化学物質詳細情報

フェンチオン

chem_id:NOU00306

CAS RN®:55-38-9

化学物質名（和名）:フェンチオン

化学物質名（英名）:FENTHION

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
MPP 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
ジメチル-4-メチルメルカプト-3-メチルフエニルチオホスフエイト 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル) 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名:MPP又はフェンチオン) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名フェンチオン又はMPP) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
フェンチオン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
フェンチオン(MPP) 水道法 水質管理目標設定項目 他
FENTHION 環境分析法（その他） 他
O,O-dimethyl O-3-methyl-4-(methylthio)phenyl phosphorothioate; fenthion; MPP 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
分子量 278.34 278.34 KIS-NET
比重 1.25 1.25 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧（25℃） 2.15e-06 2.15e-06 hPa KIS-NET
沸点 87 87 deg C KIS-NET
加水分解性 水に安定 KIS-NET
酸アルカリ分解性 アルカリに比較的安定 KIS-NET
光分解性 光に安定 KIS-NET
熱分解性 熱に安定 KIS-NET
水安定性　　　 安定 KIS-NET
酸塩基安定性　 アルカリに安定で酸に不安定 KIS-NET
光安定性　　　 安定 KIS-NET
熱安定性　　　 安定 KIS-NET

用途

用途
殺虫剤
殺虫殺菌剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 193 チオりん酸Ｏ・Ｏ―ジメチル―Ｏ―（三―メチル―四―メチルチオフェニル）（別名フェンチオン又はＭＰＰ） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 252 チオりん酸Ｏ・Ｏ―ジメチル―Ｏ―（三―メチル―四―メチルチオフェニル）（別名フェンチオン又はＭＰＰ） LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ フェンチオン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第４６号 ジメチル－４－メチルメルカプト－３－メチルフエニルチオホスフエイト LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第５９号 ジメチル－４－メチルメルカプト－３－メチルフエニルチオホスフエイト LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=85 フェンチオン（ＭＰＰ） LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 11 0 0 3 1602 653 297541 298205 kg/年
2002 全国 0 10 0 0 1 997 46 375945 413 376413 kg/年
2003 全国 0 8 0 0 2 1149 85 229267 10 229370 kg/年
2004 全国 0 11 0 0 2 1076 193309 4040 197359 kg/年
2005 全国 0 7 0 0 2 1031 167530 3776 171313 kg/年
2006 全国 0 9 0 0 2 509 147656 3302 150966 kg/年
2007 全国 0 5 0 0 3 611 1 111492 4002 115500 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 3 436 2 103752 2863 106617 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 4 2201 2 87483 1114 88599 kg/年
2010 全国 0 0 0 0 2 520 2 61899 3939 65840 kg/年
2011 全国 1 0 0 0 4 398 2 58416 3622 62040 kg/年
2012 全国 3 0 0 0 1 70 2 52305 2943 55254 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 2 3290 1 52521 2570 55092 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 120 1 46901 1437 48340 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 40 52227 1907 54134 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 40 15009 2183 17192 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 42 4794 1885 6679 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 28 4262 344 4606 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 61 4621 1885 6506 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 57 4730 771 5500 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 29 3609 758 4367 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 0 13 0 3781 683 0 4464 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 17 0 51 (0.05) μg/g-wet
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 17 0 51 (0.2) μg/L
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 0 18 0 54 (15) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 17 0 51 (0.033) μg/g-dry
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 4 77 <0.01 0.07 <0.01 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 20 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 6 15 54 0.010 0.076 (0.010) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 75 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2007 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 1 12 1 84 0.0017 0.0017 (0.0012) μg/L
2007 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 6 (0.000095) μg/g-wet

