国 | 28.92 | tまたはkL |
| 1976 | 全国 | 23.68 | tまたはkL |
| 1977 | 全国 | 22.24 | tまたはkL |
| 1978 | 全国 | 22.98 | tまたはkL |
| 1979 | 全国 | 29.89 | tまたはkL |
| 1980 | 全国 | 23.18 | tまたはkL |
| 1981 | 全国 | 8.60 | tまたはkL |
| 1982 | 全国 | 7.62 | tまたはkL |
| 1983 | 全国 | 10.38 | tまたはkL |
| 1984 | 全国 | 10.92 | tまたはkL |
| 1985 | 全国 | 13.93 | tまたはkL |
| 1986 | 全国 | 15.81 | tまたはkL |
| 1987 | 全国 | 15.54 | tまたはkL |
| 1988 | 全国 | 15.58 | tまたはkL |
| 1989 | 全国 | 22.79 | tまたはkL |
| 1990 | 全国 | 52.78 | tまたはkL |
| 1991 | 全国 | 38.75 | tまたはkL |
| 1992 | 全国 | 38.61 | tまたはkL |
| 1993 | 全国 | 36.56 | tまたはkL |
| 1994 | 全国 | 44.00 | tまたはkL |
| 1995 | 全国 | 52.79 | tまたはkL |
| 1996 | 全国 | 45.06 | tまたはkL |
| 1997 | 全国 | 37.99 | tまたはkL |
| 1998 | 全国 | 20.45 | tまたはkL |
| 1999 | 全国 | 10.10 | tまたはkL |
| 2000 | 全国 | 7.58 | tまたはkL |
| 2001 | 全国 | 9.11 | tまたはkL |
| 2002 | 全国 | 7.25 | tまたはkL |
| 2003 | 全国 | 7.34 | tまたはkL |
| 2004 | 全国 | 9.90 | tまたはkL |
注釈
● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。
● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。
● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。
● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| ACGIH | A4 | 発がん性物質として分類できない物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1989 | EPA | IRIS | Ethion ( last_significant_revision : 1989/09/01) | - | LINK | |
| 1998 | IPCS | ICSC | ICSC:0888 ETHION (Date of Peer Review: March 1998) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） | エチオン | 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人 日本食品化学研究振興財団）」を参照してください | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 0.05 | mg/m3 | ACGIH |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
| 経口慢性クラス-2 |
| 作業環境クラス-2 |
| 総合製造輸入量クラス4 |
| 生態毒性クラス-1 |
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1986 | 99 | 10757 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8141A: Organophosphorus Pesticides - GC Capillary Colum | |
| 1986 | 99 | 10761 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE | |
| 2003 | 81 | 56 | 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 | (56)エチオン試験法 | 農作物 |
| 2019 | 153 | 12120 | 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 | EPN、アニロホス、イサゾホス、イプロベンホス、エチオン、エディフェンホス、エトプロホス、エトリムホス、カズサホス、キナルホス、クロルピリホス、クロルピリホスメチル、クロルフェンビンホス、シアノホス、ジスルホトン、ジメチルビンホス、ジメトエート、スルプロホス、ダイアジノン、チオメトン、テトラクロルビンホス、テルブホス、トリアゾホス、トリブホス、トルクロホスメチル、パラチオン、パラチオンメチル、ピペロホス、ピラクロホス、ピラゾホス、ピリダフェンチオン、ピリミホスメチル、フェナミホス、フェニトロチオン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェントエート、ブタミホス、プロチオホス、プロパホス、プロフェノホス、ブロモホス、ベンスリド、ホキシム、ホサロン、ホスチアゼート、ホスファミドン、ホスメット、ホレート、マラチオン、メカルバム、メタクリホス、メチダチオン及びメビンホス試験法(農産物) | 食品 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。