化学物質詳細情報

タリウム
chem_id:NOU00499
CAS RN®:7440-28-0
化学物質名(和名):タリウム
化学物質名(英名):THALLIUM
分子式:TL
示性式:TL
SMILES:[Tl]
RTECS:XG3425000

構造式7440-28-0

化学物質名(別名)

物質名称 出典
タリウム 環境分析法(その他) 他
タリウム及びその化合物(タリウムとして) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
Thallium 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Thallium - Elemental;Thallium - Compounds (as Tl);Thallium - Soluble compounds (as Tl) ACGIH許容濃度

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 青白色いやわらかい金属 KIS-NET
分子量 204.37 204.37 KIS-NET
比重 11.85 11.85 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
融点 303.5 303.5 deg C KIS-NET
沸点 1457 1457 deg C KIS-NET
燃焼性 ダストは可燃性。 KIS-NET
混合危険性 フッ素と激しく反応する。 KIS-NET

用途

用途
殺そ剤

環境基準

該当データがありません。

法規制

該当データがありません。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1975 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 10 20 37 100 5.5 930 (1~200) μg/g-wet タリウム及びその化合物(タリウムとして)
1975 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 10 20 28 100 200 3000 (40~2,000) μg/L タリウム及びその化合物(タリウムとして)
1975 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 14 20 47 100 18 3600 (16~600) μg/g-dry タリウム及びその化合物(タリウムとして)
2006 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 4 4 12 12 0.0030 0.016 (0.0017) μg/L タリウム及びその化合物(タリウムとして)
2006 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 5 5 15 15 0.024 0.21 (0.002) ng/m3 タリウム及びその化合物(タリウムとして)
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 24 24 24 24 0.0034 0.10 (0.00014) μg/L タリウム及びその化合物(タリウムとして)
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 13 13 39 39 0.0036 0.43 (0.00020) ng/m3 タリウム及びその化合物(タリウムとして)

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 0.65 tまたはkL
1963 全国 1.03 tまたはkL
1964 全国 0.67 tまたはkL
1965 全国 3.75 tまたはkL
1966 全国 0.64 tまたはkL
1967 全国 0.62 tまたはkL
1968 全国 0.74 tまたはkL
1969 全国 1.06 tまたはkL
1970 全国 1.03 tまたはkL
1971 全国 0.56 tまたはkL
1972 全国 0.86 tまたはkL
1975 全国 0.67 tまたはkL
1976 全国 0.45 tまたはkL
1977 全国 0.24 tまたはkL
1978 全国 0.32 tまたはkL
1979 全国 0.30 tまたはkL
1980 全国 0.43 tまたはkL
1981 全国 0.39 tまたはkL
1982 全国 0.42 tまたはkL
1983 全国 0.45 tまたはkL
1984 全国 0.40 tまたはkL
1985 全国 0.43 tまたはkL
1986 全国 0.35 tまたはkL
1987 全国 0.44 tまたはkL
1988 全国 0.45 tまたはkL
1989 全国 0.48 tまたはkL
1990 全国 0.49 tまたはkL
1991 全国 0.51 tまたはkL
1992 全国 0.46 tまたはkL
1993 全国 0.50 tまたはkL
1994 全国 0.49 tまたはkL
1995 全国 0.45 tまたはkL
1996 全国 0.39 tまたはkL
1997 全国 0.49 tまたはkL
1998 全国 0.42 tまたはkL
1999 全国 0.31 tまたはkL
2000 全国 0.32 tまたはkL
2001 全国 0.27 tまたはkL
2002 全国 0.25 tまたはkL
2003 全国 0.19 tまたはkL
2004 全国 0.17 tまたはkL
2005 全国 0.14 tまたはkL
2006 全国 0.14 tまたはkL
2007 全国 0.14 tまたはkL
2008 全国 0.15 tまたはkL
2009 全国 0.17 tまたはkL
2010 全国 0.21 tまたはkL
2011 全国 0.21 tまたはkL
2012 全国 0.05 tまたはkL
2013 全国 0.10 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1996 IPCS EHC Thallium (EHC 182, 1996) - LINK
2002 IPCS ICSC ICSC:0077 THALLIUM (Date of Peer Review: April 2002) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2017 環境省 化学物質の環境リスク評価 15巻 健康リスク NO10 B2 「タリウム及びその化合物」として LINK
2017 環境省 化学物質の環境リスク評価 15巻 生態リスク NO10 B1 「タリウム及びその化合物」として LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.10 mg/m3 ACGIH
TLV 0.10 mg/m3 ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1975 8 422 化学物質環境調査分析方法(昭和50年度) ▲タリウムの分析法 水、生物、底質
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10876 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7840: Thallium - AA, Direct Aspiration
1986 99 10877 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7841: Thallium - AA, Furnace Technique
2006 110 11331 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯タリウムの分析法 大気
2006 110 11361 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯タリウム及びその水溶性化合物の分析法
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定方法(平成26年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
2023 157 12578 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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