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 137.5 tまたはkL
1963 全国 166.28 tまたはkL
1964 全国 200.64500198364257 tまたはkL
1965 全国 236.85200195312498 tまたはkL
1966 全国 262.29600341796873 tまたはkL
1967 全国 313.30799682617186 tまたはkL
1968 全国 415.7400003051758 tまたはkL
1969 全国 470.1359939575196 tまたはkL
1970 全国 447.4869989013672 tまたはkL
1971 全国 577.3959887695312 tまたはkL
1972 全国 623.7443297576905 tまたはkL
1973 全国 760.8570026397705 tまたはkL
1974 全国 877.4819966602327 tまたはkL
1975 全国 691.7015005493164 tまたはkL
1976 全国 904.8325018310547 tまたはkL
1977 全国 964.202002029419 tまたはkL
1978 全国 1036.0969946002965 tまたはkL
1979 全国 1180.6954868459702 tまたはkL
1980 全国 1196.440992465019 tまたはkL
1981 全国 1104.704005475938 tまたはkL
1982 全国 1128.3154977440838 tまたはkL
1983 全国 1223.0519964599605 tまたはkL
1984 全国 1238.3120360112193 tまたはkL
1985 全国 1343.5563232696054 tまたはkL
1986 全国 1300.7117746257784 tまたはkL
1987 全国 1222.5521427440642 tまたはkL
1988 全国 996.5972321701048 tまたはkL
1989 全国 881.2085756421088 tまたはkL
1990 全国 781.0248465330898 tまたはkL
1991 全国 677.6467196461558 tまたはkL
1992 全国 628.4835188779235 tまたはkL
1993 全国 596.9764222173392 tまたはkL
1994 全国 496.74945746794333 tまたはkL
1995 全国 435.8637504279614 tまたはkL
1996 全国 438.4290826062859 tまたはkL
1997 全国 388.9239989608526 tまたはkL
1998 全国 350.4120001602172 tまたはkL
1999 全国 313.4453797340393 tまたはkL
2000 全国 330.0262853336335 tまたはkL
2001 全国 297.5317592696845 tまたはkL
2002 全国 258.7580943369865 tまたはkL
2003 全国 217.70604002475739 tまたはkL
2004 全国 182.9569500398636 tまたはkL
2005 全国 157.77184995293618 tまたはkL
2006 全国 137.4936202380061 tまたはkL
2007 全国 100.5016719760001 tまたはkL
2008 全国 93.90864984989163 tまたはkL
2009 全国 81.01987014621497 tまたはkL
2010 全国 57.560670134127136 tまたはkL
2011 全国 54.81769998162985 tまたはkL
2012 全国 48.65954002752899 tまたはkL
2013 全国 49.333180031776436 tまたはkL
2014 全国 43.72508998394013 tまたはkL
2015 全国 48.04990000247955 tまたはkL
2016 全国 10.21818989634514 tまたはkL
2017 全国 -0.011719999313354504 tまたはkL
2018 全国 -0.13 tまたはkL
2019 全国 -0.175 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 2 時間 1 1 g/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 IPCS ICSC ICSC:0655 FENTHION (Date of Peer Review: October 2006) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） フェンチオン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 フェンチオン（ＭＰＰ） 目標値 0.006mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.05 mg/m3 ACGIH
TLV 0.20 mg/m3 ACGIH
OEL 0.2 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-2
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10757 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8141A: Organophosphorus Pesticides - GC Capillary Colum
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10890 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8140: Organophosphorus Pesticides
1992 29 971 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ◯BPMC;EPN;MPP;NAC;PAP;イソキサチオン;クロルピリホス;クロルピリホスメチル;シアノホス;ジクロルボス;ジメトエート;ダイアジノン;フェニトロチオン;プロパホス;ベンゾエピン;ベンゾエピンスルフェート;マラチオン;PCNB;イソプロチオラン;イプロジオン;エクロメゾール;キャプタン;トリアジメホン;CNP;MCPエチルエステル;NIP;シマジン;ピペロホス;ブロマシル;ベンチオカーブ;ペンディメタリン;モリネートの分析法 大気
1993 30 977 化学物質分析法開発調査報告書（平成4年度） ●EPN;イプロベンホス;イソキサチオン;チオリン酸O,O’-ジエチル-O-2-イソプロピル-4-メチル-6-ピリミジニル;ホサロン;ホスメット;マラチオン;メチダチオン;β-クロルフェンビンホス;サリチオン;チオリン酸O,O’-ジメチル-O-3-メチル-4-ニトロフェニル;フェンチオン;α-クロルフェンビンホス;エディフェンフォスの分析法 水、生物、底質
1993 30 984 化学物質分析法開発調査報告書（平成4年度） ◯リン酸2,2-ジクロロビニルジメチル;EPN;イソキサチオン;チオリン酸O,O’-ジエチル-O-2-イソプロピル-4-メチル-6-ピリミジニル;ピペロホス;プロパホス;マラチオン;チオリン酸O,O’-ジメチル-O-3-メチル-4-ニトロフェニル;フェンチオンの分析法 大気
2006 111 11422 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 ◯S-エチル=ヘキサヒドロ-1H-アゼピン-1-カルボチオアート(別名:モリネート);N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン(別名:ペンディメタリン);2-クロロ-2’,6’-ジエチル-N-(メトキシメチル)アセトアニリド(別名:アラクロール);2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(別名:2,4-D;2,4-PA);チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名:フェンチオン;MPP)の分析法 水
2006 111 11459 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 ◯チオリン酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名:フェンチオン、MPP)の分析法 水
2009 113 11552 化学物質分析法開発調査報告書（平成20年度）【修正追記版】 ◯チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名:フェンチオン)の分析法 底質
2019 153 12120 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 EPN、アニロホス、イサゾホス、イプロベンホス、エチオン、エディフェンホス、エトプロホス、エトリムホス、カズサホス、キナルホス、クロルピリホス、クロルピリホスメチル、クロルフェンビンホス、シアノホス、ジスルホトン、ジメチルビンホス、ジメトエート、スルプロホス、ダイアジノン、チオメトン、テトラクロルビンホス、テルブホス、トリアゾホス、トリブホス、トルクロホスメチル、パラチオン、パラチオンメチル、ピペロホス、ピラクロホス、ピラゾホス、ピリダフェンチオン、ピリミホスメチル、フェナミホス、フェニトロチオン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェントエート、ブタミホス、プロチオホス、プロパホス、プロフェノホス、ブロモホス、ベンスリド、ホキシム、ホサロン、ホスチアゼート、ホスファミドン、ホスメット、ホレート、マラチオン、メカルバム、メタクリホス、メチダチオン及びメビンホス試験法(農産物) 食品
2019 153 12357 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 フェンチオン試験法(農産物) 食品
2019 153 12358 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 フェンチオン試験法(畜水産物) 食品

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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